8月下旬から中国経済減速と米国利上げの懸念がシンクロナイズし、大幅な調整が続く世界の株式市場。そんな混乱相場の中で、東京証券取引所に起きている異変をご存じだろうか。通常の株式に代わって、ETF(上場投資信託)が、証券売買の主役の座をうかがうところまで急拡大しているのだ。 ETFとは「証券取引所に上場し、株価指数などに代表される指標への連動を目指す投資信託」(投資信託協会HPより)。日本で代表的なのは日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などに連動する商品だ。これらETFは、連動する株価指数とほぼ同じ値動きをするように運用される。 アベノミクス以前の100倍近くに膨張 日経平均株価が2月17日以来半年ぶりの1万8000円割れとなった8月25日。ETFの売買代金は1兆0163億円と史上初めて1兆円を突破した。アベノミクス相場以前では、多い日でも100億円程度だったことを考えれば、ざっと100
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