ゴア夫妻、熟年破局の不都合な真実
愛か義務感か ２０００年８月の米大統領選キャンペーン中に、民主党全国大会のステージ上で熱烈なキスを交わすゴア夫妻 Sam Mircovich-Reuters 彼らは最初から不可解な夫婦だった。政治肌とノンポリ、純粋な野心家とのんびり派、勉強家タイプとバンドのドラマータイプ――どこをとっても正反対。そんな２人が10代で恋に落ち、以来お互いの間の溝を埋めようと努力してきた。そして40年後、失敗に終わった。 私はアル・ゴア元米副大統領を80年代初頭から見てきたし、妻のティッパーも（夫ほどではないが）知っている。彼らはいつでも、若かりし日の情熱の余韻だけでつながっている奇妙で不安定な夫婦に見えた。 上流家系に生まれ、民主党上院議員の父親を持つゴアは、学生時代からワシントンの一流ホテルに住み、名門私立校の聖オルバンズ校に通っていた。一方のティッパーは根っからの地方人間。バージニア州アーリントンの裕福
さよならアップル、こんにちはグーグル
もううんざり アップルの市場独占で未来は暗くなる？（ｉＰｈｏｎｅとアプリ「エコファインダー」） Robert Galbraith-Reuters ｉＰｈｏｎｅのキャリアであるＡＴ＆Ｔのひどいサービスにほとほと嫌になっていた私は、ベライゾンの携帯電話ＨＴＣインクレディブル（ＯＳはグーグルの「アンドロイド」を搭載）に乗り換えることを真剣に検討していた。 そして今日（５月２０日）、新ＯＳ「アンドロイド２．２」が発表されるのを見て決断した。 バイバイ、アップル。ｉＰｈｏｎｅはもういい。本当にサヨナラだ。 アップルがＡＴ＆Ｔの通信網と決別しようが、ベライゾンと手を組もうが関係ない。色々なブログに書かれているように、そうなるかもしれないし、ならないかもしれない。 これまでは、ベライゾンの通信網でｉＰｈｏｎｅが使えればうれしいと思っていた。 でも、もう違う。 アンドロイド２．２（通称Ｆｒｏｙｏ）はｉＰｈ
日本の良さが若者をダメにする
今週のコラムニスト：レジス・アルノー 想像してみてほしい----あなたは、日本で生まれ育った18歳のフランス人。東京・飯田橋にあるフランス人高校を卒業したばかりで、将来のことを真剣に考えている（フリをしている）。自分の生きる道は、どちらの国にあるのか。フランスに渡る？ それとも日本に残る？ あなたが新聞を毎日読んでいるなら、答えは自明だろう。もちろんフランスだ。 フランスは「joie de vivre（人生を楽しむ）」国だ。国際的で、若々しくて、開放的。世界１の美女に世界１のファッションブランド、世界１の景色とワインがそろっている。 一方で、日本は「未来が約束された国」の座から転げ落ちてしまった。高齢化と景気低迷がものすごいスピードで進み、世界での存在感はすっかり失われている。 日本にとって、世界はどうでもいいらしい。政治もメディアも自己中心的で、ＮＨＫの７時のニュースは国内ニュースばかり
ネオコンに成り下がったクルーグマン
ノーベル賞経済学者のポール・クルーグマンは、どうやら新保守主義者（ネオコン）と運命を共にするらしい。厄介な国際問題に直面すると国際機関の役割を軽視し、けんか腰の単独主義を取りたがるあのネオコンだ。 14日付けのニューヨークタイムズ紙に掲載されたクルーグマンのコラムは、またも中国の為替操作に関するものだった。世界経済における中国の影響力は一般に思われているよりも小さいと述べたうえで、コラムをこう締めくくっている。 １９７１年にアメリカが同様の（今の中国ほどひどくはないが）ドル高に直面したときは、外国からの輸入品に10％の輸入課徴金を賦課して対応した。この課徴金は、ドイツや日本などの国々が対ドル為替レートを切り上げる通貨調整を実施したことで数カ月後に撤廃された。現時点で、同様の通貨調整を受ける脅威がなければ中国が通貨政策を変えることは考えにくい。ただし今回の場合、課徴金は25％程度になるだろう
アメリカの消費者は死んでいない
アメリカと、そして世界にグッドニュースだ。やはりアメリカの消費者は死んでいなかった。 アメリカの消費者は借金苦と高い失業率のトラウマから立ち直れず、今後も消費は停滞すると一般的には思われている。つまり、世界最大の経済国の景気回復が、他国よりも後れを取るということだ。アメリカでは消費者支出がＧＤＰ（国内総生産）の約70％を占める。消費の冷え込みは自国の足かせとなり、貿易相手国の利益にも悪影響を及ぼす。 この考えに異を唱えるのが、エコノミック・アナリシス・アソシエーツ社のエコノミスト、スーザン・スターンだ。消費者の購買力は既にアメリカ経済の回復を後押ししており、この傾向は来年も続くと彼女は言う。なかでも自動車と軽トラックの販売台数は、今年の１０６０万台から来年は１４４０万台に回復すると予測。住宅の売り上げも、今年の５８万５０００戸から来年は１０３万８０００戸へと、ほぼ倍増を見込む。個人消費は今
内向き社会ニッポンを「行ったり来たり」する
今回１週間ほど日本に滞在して感じたのは、日本社会が極めて内向きになっているということです。まず感じるのが「海外」に関するイメージが街から消えているという感覚です。以前なら地下鉄の構内や街角にあった外国ブランドの広告が減っていますし、電車の吊り広告にある雑誌の記事内容なども国内の情報がほとんどでした。 雑誌といえば、伝統的に海外志向だった「高級女性雑誌」などでも、国内の記事が目立つ一方で、そもそも外国のファッションなどを「売り」にしていた雑誌の中には続かなくなっているものもあるようでした。 ＴＶもそうです。昔はバラエティ番組の中には、タレントさんが海外に行って、色々な風物を紹介しながらクイズの問題を出したり、海外グルメの情報で１つの番組が出来たりしていましたが、その種類の番組は消えてなくなっています。予算の問題が大きいのでしょうが、視聴者の関心も薄れているのだと思います。 映画などはもっと変
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