すごく便利。でも、落とし穴も…？ 最近は最新のニュースをインターネット上の報道機関ではなく、ツイッターやフェイスブックから知ることも増えてきました。そして今、フェイスブックもその動きを後押ししようとしているようです。 22日、フェイスブックは検索機能を強化し、ユーザーが公開投稿のすべてを検索できるように変更しました。今までは家族や友達の投稿しか検索できなかったので、これは大きな変更ですね！ 検索結果は最適な内容が整理されて表示されるとのことで、まさに最新ニュースの検索にはピッタリな機能でしょう。また画面を下にぐっと引き下げれば、新たに最新のニュースを取得することができます。 さらに、リンクに対する投稿を探しだして人気の議論を見つけやすくなったり、最新ニュースを教えてくれる検索ワードの自動補完機能なんかも登場します。フェイスブックはユーザーをよりニュースへ引き付け、そしてそこからの議論が起き

河村友歌-ぱくたそ 先日怖いツイートが来ました。 色々書いてありましたが、 「マイナンバーを肯定するな。ブログの記事を削除しろ。考え方を180ど変えろ」 という内容でした。 怖くてブルブル震えました。 気になってしばらくブログの更新ができませんでした。 とりあえずブロックしましたが、ちらりと覗いたらブロックしたことにも怒っているみたい・・・ 「ブログを書くな」って・・・ ブロガーの皆さんのところにも、このような抗議のツイートは来るものでしょうか？ ブログを辞めようか悩んだ時に・・・ ブログなんてやめてしまおうかな・・・ この一週間ほど悩んでいました。 書かなければ、文句なんて言われませんものね。 そんなことを考えていたら、 yakb.net というマンガを読んで、少し気が楽になりました。 文句をいう一人に囚われるのではなく、多くの読者さんに喜んでもらうような記事を書書こう、と考えることが出

大変怖い思いをされたようです。 当該記事はもう消されたようですが、下書きに戻しただけだったらいいなと思います。 多くの物事において意見は人それぞれです。場合によっては事実が確定していて、一般には解釈が1通りしかないものについてさえ、別の解釈をして異なる意見を持つ人がいたりします。 ブログなんて法の範囲内で公序良俗に反しなければ、何をどう書いても文句を言われる筋合いはありません。ハナさんのマイナンバーの件もそうです。両論併記くらいまでは気を使う必要がある対象もあるかもしれませんが、異なる意見を全て取り入れたブログなんて面白くもなんともないし、全てを拾いだすことは大変です。そういうのは政府機関やシンクタンク、調査会社の仕事としては成立しますが。 で、今回のような「意見」が来た時の対応ですが、伝達手段に応じた対応が必要だと思います。伝達手段を分けてみたいと思います。 ツイート/コメント/ブックマ

宇佐美典也（4/1新橋で餃子屋「新橋蓮月」OPEN。投資教室はやってません。） @usaminoriya わかるなー、オレの振り出しは調査統計部だった。経済センサスの設計の時期で仕事的にはとてもやりがいがあったけど、一部の部署は仕事しない人の掃き溜めみたいになってた。 twitter.com/kirik/status/6…

（写真＝PIXTA） 欧米で数多くの企業が採用・運用を始めているのが、マーケティングオートメーションだ。マーケティングオートメーションとは、興味・関心や行動が異なる個々の顧客との個別なコミュニケーションを行うデジタルマーケティングにおいて、煩雑な業務を自動化するために開発されたツールやシステムを指す。従来のマスマーケティングの枠組みでは難しかった個別対応が、デジタルマーケティングとビッグデータの解析によって自動的に行うことが可能になった。 BtoBから始まったマーケティングオートメーションはその後、BtoCに応用しようとする動きが出てきた。メールやWeb、デジタル広告、ソーシャルメディアやオフラインのイベントなど、マーケティングにおける多様化・複雑化する顧客接点を統合管理し、見込み客を見極め、そのニーズや興味関心の度合いを把握しながら徐々にエンゲージメントを高めていくキャンペーンマネージメ

米国のマーケティング会社が、コンテンツ・マーケティングとネイティブ広告の違いを比較した調査結果を報告する。広告やメディアを取り巻く環境は日米で異なるが、2つの手法の違いを把握する一助となるだろう。 今日、多くの企業は自社ブランドへの認知を獲得するために、コンテンツ・マーケティングとネイティブ広告を利用している。広告代理店ＭＤＧの調査によれば、米インターネットユーザーの70％が、製品について従来の広告ではなくコンテンツを通して知りたいと答えている（英語記事）。 だが、コンテンツ・マーケティングとネイティブ広告は、ブランド認知を高める確実な方法なのだろうか。そして、どちらのほうが、費用対効果が大きいのだろうか。 我々フラクタル（Fractl：コンテンツ・マーケティング企業）はそれを探るために、モズ（Moz：マーケティング・ソフトウェア企業）と協働し、コンテンツ・マーケティングを専業とする30の

日本航空（JAL）が、ストレスフリーなオフィス環境を構築すべくIoT（Internet of Things）の積極活用に乗り出した。2015年10月5日から、間接部門で働く従業員約80人が名札型のセンサーを勤務時に着用する取り組みを開始。約3カ月かけデータを収集し、従業員の行動に関する“ビッグデータ”を人工知能を使って分析する。 狙いは、オフィス内の各組織における活性度を可視化することだ。そのうえで、社員がストレスを感じてるエリアがあればレイアウトなどを改善。働きやすさを生産性向上につなげ、競争が激化する航空業界での生き残りに結びつける。 「ワークスタイル変革」は正しかったのか 「間接部門では近年、固定電話・机を廃止してフリーアドレス制にした。ワークスタイル変革の施策が本当に従業員の満足につながっているのかを検証したかった」。今回の取り組みを指揮したIT企画本部IT運営企画部次世代技術企画