「きちんとしたフォーマットさえ作れば、成長の余地はある。必ずしも店舗を閉める必要はない」。イトーヨーカ堂の大髙善興取締役はそう本音を漏らす。 セブン&アイ・ホールディングス傘下の総合スーパー、ヨーカ堂が苦境にあえいでいる。2017年2月までの既存店売上高は12カ月連続で前年同月割れ。2016年度は不良在庫の処分も重なり、2期連続の営業赤字となる見通しだ。 こうした中、同社は止血策として赤字店舗の閉鎖を進めてきた。2020年度までに収益改善の見込めない40店を閉鎖する。この方針に沿う形で、2016年4月のザ・プライス千住店閉店を皮切りに、次々とリストラが断行されてきた。そのスピードはほぼ方針に沿ったものだ。 店舗リストラをめぐり激しく対立 だが、今3月の役員人事が社内外に波紋を広げている。2016年1月に復帰した亀井淳氏が社長を退き、代わって常務執行役員の三枝富博氏が昇格。このトップ人事に合