東京五輪への逆風がますます強まる中、新たに「ワクチン辞退問題」が浮上した。日本オリンピック委員会(JOC)は日本代表選手団及び一部関係者を対象に6月1日から東京・北区の味の素ナショナルトレーニングセンターで新型コロナウイルスのワクチン接種を開始することを発表したが、すでに複数の団体で接種の辞退者が続出していることが分かった。 ワクチンは国際オリンピック委員会(IOC)を通じて米薬品大手ファイザー社から無償提供されたもので、対象者は選手約600人に監督、コーチら関係者を含めた約1600人の見込み。JOCの籾井圭子常務理事は「最終的に接種するかしないかは本人の判断」としているが、本紙が取材したある競技団体では対象者の約半数が「接種しない」と拒否しているという。 同団体の関係者は「あまりの多さにビックリしている。拒否の理由までは(JOCに)求められていないので追及はしないが、恐らく国民より先に打