谷村新司さん(享年74)の思い出は尽きることがない。「デイリー新潮」でもお伝えしたが(10月18日配信「追悼・谷村新司さん 吉田拓郎から『信用できねえ』と突っかかれて…筆者に語った爆笑エピソード」)、親交のあったアーティストたちが語るエピソードは、どれも優しく、誰からも愛された谷村さんらしい話に溢れている。 【写真を見る】「俺は信じない」さだまさしは悲痛な思いを吐露、三田寛子はデビュー当時の共演写真を公開…谷村さんの逝去に涙を誘う追悼SNS投稿 特に文化放送「セイ! ヤング」などのラジオ番組はじめ、「チンペイ・バンバン」コンビとして同時代を過ごしてきたシンガーソングライターのばんばひろふみさん(73)が10月18日、「ばんばひろふみ! ラジオDEしょー!」(ラジオ関西)で語った話は、谷村さんファンにはたまらないもの。そう、谷村さんの「ビニ本コレクター」に関する話である。 〈チンペイさんが家
(※本稿の「前編」はこちら) ・マンガ・アニメ・ゲームの国際拠点は本当に作れるの? 「MANGA議連」に聞いてみた(前編) 法制化は断念、新たな方法で施設の建設実現を目指す2017年11月に超党派の国会議員で結成されたMANGA議連(最高顧問:麻生太郎議員、会長:古屋圭司議員)が建設を目指す、マンガ・アニメ・ゲームの国際拠点やアーカイブを可能とする施設「メディア芸術ナショナルセンター(仮称)」。 MANGA議連では、長らくその実現に向けた法制化を進めていたが、共産党が「国会図書館は立法府であって行政府ではないのに、それが行政府の下に入るのは三権分立に反する」を根拠に反対の姿勢を崩さないためペンディングが続いていた。 そこでMANGA議連は、2022年12月に開催した役員会で法制化を断念し、当初の方針を大きく変える決断を下した。 では、今後はどのような方針で施設の建設を目指すのか? MANG
2014年11月18日に設立された、超党派の国会議員によるマンガ・アニメ・ゲームに関する連盟「MANGA議連」は、2022年12月時点で48人の議員が加盟している。 MANGA議連の活動目的は、漫画、アニメ・特撮およびゲームを文化資源とした、人材育成や産業振興、アーカイブなどの環境整備や促進で、その一環としてミュージアムやイベント施設などを併設した国際的拠点「メディア芸術ナショナルセンター(仮称)」建設の法制化を進めてきた。 だが本法案は、議連の誕生からすでに8年が経過したがいまだに成立していない。また、これまでのMANGA議連の活動状況は、主に新聞で散発的に報道されてはいるものの、その実態はほとんどの人が知らないように思われる。 私見で恐縮だが、筆者は今までにゲームアーカイブ関連の活動を何度も取材し、自身もアーカイブ関連事業をいくつか携わった経験から言えば、ゲームの恒久的なアーカイブを可
各省庁の大臣、副大臣、政務官の「政務三役」には、それぞれの役所から秘書官がつけられる。彼らは各省庁のエースやエース候補であり、いわば霞ヶ関のトップエリートたちだ。そんな”超エリート”のひとりがひっそり逮捕されていたことが「FRIDAYデジタル」の取材でわかった。関係者が語る。 【画像】法相更迭の裏で密かに話題を集めた「北川景子似」美人官僚の存在 「経済産業省の政務官である里見隆治氏の秘書官であるS氏です。彼は37歳の経産省の官僚で、今年8月の里見氏の政務官就任にともない秘書官になりました」 S氏は地方国立大の院を卒業後、経済産業省に入省。再生可能エネルギーなど、主に環境政策に従事していたという。 事件が起きたのは11月19日未明のこと。この日、S氏は自宅にマッチングアプリで出会った20代後半の女性を招いていた。 「S氏とこの女性は2年ほど前にアプリで知り合ったようです。この日、S氏は女性が
ソフトボールに続いて21日夜からサッカーなど次々と競技が行われます。感染対策面は大丈夫なのか、検査マニュアルを巡っては紛糾も起きているといいます。 21日、野党側は東京オリンピック・パラリンピック大会関係者の行動管理などについて、実態と違うと批判しました。 立憲民主党・逢坂誠二衆議院議員:「あらかじめ行動計画に決められたコンビニや個室レストラン以外は行けないという話だった。15分以内であれば、行き先無限定で外出ができるという貼り紙まで出されていた。明らかな虚偽である」 立憲民主党・山井和則衆議院議員:「きのう、東京で仕事があってたまたまホテルに行きました。これ(15分ルールの案内)残念ながら警備員の前にまだ置いてありますよ」 野党議員によりますと、20日、オリンピック担当の丸川大臣に「今からでも延期か中止を検討頂けないか」と要請したところ、丸川大臣がこう答えたといいます。 丸川オリンピック
「選手村の対岸、豊洲市場のそばに位置するビアガーデンが、外国からの五輪関係者でいっぱいなんですよ」(大手広告代理店関係者) 7月6日時点で、新型コロナ感染者数が17日連続で前週の同じ曜日より増加し、酒類の提供に厳しい制限を要請している東京都。 だが、五輪開催まで1カ月を切り、各国の選手団やスタッフは、続々と来日している。そして彼らは “癒やしの場” を求め、前出のビアガーデンに集まっているというのだ。 本誌が向かうと、店の前に広がる芝生のスペースに、180席ほどの瀟洒なテントつきベンチが設置され、ビールやカクテルが提供されていた。席の多くは“ノーマスク”の外国人で埋まっており、そこかしこで乾杯している――。 組織委は、五輪関係者向けのプレイブックで「人との接触は最小限に」「混雑はできるだけ避けて」など密にならないよう求めているが……。 店側も、五輪関係者の来店が多いことは把握しているという
長引くコロナ禍で日々賃貸トラブルに対応していると、緊急事態宣言も三度目になり、経済的ダメージを受け続け身動きが取れなくなっている人が増えてきたように感じます。コロナ関連で職を失った中高年は同じ業種に転職することが難しく、新たな業種にチャレンジしようとしても、年齢的にそう簡単な話ではありません。多くの人が、職を得られずに苦しんでいます。人は追い詰められると、『今』のことしか見えなくなります。「自業自得だ」とか「もっと早く動けばいいのに」とか傍から言う人もいますが、当の本人にすれば『今日どうするか』しか考えられず、結局、気が付いたときには身動きとれなくなっていたということになってしまうのです。 夫婦共働きから夫婦で無職 賃借人は、子ども3人を抱える40代夫婦。世帯年収は480万円、家賃5万円の物件に家族5人で住んでいました。家賃がきちんと支払われたのは、2020年の7月が最後です。もらった特別
読売千人計画叩きは頭脳流出を「抑止」? 読売新聞が今年の元旦以降「千人計画」を槍玉にあげる記事の掲載を続けるなか、私は繰り返しこれらの記事の問題点を指摘してきた。 例えば、3月末の記事「読売新聞「千人計画」特集が覆い隠す日本の基礎科学の危機」では、中国へ流出する日本人の大学研究者が増えている背景には、「高給引き抜きによる先端技術獲得の動き」というよりは、「中国の大学が近年研究レベルを大きく向上させる一方、日本では大学の研究環境の悪化が続き、基礎研究分野の人材が流出している」という事情があることを指摘した。 つまり、日本側が「技術流出」を警戒する一方、千人計画採択者を含め、中国の日本人研究者の多くは、そもそもそういった流出させる技術を持たない(技術者や工学研究者ではない)基礎科学の研究者が主体であり、この現象の実態は、中国に「引き抜かれている」(プルの要因)というよりは日本側が積極的に「追い
東京オリンピックの開会式まで1か月余り。 G7首脳宣言に東京オリパラ支持が盛り込まれ、菅首相が「感染症対策を徹底して安全安心のオリンピックを行う」として、開催準備が着々と進められている。 いっぽう組織委員会の説明不足もあり、感染症の拡大を懸念する反対や延期の意見も根強い。 6月7日の読売新聞朝刊は「五輪『開催』50%『中止』48%」という見出しが一面だった。 6月5~6日のJNN世論調査は、「中止」31%と「延期」24%で過半となった。そして観客数ごとの3択を合計した「開催」は44%と過半数に達しなかった。 果たして国民の本当の意見は、どこにあるのか? NHK世論調査の3つの疑問 こうした中、6月11~13日に行われたNHK世論調査の結果は以下の通り。 「開催」が3択合わせて64%で「中止」の2倍を超えた。 しかもNHKの世論調査では、ほぼ同じ時期に調査した他のメディアと比べて、「開催」支
これまでにも折に触れてトラックドライバーの「路上駐車問題」は取り上げてきたが、その度に世間からは「言い訳するな」「路駐を擁護するのか」という声が多く届く。 道路脇やゼブラゾーンなどに駐車しているトラックに、乗用車やバイクが追突する事故が相次ぐ昨今。そのニュースを目にするたび、底知れぬ憤りを感じる。 その矛先は、路上駐車していたトラックドライバーではない。トラックが路上駐車せねばならない現状を一向に変えようとしない国や荷主に対してだ。 「ウチの前で路駐なんてしないでよ」誰もが一度は大きなトラックが路上駐車している光景を目にしたことがあるだろう。 まだ薄暗い明け方や、ラッシュが始まる早朝に長い列をなして停まっていることも多く、中にはハンドルに足を上げて居眠りしているドライバーまでいるため、その存在はより一層疎ましく感じるかもしれない。 長時間こうして路駐をしている多くが、BtoB輸送を担うトラ
「お茶、薄かったんじゃないの」 そして事件は起こった。Aによると、給湯室から出る際、Bの「背中から肩にかけ手を添えて押した」という。 対するBの言い分は異なる。昨年11月の尋問では、お茶出しを終えた給湯室での出来事について「被告人に右上腕部を掴まれた」と主張。次のように証言した。 B「(被告人が)あれ、お茶、薄かったんじゃないかと、私の右後方辺りから…けっこう大きめな口調で……。私は、洗い物をしていたので、そっけない態度をとりましたが、被告人は『なんだその態度は、事務所へ来い』と……けっこう声を張り上げていたと思います」 そのあと、Bによれば、Aに腕を掴まれたという。要は“出すのが遅く、しかも味が薄い”お茶が発端となったトラブルだ。 当日中にBは、上腕部が痛かったので、シャツをまくって見ようとしたが、よく見えず、自分のスマホを上司に当たる職員に渡して撮影してもらった。ボヤけているように思え
新型コロナウイルスの世界的流行とアメリカ大統領選にまつわる一連の騒ぎのなかで、全世界的な社会問題として認識されるようになったのが陰謀論の氾濫だ。コロナは人民解放軍の生物兵器であるとか、アメリカは児童性的虐待と人身売買に手を染めるディープ・ステイトによって操られているといった話が代表的である。 陰謀論は左右の政治思想を持つネットユーザーや論壇人、または幸福の科学や法輪功、行動する保守や新左翼セクトといった、カルト的な新宗教団体や政治団体によって担われることが多い(なお中国系の疑似宗教団体・法輪功とコロナ陰謀論の関係は、拙著『現代中国の秘密結社 マフィア、政党、カルトの興亡史』[中公新書ラクレ]で詳述している) 陰謀論をひとたび信じてしまえば、たとえ個人レベルであっても、思わぬ恥をかいたり他者に失礼な振る舞いをおこなってしまったり、ひどい場合は人命にかかわる事態すら招く。経営者や政治家のような
コロナ禍に襲われた2020年、漫画古書界に小さな衝撃が起こった。業界最大手「まんだらけ」が5月、コンビニコミックを100円程度で買い取る、とツイート。ヤクザ、風俗、事件、怪談など実話系書き下ろし作品に限るものの、業界では破格の値だった。コンビニで雑誌とともに販売され、カバーがなく分厚い簡素な製本。サウナや飲食店に置かれ、気軽に読み捨てられる。人気作の廉価版といった印象が強いジャンルにプレミアはつくのか。 【写真】奥が深いコンビニコミックの世界 美本で残せれば… 「あなどれない存在だと、昔から考えていましたよ」と語ったのは、大阪松屋町で絶版漫画専門の古本屋バナナクレープを営む小谷和豊店長だ。 価値が上がる主要因は2つだという。 (1)既に高価な過去作品の再掲。数千円の売値がつく小島剛夕(代表作『子連れ狼』原作・小池一夫)の『白虎隊』を例示した。 「『白虎隊』は200ページ未満の作品ですが、『
大村秀章愛知県知事に対するリコール署名活動が急展開を迎えています。「高須クリニック」で知られる高須克弥院長らが主導したリコール(解職請求)運動で、愛知県選挙管理委員会は、署名のうち8割を超えるものに選挙人名簿に登録されていない人物や、同一人物の筆跡と疑われる署名があったと明らかにしました。詳細は共同通信の記事『14選管で署名の8割超が不正か 愛知知事リコール運動で』に詳しいですが、下記一部を引用します(太字は筆者)。 美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長らが主導した愛知県の大村秀章知事のリコール(解職請求)運動で、県選挙管理委員会は28日、署名の提出があった県内64選管のうち、14の選管の署名を調べたところ、署名の8割超が選挙人名簿に登録されていない人物や、同一人物の筆跡と疑われる署名があったと明らかにした。 無記名投票の「選挙」と記名拇印の「署名」 我が国は民主主義制度の下に政治が成
2位に6馬身の大差をつけて「日本ダービー」を制したメリーナイス。根本康広さんが手綱を握った(1987年5月) 東京五輪があった1964年から都電荒川線の停留場前で営業を続けてきた古書店「梶原書店」(東京都北区)が、周辺の道路拡張に伴い、東京五輪・パラリンピックのある来年にも店を閉じることになった。半世紀以上、行き交う人々と街の変容を見守り、一人息子を大好きな競馬界に送り込んだ老店主は「五輪から五輪まで、一つの時代として切りがいい」と話し、最後の年の瀬を迎えている。(増田知基) 「今はワンマン運転だけど、車掌がいた時代は『発車オーライ』って声が聞こえたよ。コンビニもない頃は都電で本や雑誌を買いにくる人も多くてね」。店主の根本健一さん(85)が振り返る。 都電荒川線「梶原停留場」の早稲田方面行きホームから、わずか3歩ほど。赤いひさしをくぐると店内だ。年季の入った和装本や美術書などのほか、小説や
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