マツダが逆風の中あえて「ディーゼル開発」を進める理由
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
「フェラーリ」のハイブリッド なぜ大型エンジン「599」なのか
イタリアの高級スポーツカー「フェラーリ」に初のハイブリッド仕様が登場すると話題になっている。詳細は明らかにされていないが、排気量6リットルの大型エンジンを積んだ「599」をベースとし、モーターと組み合わせることで低燃費を達成したという。 2010年1月28日に行われた新型マシン「F10」の発表会で、フェラーリのルカ・ディ・モンテゼモーロ会長が「599」のハイブリッド仕様を出すことを明らかにした。最近はトヨタ自動車の「レクサス」、ドイツのメルセデス・ベンツ、ビー・エム・ダブリューといった高級車も続々とハイブリッド市場に参入している。日産自動車も高級車「フーガ」のハイブリッド仕様を2010年秋に売り出す予定。 2014年度を目途に二酸化炭素の排出量を削減する フェラーリ・ジャパンの広報担当者はハイブリッド仕様を出す理由について、 「フェラーリでは2014年度を目途に二酸化炭素の排出量を削減する
「10万台、7年で電気自動車が主流になる」 ～祝・社長就任！ 「シムドライブ」は未来を開くか？：日経ビジネスオンライン
先週号の清水浩先生のインタビュー記事をアップしたその週末、「ホンダが2010年代前半をめどに米国市場に電気自動車（EV）を本格投入することを検討していることが分かった」との記事が日本経済新聞の朝刊に載った。 「検討していることが分かった」という、日経特有のビミョーな言い回しが実に芳ばしいのだが（ホンダはすぐ翌日に「具体的な日程等は一切未定」とのコメントを発表した）、火のないところに煙は立たず。EVが大きなムーブメントとなっていることは間違いない。 そして更に昨日（8月25日）。“EVの普及を目指す慶応大学発のベンチャー企業「シムドライブ」社の設立“なる記事が朝刊各紙に大々的に掲載されていた。今回ご登場頂いている清水先生が自ら代表取締役を努めるこの企業は、ベネッセ・コーポレーションの福武会長個人や中古車販売のガリバーインターナショナル、丸紅等のそうそうたる企業が出資している。因みにシムドライ
電気自動車は本当に環境に優しいのか--ドイツの研究から明らかになった課題
電気自動車がもたらす環境上の利点に対して、ドイツで疑問の声が上がっている。疑問を呈しているのは、意外なことに環境保護団体だ。しかし米国の電気自動車ロビー団体は、そのリスクは米国には当てはまらないと主張している。 環境保護団体である世界自然保護基金（WWF）のドイツ支部は、未来のエネルギーシステムを研究するドイツの機関IZESと協力して、同国における電気自動車による環境への影響について研究を行った。 ドイツは、米国と同様に、電気自動車の導入について野心的な目標を設定している。現在4100万台の自動車があるドイツでは、2020年までに100万台の電気自動車またはプラグインハイブリッド車を導入することを目指している。今回の研究の結論は、これらの電気自動車によって削減される温室効果ガスの量はごくわずかにすぎないというものだ。 この研究は2009年3月にドイツで公開されているが、英語版はまだ広く配布
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調査結果：カーシェアリングが地球環境を救うことが判明
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