印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 前回はインターネットバンキングにおける被害と各金融機関が取っている対策について、海外と日本の状況を紹介したが、今回は攻撃者側にフォーカスし、彼らがどんな手口で窃盗におよんでいるかを紹介したい。 過去の攻撃例と現在のトレンド インターネットバンキングの古典的かつ代表的な攻撃手法といえば、まず名前が挙がるのがフィッシングメールだ。あたかも銀行からのメールであるかのように詐称されたアドレスや文面に今も少なくないユーザーがだまされ、フィッシングサイトに誘導される。 フィッシングサイトもまた、銀行の正規のサイトそっくりに作られており、フィッシングメールで釣られたユーザーは特に疑いを抱くこともなく、契約者IDやパスワードなど重要な情報を無防備に入力

2015年3月5日、成田国際空港は同社サイト、及び同社が管理する成田空港のウェブサイトが改ざんされ、改ざん期間中閲覧した際はマルウェア感染する可能性があったことを発表しました。ここではその関連情報をまとめます。 成田空港ウェブサイト改ざん概要 図にまとめると次の通り。 この図は次のつぶやき、リンクを参考にしています。 成田空港のホームページが改ざん被害でWindowsユーザーにウイルス配信 ( ソフトウェア ) - 無題な濃いログ - Yahoo!ブログ 成田空港ウェブサイト改ざんはgq, ml, cf, ga, vuドメインなどにホストされているNuclear Exploit Kitへ誘導していた模様。トップページも改ざんされていたのでは？— 茺田譲治 (@JojiHamada) 2015, 3月 5 公式発表 2015年3月5日 弊社ホームページ改ざんに関するお詫びと復旧のご報告 (魚

韓国平昌五輪、単独開催なら毎年18億円の赤字＝韓国人は「日本との共催希望」、日本人は「日韓W杯の悪夢はもうたくさん」と冷ややか―中国メディア Record China 3月12日(木)12時26分配信 2015年3月11日、中国メディア・騰訊（テンセント）によると、平昌冬季五輪組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長が「韓国の国際社会における信用を傷つけないためにも、平昌大会の分散開催はしない」と改めて強調した。 【その他の写真】 しかし、この発言が分散開催の是非を問う議論をさらに過熱させる結果となった。あるメディアは、分散開催しなければ、大会終了後は毎年巨額の赤字を出すことになると報じ、韓国のネットユーザーからも多くが「日本との共同開催を考慮すべきだ」との声が上がっている。 韓国開発研究院（KDI）の報告書や専門家の見解によると、平昌五輪が閉幕した後、毎年かかる施設維持・修繕費は210

近年、広く使われているソフトウエアやWebサイトなどに相次いで脆弱性が見つかり、サイバー攻撃に悪用されている。このため、脆弱性の有無を診断して適切に対応できる技術者のニーズは高まる一方だ。 そこで、セキュリティ専門家の有志が、脆弱性診断を実施する技術者を「脆弱性診断士」と名付け、必要なスキルを明文化する取り組みを開始した。将来的には、脆弱性診断士の資格化も目指す。取り組みの第一弾が、2014年12月末に公開した「脆弱性診断士（Webアプリケーション）スキルマップ」である（図1）。 一般的に、脆弱性を診断する技術者には多岐にわたるスキルが要求される。ソフトウエアやネットワークに関する基本的な知識を備えているのはもちろん、脆弱性診断ツールの使用方法や、最新の攻撃手法などにも精通している必要がある。 だが、脆弱性診断に携わる技術者が保有すべきスキルについて、ベンダーなどの関係者の間でコンセンサス

MMD研究所は、1月30日に「2015年1月主要MVNO通信速度調査　JR山手線編」の結果を発表した。 本調査は、NTTドコモの回線を利用した格安SIMサービスの通信速度テストを実施したもの。調査期間は1月19日～1月23日で、調査地域はJR山手線全29駅、ホーム中央付近。スピードテストアプリ「RBB TODAY SPEED TEST」を使用して10時～19時に各3回計測し、その平均値を記録した。 調査に使用した端末はサムスン電子製の「GALAXY Note Edge SC-01G」を用いた。データ通信SIMは、NTTコミュニケーションズの「OCN モバイル ONE」、インターネットイニシアティブの「IIJmio」、日本通信の「b-mobile」、ビッグローブの「BIGLOBE LTE・3GデータSIM」に、参考用としてドコモのSIMも加えている。 これによると、ダウンロード平均スピードが

関連キーワード Facebook | コミュニケーション | SNS | ソーシャル ソーシャルコラボレーションツールは普遍的な存在になっている。だが、企業は、この分野で後れを取っている。変化するソーシャルの世界に追い付く責任はIT部門にある。ソーシャルコラボレーションツールが従業員の業務において何を提供し、社内のユーザーとどう交流を図れるのかという2つの観点で対応が必要になる。 関連記事 うわさされる「Facebook at Work」（仮）の中身、仕事でも「今どんな気持ち？」 成功するコンシューマライゼーションの鍵、“おなじみアプリ”のビジネス版7選 「Dropbox」「Evernote」の業務導入、IT部門が真剣に考えるべき“真っ当なプロセス” 「アイスバケツチャレンジ」に学ぶ次世代ビジネスコラボツールの在り方 “意識の高い”コラボツールに疲れた社員が「Dropbox」を再評価する理

The keynote will be focused on Apple’s software offerings and the developers that power them, including the latest versions of iOS, iPadOS, macOS, tvOS, visionOS and watchOS.

スクエアとは、いったい何の会社なのか。 設立6年になる同社が当初から手掛けている事業は、スマートフォンやタブレットに接続できる、小型で真四角のクレジットカードリーダーを提供することだ。この装置を使えば、小さな商店や会社でもクレジットカードでの支払いを受け付けることができる。 しかし、同社は昨年、事業の方向性を変えた。5月には、スクエアを利用する小規模事業者向けに、融資プログラム「スクエア・キャピタル」を導入。また、ユーザー同士が互いの口座に自由に送金し合える、「スクエア・キャッシュ」というスマートフォンのアプリも展開している。そしてこの3月には、即時入金サービスと入金取り消し補償という新サービスを導入する予定で、両者はいずれも小規模事業者にとって便利なものとなるはずだという。 「小規模な事業には詳しい」と自負 こうした展開のどれもが、スクエアが何を目指しているかを物語っている。日々のクレジ