マーケティングリサーチを提供するヤフーバリューインサイトは7月10日、iモードユーザーを対象に「携帯電話アプリ」に関する調査を実施、結果を発表した。 調査によると、携帯電話のアプリ機能の利用頻度は「ほぼ毎日（61.1％）」が最も多く、中でも19歳以下の男性は利用頻度が高く、週に1日以上利用する人は95.8％に上った。iアプリの使用経験が無い人は全体でわずか1％だった。 有料アプリサイトの1カ月当たりの平均利用額は「300円〜500円未満（15.6％）」が最も多く、次いで「500円〜1000円未満（13.0％）」が多くなっている。全体では「1000円未満」が半数以上を占め、有料アプリサイトを利用しない人も 36.1％いる。 iアプリを使用している人に、ダウンロードしたことがあるiアプリを聞いたところ、最も多かったのは、「ゲーム（ミニゲーム）（69.1％）」で男女および年代を問わず利用が多い。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイルSNSに関するモバイルインターネットリサーチを行った。 その結果、2007年1月に調査した「第1回モバイルSNSに関する調査」では、51.7％だったモバゲータウンの認知率が今回の調査では69.7％に増えていることが分かった。 今回の調査対象は、10代〜50代のモバイルユーザー300人。 男女比は、男性：50.0％、女性：50.0％と均等割付けをし、年齢比は、10代：26.7％、20代：26.4％、30代：28.4％、40代：16.6％、50代：1.9％となった。 またキャリア比は、DoCoMo：50.0％、au：38.7％、SoftBank：11.3％となっている。 まず、Q1でモバゲータウンの認知と利用を尋ねたところ、「知っているが利用はしていない」が43.0％と最も多く、次い

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、普段PCのインターネットを利用しないユーザーの実態調査を行った。 調査の結果、携帯電話の視聴スタイルはパソコンと同様にテレビを見ながら操作したり、サイトを閲覧しているユーザーが多くいることが分かった。 今回の調査対象は、10代〜40代のモバイルユーザー300人。 男女比は、男性：27.7％、女性：72.3％となり、年齢比は、10代：33.7％、20代：22.3％、30代：15.9％、40代：13.6％となった。 またキャリア比は、DoCoMo：46.7％、au：42.0％、SoftBank：11.3％となっている。 さらに、今回は調査対象者を絞り込むために事前調査を行い、インターネットの利用（メールを除く）は、【ほぼ携帯電話のみを利用している】と回答したユーザー300人のみを対象とした。

フラクタリストとセランはこのほど、モバイル検索エンジンの利用とモバイルSEOへの影響に関する調査を実施、結果を発表した。 対象サイトのうちリスティング広告の効果測定を行っている6サイトについて、検索エンジンがスポンサーの意向に左右されず、自身のアルゴリズムに従って実行する「オーガニック検索」経由とリスティング広告経由のコンバージョン率（CVR）について調べたところ、オーガニック検索経由のCVRは平均約1.2％に対し、リスティング広告経由のCVRは平均約4.7％だった。 オーガニック検索経由のCVRが低い理由として、トップページへ戻るための導線がない、最下部までのスクロール量が多いなど、ユーザビリティの低下が離脱率を引き上げているようだ。ただ、全体としてオーガニック検索経由のアクセス数は対象17サイトのユニークアクセス数合計の約40％と比率は高いことから、SEOは有効な手段と言えそうだ。 ま

KLabは6月20日、携帯共通ポイントネットワーク「ケータイコイン」（モバイル版のアドレスはhttp://kcoin.jp/）ユーザーを対象に実施した、携帯サイトへのアクセス方法やブックマークに関するアンケート調査の結果を発表した。 目的とする携帯サイトへ最初にアクセスする方法を複数回答で尋ねたところ、1位が「携帯電話の検索サイト」の55％、2位が「広告メール」の47％となった。KLabによると、かつて主流となっていたiメニューやEZトップメニュー、Yahoo！ケータイなどの「キャリアサイト」は42％で、今回の調査では3位という結果となった。 2月に配信したKLabの調査では、92％が携帯の検索サイトを利用したことがあると回答。PCだけでなく、モバイルにおいても目的の情報を得るための手段として“検索”を頼りにするユーザーが増えていることから、KLabでは、さらなる携帯の検索エンジンの検索機

東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）は毎週木曜日に放送中のテレビ番組「BlogTV」において、コミュニケーションサービスル「Twitter」を番組制作に活用する。制作中の様子をTwitterで紹介し、視聴者と意見交換して番組作りに役立てる。5月17日（木）放送分より開始する。 Twitterは、ユーザーがいま何をしているかを短い文章で書き込んでいくコミュニケーションサービス。ブログよりも気軽に書き込めることから米国を中心に人気となっている。一方BlogTVは国内外のIT企業の経営者や大学教授らのインタビュー、IT関連のイベントの取材などを中心としたテレビ番組で、デジタルガレージが提供している。 TOKYO MXでは番組制作担当者がインタビューや取材の模様をTwitterに書き込み、番組制作の様子を紹介する。番組放送15分前にTwitterで放送開始を知らせる。Twitterは

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、10代男性のモバイル利用状況について調査を行った。 今回の調査対象は、13歳〜19歳の男性モバイルユーザー300人で、対象者は全て学生となる。 キャリア比はDoCoMo:42.7％、au:43.9％、SoftBank:13.3％となっている。 以前マーケティングガイドでは、『10代女性に関する調査（上）』について調査したが、今回はその結果を踏まえ、10代男性のモバイル利用に関して調査した。 Q1では、10代男性のモバイル利用を通話・メール・インターネット・携帯アプリケーションのそれぞれについて調べた。 まず、「通話をする時間帯」について尋ねたところ、多い回答として「就寝前」が16.7％と多く、次いで「お昼休みなどの休憩中」が15.3％、「帰宅途中」が11.7％と続く結果となった。 10代

「通信事業を本気でやるんですかね」――。2019年10月に"第4のキャリア"として携帯電話事業に参入する楽天に対して、ソフトバンクの宮内謙社長は楽天の取り組みに対して心配顔でこう疑…続き ソフトバンク宮内社長「非通信の新事業、数千億円に」 ［有料会員限定］ iPhoneユーザーに選択迫る　総務省の「完全分離」案 ［有料会員限定］

モバイルも「普通のインターネットと同じ」に ネットイヤームーヴでは、ネットイヤーグループが培ったサイト制作の手法をモバイルにも生かしていく。ネットイヤーグループではウェブサイトの企画開発、構築をする際に顧客のコンサルティングから入り、現状の課題分析やそれに対するソリューションの提案を経てサイト制作をしてきた。モバイルであっても、なぜモバイルサイトが必要なのか、顧客がどんな層に対してアプローチがしたいのか、何を訴えたいのかといった点を考えるという点では変わらないからだ。 ネットイヤーグループはこれまでもモバイルサイトの構築を手がけており、「全体の2％程度はすでにモバイルが占めていた」（ネットイヤーグループ取締役 兼 ネットイヤームーヴ取締役の佐々木裕彦氏）。しかし2006年半ばごろからモバイルに対する顧客のニーズが高まってきたため、今回の新会社設立に至った。 石井氏はネットイヤーを退社後、K

電気通信事業者協会（ＴＣＡ）が９日発表した４月の携帯電話契約数によると、新規契約から解約を差し引いた純増数は、「ａｕ」の売れ行きが好調だったＫＤＤＩが２４万９４００件と９カ月連続で首位をキープした。ソフトバンクモバイルも１６万３５６００件と健闘したのに対し、ＮＴＴドコモは６万５８００件と苦戦を強いられた。番号ポータビリティ（番号継続制）の影響で、他社に８万４０００件の転出超過を許したのが響いた。 ４月は通常、最大の商戦期である３月を終え販売が縮小するが、ドコモは例年にはない落ち込みを記録。４月の純増数は前月に比べ７７・９％も減り、番号継続制の呪縛（じゅばく）から抜け出せない。ドコモの中村維夫社長は「番号継続制の影響は次第に薄くなってくる」と強調するが、それでも他社への契約流出に歯止めがかかっていない。 ＫＤＤＩは地上デジタル放送に対応した端末が売れ行きを伸ばし、ソフトバンクは３月商戦後も基

アップデイトは5月10日、携帯電話向けネットオークションの利用状況に関する調査結果を発表した。それによると、ウェブサイト上のアンケート回答者のうち携帯電話向けネットオークション利用経験者は、「携帯電話でのみ利用したことがある」が21.8％、「携帯電話、PCの両方で利用したことがある」が16.4％となった。また、「PCでのみ利用したことがある」という回答は14.2％だった。 携帯電話向けネットオークションの利用経験者に入札や落札、出品の経験を質問したところ、「入札（落札）のみしたことがある」が59.7％、「入札（落札）も出品もしたことがある」が35.3％、「取引経験はないが商品は見たことがある」が3.7％、「出品のみしたことがある」が1.3％という結果を得た。アップデイトでは、入札・落札経験のないユーザーが5％にとどまっていることから、出品よりも入札・落札を目的に利用している傾向が伺えるとし

■ユーチューブ問題　違法投稿削除の技術開発中 米検索エンジン最大手のグーグルは、急成長するネット広告事業や独創的なウェブサービスで世界的に注目を集めている。日本法人の村上憲郎社長に日本での事業展開を聞いた。（黒川信雄） −−グーグルの世界展開における日本法人の役割は 「各国のオペレーションはあるが、サービスは国別より言語別という位置づけで提供している。そのため、日本法人は日本語サービスを提供し、その状況を米本社にフィードバックするのが役目だ。現在、日本での主要事業は検索技術を提供しているネット関連企業へのサポートとネット広告事業。いずれも関連企業との関係が重要だととらえている」 −−ネット広告事業はパソコン経由と携帯電話経由のどちらが中心なのか 「割合などの数字はコメントできない。ただ携帯経由の収益の伸びは著しい。日本ではＫＤＤＩとの事業提携でａｕ携帯端末に検索エンジンを提供しているが、携