1月14日のコラム「アメリカの株式市場は再び上昇しそうだ｣では、同国株市場の急落の主因が、FRB（米連邦準備制度理事会）の市場との対話の失敗にあると結論づけた。 そのうえで、株価急落に背中を押される格好で、ジェローム・パウエル議長などが政策姿勢を変更しつつあることに関して、(経緯がどうであれ)FRBの政策変更は望ましく、2019年のアメリカ株の反発をもたらす可能性を指摘した。12月の株価急落分を、わずか1カ月で大部分取り戻したピッチの早さは予想外だったが、FRBの政策変更が株高をもたらすとの見方は、間違いではなかったようである。 実際に、1月末のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、FRBはこれまで失業率が低いため将来のインフレに備え「利上げ継続」という姿勢から、「利上げ・利下げ」いずれの方向にも動きうる、と政策の方向性を中立にはっきり修正した。 将来のインフレ上昇リスク、海外経済減速がイン