ジョナサン・アイブがOpenAIと開発中の「新型デバイス」を語る | 50代で「過去の成功」を捨て、再出発
アップルではやり尽くした アップルを離れてからの5年間、ジョナサン・アイブは何をしていたのか──彼が所有する土地にそのヒントが眠っている。 数億ドルもの資産を持つアイブは、サンフランシスコのジャクソン・スクエアにある複数の不動産を、4年かけて手に入れた。 最初の物件を購入したのは、新型コロナのパンデミックが始まったばかりの頃だった。当時、IT業界の大物はこぞってサンフランシスコを脱出していた。だがアイブには、1990年代に移住してきたこの土地を去るという選択肢はなかった。 「サンフランシスコは、たくさんの優秀な人材を惹きつけてきた土地です。ところがパンデミックで社会が停滞したとたん、多くの人が離れていきました。しかし私は、この街に恩義を感じていました」 白い長袖のパーカーとチノパン、クラークスのワラビーシューズといういで立ちで取材に応じるアイブは、このエリアにクリエイティブな人々を集めたい
アップル「Vision Pro」を着けたまま24時間過ごしてわかったこと | 仕事や動画視聴、料理、スキーをした結果…
アップルの複合現実ヘッドセット「Vision Pro（ビジョンプロ）」をほぼ24時間ぶっ続けで装着してみた結果、驚いたことがいくつかあった。 1. 吐かなかった 2. 多くの仕事をこなせた 3. おいしい料理を作れた それともう一つ。筆者のペルソナ（ビデオ通話用のアニメーションのアバター）にあなたは夢でうなされるだろう。 筆者は先週、スマートフォン後の未来に関するアップルの最も大胆な賭けとなるビジョンプロをテストした。重さ約635グラムのゴーグルを着けると、リビングルームにアプリが浮かんでいるのが見える。イライラするほど散らかったリビングルームを仮想現実（VR）の世界に変えれば、ハワイの火山の火口に据えられた巨大なスクリーンで3D映画を視聴できる。 最初にはっきりさせておこう。あなたは恐らく3500ドル（約51万円）するアップルのビジョンプロを買わないだろう。アプリ開発者やアップルの筋金入
「GAFA」は「GOMA」に？ AIの未来を握る4社とは | 米誌が考える、テックの行き先
「いまが後継者誕生の瞬間かもしれない」──「GAFAM」が支配するテクノロジー業界についてそう語るのは、コロンビア大学ロースクールの教授ティム・ウーだ。 これまでも、グーグル、アップル、フェイスブック（現メタ）、アマゾン、マイクロソフトの頭文字をとって表現されてきたテック業界の主要メンバーたちは、Netflixを加えて「FAANG」になったり、最近ではテスラとエヌビディアの台頭で「MATANA」と呼ばれたりしてきた。 そんななか、米誌「アトランティック」が着目したのは、勢いを増す生成AIの分野で注目を集める「GOMA」だ。AIチャットボットとその類のものはまだ初期段階にあるとしながらも、「AIの世界では、すでにすべてがたった4社に集約されつつある。グーグル、オープンAI、マイクロソフト、アンソロピックである」と書く。 従業員数たった数百人のスタートアップ企業オープンAIは、2022年11月
北条司が仏紙に告白「漫画を書きはじめたのはお金のためでした」 | 傑作『キャッツ・アイ』『シティーハンター』が生まれた背景
高層ビルが林立する1980年代の東京の中心部──。ネオンが夜の狂騒と裏社会を照らし出し、ときにそれを美しいとさえ錯覚させる。最新のものを追いかけることに陶酔して消費に走る人々が、路地やクラブで裏稼業の世界と交差する。 フランス人が北条司のマンガと聞くと、そんな新宿の風景を思い浮かべる人が少なくない。北条はパリ・ノールヴィルパント展示会場で7月13～16日に開催された日本文化の祭典「ジャパン・エキスポ」にゲストとして招待され、フランスを訪れていた。 フランス人に東京のイメージを植え付けた 代表作の『キャッツ・アイ』（1981‐85年）と『シティーハンター』（1985‐91年）で描かれた都会の風景が、フランス人の思い描く東京のイメージに大きな影響を与えている。フランスでは80～90年代、この2作品のアニメ版が、子供向けテレビ番組「クラブ・ドロテ」で放送された（その際、『シティーハンター』の冴羽
「5人に1人」が処方される“恐怖のクスリ” | 金に目の眩んだ米製薬会社の「罪」を追う
1996年、米国で、オピオイド系の麻薬性鎮痛薬「オキシコンチン」が発売された。その年、医学誌にはこんな広告が掲載されている。 2つのカップがスポットライトに照らされていて、片方には「朝8時」、もう一方には「夜8時」と書かれている。そして、キャッチコピーがひとつ。 「たった2錠で、痛みが和らぐ」──。 新薬で見た「地獄」 オキシコンチンが発売された当時、42歳の主婦だったエリザベス・キップは、とある米カンザス州カンザスシティの医師を訪れた。 彼女は14歳のときに乗馬大会の練習中に落馬して以来、ずっと腰痛に悩まされてきていた。それからというもの、短時間作用型の鎮痛剤をずっと服用してきたが、その日、医師に新しい薬を試してみないかと提案された。 オキシコンチンを12時間ごとに1錠服用する、というのが医師の指示だった。彼女は、その指示をしっかり守ったという。 「科学者気質だから、こういうことは厳格に
オープンAIのミラ・ムラティCTOが語る「ChatGPTを世に送り出した私たちの使命」 | 「常に細心の注意を払っています」
公開するや瞬く間に世界に広まった生成AI「ChatGPT」。開発を手掛けたオープンAIをCEOのサム・アルトマンとともに率いるミラ・ムラティ最高技術責任者は自分たちの使命をどう捉えているのか。オープンAIの収益性やAIがもたらす人類への脅威などについて聞いた。 ChatGPT公開の反応への感想 オープンAIの最高技術責任者（CTO）であるミラ・ムラティにとって、11月29日の夜は普段と何ら変わらなかった。彼女はその夜、スタートアップ企業である同社のサンフランシスコのオフィスから帰宅したが、その前に彼女のチームは、ある実験的な製品のリリースを済ませていた。ChatGPTである。 ChatGPTは研究用のデモンストレーションとしてラインナップされていた。だが、そのチャットボットのユーザー数がリリース後5日で100万人に達したことで、計画は劇的な変更を遂げた。 ムラティは、自分の予想とは少なくと
英紙の分析「日本企業が『ランサムウェア集団』の猛攻撃に簡単に屈していない理由」 | サイバー防衛のやり方も日本独特？
データの復元と引き換えに身代金の支払いを要求するランサムウェアによる被害が世界中で急増している。日本企業も攻撃に遭っており、警察庁に報告された2022年の被害数は計230件と、前年比で57.5%も増えた。しかし英紙「フィナンシャル・タイムズ」は、日本企業によるその対策は独特で、犯罪集団に簡単には屈していないと報じている。 甘すぎる日本人のセキュリティ意識 毎年4月、日本で大学を卒業したばかりの若者は社会人になり、会社のITネットワークに初めてログインする。それに合わせ、政府は強力なパスワードを作るように促すキャンペーンを実施している。 2022年、国際的なサイバーセキュリティグループの「ノルドパス」は、世界30ヵ国で頻繁に使われるパスワードについて調査した。それによると、日本人に好まれるパスワードは依然として「123456」であることがわかった。それでは平均1秒以内にハッキングされてしまう
妥協だらけの「ヘッドセット端末」で賭けにでるアップルの内情 | 複合現実デバイスを近々、発表予定
クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 アップルは近く、おそらく最も実験的で、かつ従来の慣例に背く新製品を発表する。仮想世界と現実世界が交錯する「ミックスリアリティー（MR＝複合現実）」と呼ばれるヘッドセット型端末で、スキーのゴーグルのような形をしており、バッテリーパックが別についてくるという。内情に詳しい関係筋が明らかにした。 アップルの新製品はこれまで業界の絶対基準となってきたが、今回の投入計画は、新製品に関するアップルの伝統やルールの多くを破るものだ。他のアップル製品とは異なり、今回のヘッドセット端末はなお実験段階に近い。 発売からすぐに消費者の心をわしづかみにしたウエアラブル端末「Apple Watch（アップルウオッチ）」やスマートフォン「iPhone（アイフォーン）
「役立たずよりひどい」 グーグル社内でAI「バード」の発売中止を求める声が噴出 | 米誌が内部調査をもとに暴露
「役立たずよりひどい」 「病的な嘘つき」 「重症や死の危険があるアドバイスも」 オープンAI社が開発したAIチャットボット「ChatGPT」に対抗すべく、グーグルは対話ができるAIを搭載した検索サービス「バード（Bard）」を、3月にサービス開始した。 しかし、内部ではバードへの批判が噴出し、「発売停止」を懇願する社員までいたという。米メディア「ブルームバーグ」の調査で判明した。 ブルームバーグが18人のグーグル社員と同社元社員に調査したところ、ある社員はバードが飛行機の着陸方法やスキューバダイビングに関する質問に対して、重症あるいは死にいたる可能性の高いアドバイスをしてしまうと指摘したことも明かしている。 グーグルでいったい何が起きているのだろうか？
米紙の疑問「日本では、なぜイチゴが冬にとれるのか？」 本当は「春の果物」なのに… | 高すぎる環境負荷と市場のニーズの間で揺れるイチゴ農家
かつては日本でも、イチゴといえば春から初夏に旬を迎える果物だった。ところが、クリスマスでも当然のようにイチゴの乗ったケーキが食べられるようになったのと引き換えに、日本のイチゴ栽培は、他の果物の比にならないほど環境負荷が大きいものになってしまった。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、日本のイチゴ農家の葛藤と、問題解決に向けた取り組みを取材した。 「私たちは何をやっているんだろう？」 イチゴのショートケーキ、イチゴ大福、ストロベリー・ア・ラモード……。 これらは夏のお楽しみのように思われるかもしれない。だが日本では、イチゴの収穫のピークは冬に訪れる。文句なしの見た目のイチゴが食べられるのは、この肌寒い季節なのだ。なかでも出来の良いものは、特別な贈り物として、一粒数万円で売られている。 日本のイチゴ栽培は、環境への負荷が大きい。冬に春のような環境を作り出そうと、農家は灯油を大量に消費する大きな暖
仏紙の疑問「日本では“機会の平等”が失われたのに、どうして階級や格差があまり認識されないのか」 | 日本人はもう「みんな中流」ではない
生まれる家庭の経済状況や環境によって人生が決まるという、「親ガチャ」という言葉が若者に使われるようになった。日本ではそれほど階級が固定し、格差が広がりつつあるのに、その対策が進まないのはなぜなのか、フランス国立社会科学高等研究院の教授セバスチャン・ルシュヴァリエが、仏紙「ル・モンド」に寄稿した。 世界で広がった所得格差 この30年間で、OECD諸国では所得格差が著しく拡大した。社会的な階級間を人々が移行する、社会的流動性も下がった。それゆえに、各国では不満が高まり、国家機関への信頼も揺らいでいる。 所得の不平等に関するさまざまな調査もおこなわれている。しかし、そこで算出される統計的なデータと、国民の実感には必ず乖離がある。これも制度への信頼をより低下させる要因になっている。 政府は格差を削減するための政策を打ち出してきた。しかし、それらは人々から支持されにくい。支持されない理由は主に、政府
言語学習アプリのトップを独走する「デュオリンゴ」が思い描くパンデミック後の戦略｜クーリエ・ジャポン
迷走？ 改悪？ 物議を醸した大型アップデート 8月23日、それはトビ・フォンズにとって忘れるはずもない1日となった。夕食後、彼は日課になっている言語学習アプリ「デュオリンゴ」でフランス語を勉強しようとスマートフォンを取り出した。よくフランスに行くので、このアプリでフランス語を学べば、現地でクロワッサン・オ・ジャンボン（ハム入りクロワッサン）や生ビールをフランス語で注文できるというわけだ。 「これをください、と指でジェスチャーしなくてもよくなるでしょう」と、50歳のオランダ人でITコンサルタントのトビは言う。 トビは「バベル（Babbel）」や「ブスー（Busuu）」をはじめ、いくつもの言語学習アプリを試してきたが、レッスンの楽しさでデュオリンゴの右に出るものはないという。楽しいので、まったく苦にならないそうだ。トビと妻マリサは、連続400日以上かけて1つのレッスンを修了した。トビとマリサは
言語学習アプリ「デュオリンゴ」はいかにして“勝ち組”になったのか | ユニークな創業者の経歴と事業のアプローチ
創業者ルイス・フォン・アンの素顔 グアテマラで幼少期を過ごしたルイス・フォン・アンは、祖父母の経営するキャンディ工場によく顔を出していた。成長するにつれ、キャンディができあがるまでのプロセスに魅入られるようになっていった。「週末になれば工場に忍び込み、機械で遊んでいる、そんな少年でした」とフォン・アンは振り返る。「そして、今度は機械を分解し始めたのです」 ところがフォン・アン少年は機械を元に戻せなくなってしまい、とうとう工場を出入り禁止になってしまった。とはいえ彼はすでに、大切なことをいくつも学んでいた。そう、グミのクマの作り方だけでなく、安くて人気のある製品を作っている工場が赤字になってしまう理由も。「家族経営の機能不全について多くを学びました。どんなことをすれば企業がダメになってしまうのか、そのすべてを見たのです」とフォン・アンは語る。 フォン・アンは起業家になるつもりは決してなかった
米紙が大谷翔平を絶賛「MLBはもう“野球の神”を探さなくていい。ショウヘイがいるではないか」 | “野球の黄金時代”を取り戻す唯一無二のスターだ！
米大リーグ（MLB）のオールスターゲームでも大注目を浴びたエンゼルスの大谷翔平。いまやアメリカの野球ファンもチームメイトも“ぞっこん”な大谷について米紙「ワシントン・ポスト」が、「桁外れのスターを永遠に探しているMLBだが、すでにショウヘイ・オオタニがいるではないか」と題した記事を掲載した。 同じ「二刀流」で20世紀のレジェンドとなったベーブ・ルースを引き合いに、「大谷はあまりに素晴らしく、あまりに傑出し、あまりに伝説的で、果たして彼が充分な評価を受けているかと球界人らが心配するほどだ」と、同紙は書く。 スポーツの枠を超えてメインストリームカルチャーに MLBの観客動員数は減少しており、今年のオールスターゲームの視聴率は過去最低を記録した。そのように人気に陰りが見えるなか、MLB界はNBA（米プロバスケットボール）やNFL（米プロフットボール）との比較に明け暮れてきたと、同紙は指摘する。
米テック企業が「内定取り消し」を連発して、内定者のあいだにパニックが広がる | 米国にいられなくなる者も…
5月最後の週、ツイッターは採用を内定していた一部の大学新卒者に1人ずつ連絡を取っていた。電話を受けた内定者数人によれば、15分の通話で伝えられたのは「内定取り消し」だった。 トロント在住で、プロダクトマネジャー補佐として採用予定だったアイリス・ギュオは、「トラウマになった」とロイターに語る。悪い知らせが届いたのは午後10時45分のビデオ通話で、ギュオが就くはずだったポストは廃止されたと告げられた。それ以来、米国での就労ビザを確保するために新たな就職先を見つけるべく奔走しているという。 人員削減の状況を調査しているウェブサイト「Ｌａｙｏｆｆｓ．ｆｙｉ」によれば、今年に入ってから米国で職を失ったテクノロジー系労働者は2万1500人を超える。再就職斡旋サービスのチャレンジャー・グレイ＆クリスマスによれば、テクノロジー分野における解雇件数は、5月に限っても今年1〜4月に比べて780％の急増を見せて
アップルを世界初の収益1兆ドル企業に押し上げる「6つの武器」 | スコット・ギャロウェイ「デジタル経済の先にあるもの」
数を四捨五入することに本来的な意味はなく、指が10本であることの帰結でしかない。しかし、概数はベンチマークを、つまり観測を絞り込む方法を提供してくれる。この数年、IT業界では、時価総額が1兆ドルを突破した企業が数社、2兆ドルを突破した企業が数社、そして3兆ドルに手が届いた企業が1社あった。 さらに大胆に、「収益」1兆ドルという目標を掲げてみよう。達成にはまだ数年かかりそうだ。現在、収益トップのウォルマートでさえ、昨年度の収益は5590億ドルだった。「時価総額」は数分のあいだに20％以上変動する一方で、「収益」は実際の取引を基準にしているため、そちらのほうがステークホルダーの価値の震源地に近い。英語では収益を「ターンオーバー」と呼ぶが、これは誰かが実際に仕事をしていることを意味する。 世紀の銀行強盗 収益1兆ドルは、単独の業種では達成できないだろう。そもそも収益1兆ドル規模の業種自体がほとん
「スーパーアプリ」を制するものが史上最大の価値を持つ企業になる | スコット・ギャロウェイ「デジタル経済の先にあるもの」
ついに※1。 2年前、私はツイッターの会長宛に手紙※2を書き、ジャック・ドーシーCEOを交代させるべきだと忠言した。というか、より正確には、取締役会にフルタイムのCEOを任命すべきだと勧めた。自分の時間の90％を別の会社※3の経営に費やし、1年の半分を別の大陸で過ごそうと計画している経営者※4は、微々たる配当金を生み出す秘訣に思えた。ネタばれになるが、実際その通りだった。 今年2月、株主のために行動する取締役が取締役会に加わったことで、私はドーシーが年末までに交代するだろうと予測した※5。ジャックがCEOに返り咲いた日から退任するまでのあいだ（6年間）に、ツイッターの株価は33％上昇した。一方、S&P500、フェイスブック、グーグルの上昇率は、それぞれ121％、283％、447％だった。 次なる私の予測は何かって？ ツイッターは2022年末までに買収されるだろう。可能性が高い買い手はセール
オリンピックが時代に取り残されたままならば「終焉の時」が迫っている | IOCは社会の変化についていこうとしなかった
2年ほど前のある真夜中のことだ。観光名所として知られる浅草寺という都内最古の仏寺の近くに工事作業員が集まっていた。通りはがらんとしていて、辺りは蒸し暑く、作業員たちは雨が降らないことを願っていた。ガタガタと音を鳴らしながら機械が動きはじめた。 ほとんど誰も気づきもしない些事ではあった。だが、そこに示されていたのは世界最大のスポーツの祭典のために、ときとして不毛で茶番でしかないことが繰り広げられる実例に他ならなかった。 日本の7～8月の熱中症による死亡者数は2018年も2019年も1000人を超え、東京で開かれた五輪のテスト大会でも体調を崩すアスリートが続出し、競技のコース距離の変更が迫られる事態も生じていた。五輪本番を見据えた思い切った対策が必要だった。 その対策の一つが冒頭の工事だった。42.195キロのマラソンコースに太陽光を反射させる光沢のある塗装を施し、熱を跳ね返そうというわけだ。
東京五輪はコロナ禍でも成功できるか | 英紙フィナンシャル・タイムズの論評
東京五輪の問題噴出が止まらない。関係者の辞任に次ぐ辞任。続出する選手村のコロナ陽性者。そしてトヨタのCM放送中止──。もはや日本が何のために五輪を開催しようとしているのか、海外からも疑問の声が聞こえてきている。 英紙「フィナンシャル・タイムズ」はそんな東京五輪に対して、お金の面から疑問を投げかける。そもそも、オリンピックの開催国となるためのコストが、その後の経済効果に見合わないのではないか、とも指摘。海外からの厳しい意見を全訳でお届けする。 2012年に安倍晋三が日本の総理大臣に就任して最初にしたことの一つが、2020年夏季オリンピックを東京に招致するためのチーム集めだった。マドリードとイスタンブールが開催都市候補として強い支持を得ており、日本招致チームの敗北はあまりにも明白だった、と安倍の側近は振り返る。 安倍は当局者をしかりつけ、この外交的取組のために個人的に世話役を買って出た。鳴り物
「東京五輪がそれでも開催される理由」を米紙が“数字”を使って徹底解説 | お金、人数、支持率に至るまで…
Text by Kevin Draper, Andrew Keh, Tariq Panja and Motoko Rich 米紙「ニューヨーク・タイムズ」は6月21日、最大1万人までの観客を認めることにした東京オリンピックについて、「なぜそれでも東京五輪は開催されるのか──その秘密は『数字』が握る」という記事を掲載した。お金、人数、支持率に至るまで、数字から五輪強行の理由を読み解く。 五輪はいつの時代も数字にこだわってきた。ラテン語で「キティウス（より速く）、アルティウス（より高く）、フォルティウス（より強く）」という五輪のモットーは、秒、メートル、キログラムを測らない限り、あまり意味をなさないからだ。つまり、どれくらい速いか、どれくらい高いか、どれくらい強いかを競うのだ。 だがここ1年と数ヵ月間、東京五輪をめぐって議論がなされる際には、別の種類の数字が目立っていた──増加する新型コロナウ
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