「オンオフを渡り歩く生活者、その購買体験を進化させる」：日本マイクロソフト 上代晃久氏 | DIGIDAY［日本版］
SurfaceなどB2C商材でのデジタルマーケティングを推進する日本マイクロソフト。店舗売上が90%を占めるため、デジタルで得た顧客とのタッチポイントを、いかに実店舗に送客するかがカギだ。同社が有するオーディエンスデータと量販店がもつ顧客の購買データを連携させ、売上に貢献するデジタルマーケティングを追求する。 来る11月22日にザ・リッツ・カールトン東京で開催される「DIGIDAY HOT TOPIC」では、日本マイクロソフト 上代晃久氏のセッションが行われる。参加登録はこちらから！ B2Bのイメージが強いマイクロソフトだが、タブレット端末のSurfaceシリーズやOffice、Xboxなど、一般コンシューマー向けのブランドも多く扱っている。PCのような高単価で差別化が難しいカテゴリーでは、実店舗での販売シェアは高く、ほとんどの顧客が依然として店舗で購入しているという。 日本マイクロソフト
米BuzzFeed、プログラマティック広告に門戸を開く：リサーチ部門責任者インタビュー | DIGIDAY［日本版］
米BuzzFeedは長年バナー広告を避けてきたが、今夏ついに自社が運用するサイトにプログラマティック広告を導入した。米DIGIDAYは、同社のリサーチ部門責任者を務めるエドウィン・ウォン氏に取材し、スケールの追求、ブランデッドコンテンツなどについて話を聞いた。 米BuzzFeedは長年バナー広告を避けてきたが、今夏ついに自社が運用するサイトにプログラマティック広告を導入した。米DIGIDAYは、同社のリサーチ部門責任者を務めるエドウィン・ウォン氏に取材し、配信スケールの目標やブランデッドコンテンツなどについて話を聞いた。 ――BuzzFeedはかつて何度もリサーチを実施し、バナー広告にはあまり効果がないことを示してきたが、最近バナー広告を採用した。なぜか？ ここ数年間でこの種の広告はかなり改善されてきた。またプログラマティック広告は独立型ではなく、ターゲットに合わせたプロダクトだ。広告主に
日本の広告詐欺率 81％という調査結果、その背景に何が？：米ピクサレート社 追加取材の回答 | DIGIDAY［日本版］
日本の広告詐欺をめぐって衝撃のデータが出てきた。米ピクサレートは5月のレポートで、2017年第1四半期、日本で取引されたデスクトップ向けプログラマティック広告の全インプレッションのうち81%が、アドフラウドだったとした。この数値はどれほど信頼できるのか。また、これほど高いのはなぜか。レポート作成元に取材した。 日本のアドフラウド（広告詐欺）をめぐって、衝撃が広がっている。 DIGIDAY UKがすでに報じたとおり（［日本版］翻訳記事）、アドフラウド対策に取り組む米ピクサレート（Pixalate）は5月のレポートのなかで、2017年第1四半期、日本で取引されたデスクトップ向けプログラマティック広告の全インプレッションのうち81%が、アドフラウドだったとした。これは第2位のブラジル（38%）、第3位のアメリカ（37%）を大きく引き離す驚愕の数値だ。 この数値はどれほど信頼できるのか？ ピクサレ
非PV主義のデジタル広告マーケットプレイスを構築する：Outbrain CEO ヤロン・ガライ氏 | DIGIDAY［日本版］
アウトブレイン（OutBrain）共同創設者兼CEO（最高経営責任者）ヤロン・ガライ氏は、パブリッシャーのコンテンツの収益性の評価を可視化することで「コンテンツがもつ『本当の価値』に基づいた適正な価格を与えることで、トラフィックのプログラマティックな取引が可能な『ユーザーセントリックなマーケットプレイス』をつくる」と話している。 インターネットトラフィックにはビッグプレイヤーの影響力が強い。デジタル広告ではGoogleとFacebookの「デュオポリー（複占）」はグローバルに議論される。このような環境下で、パブリッシャーが自らのトラフィックを確保したり、企業が自らのコンテンツをリーチさせたりする手段のひとつとして、コンテンツレコメンデーションがある。 アウトブレイン（OutBrain）共同創設者兼CEO（最高経営責任者）ヤロン・ガライ氏は、パブリッシャーのコンテンツの収益性の評価を可視化す
デジタルマーケティングの「本質」とは何か？：求められるデータドリブンな側面の理解 | DIGIDAY［日本版］
デジタルマーケティングは、「デジタルメディアを通じたマーケティング」ではありません。デジタルメディアのインタラクティブ性（反応を収集し、記録する特性）を活かした、「数値化されたデータに基づくマーケティング」と定義すべきです。荻野英希氏による寄稿コラム。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ◆ ◆ ◆ デジタルマーケティングは、「デジタルメディアを通じたマーケティング」ではありません。デジタルメディアのインタラクティブ性（反応を収集し、記録する特性）を活かした、「数値化されたデータに基づくマーケティング」と定義すべきです。ターゲティング精度が高く、粒度の細かいコミュニケーションが可能なデジタルマーケティングでは、データに基づく継続的な軌道修正と改善が効果的です。しかし、
「ブランドがメディア化し、メディアがブランド化すべき」：資生堂・執行役員 音部大輔氏 | DIGIDAY［日本版］
デジタルメディアが隆盛を極める昨今、マスメディアも含め、すべての情報はコモディティ化した。ブランドメッセージが思うようにユーザーに届けられない現状について、資生堂ジャパン執行役員 音部大輔氏は、次のように指摘する。「このような状況においては、ブランドがメディア化して、メディアがブランド化していくのではないか」。 広告が力を失いつつあるのではないか、という声を聞くようになった。 日本の広告費の約3分の1を占めるテレビコマーシャルの効果についても、さまざまな議論がある。すでに若者はテレビを観ないという議論もあれば、マス市場に対しては代替手段がない、という事実もある。リアルタイム視聴が減少しても、タイムシフト視聴を加算すれば露出を維持できる。とはいえ、広告をスキップされたら意味がなくなる。 デジタルメディアもさまざまな問題を抱えはじめた。ビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティと、より
メディアの本質的な価値はどこにあるのか？：パブ研が2017年の活動内容を発表 | DIGIDAY［日本版］
パブリッシング業界のサスティナブルなビジネスのエコシステム構築を目的とした、パブリッシャー・マネタイゼーション研究会。6月12日、今年で3年目となる2017年度の新体制と、スポンサーによる分科会の提供についての発表が行われた。今年度、7社のベンダーがスポンサーとして参画し、分科会を提供することになる。 パブリッシング業界のサスティナブルなビジネスのエコシステム構築を目的とした、パブリッシャー・マネタイゼーション研究会。6月12日、今年で3年目となる2017年度の新体制と、スポンサーによる分科会の提供についての発表が行われた。 今年度、パブリッシャー・マネタイゼーション研究会が新しい取り組みとして実施する分科会は、アウトブレインジャパン株式会社、アマゾンジャパン合同会社、株式会社エスワンオーインタラクティブ、コムスコア・ジャパン株式会社、トレジャーデータ株式会社、PubMatic株式会社、株
インフルエンサーマーケティング、実質コストはいかほど？：マーケター向けガイドライン | DIGIDAY［日本版］
インフルエンサーのマーケティングについて語る人は多いが、その価格の仕組みを理解する人はほとんどいない。そんななか我々は、インスタグラム、Snapchat、YouTubeでの施策において、ブランドが参考にできるガイドラインがないか、エージェンシーや芸能エージェンシー、そしてソーシャルスター自身に訊ねてみた。 インフルエンサーのマーケティングについて語る人は多いが、その価格の仕組みを理解する人はほとんどいない。 インフルエンサーにかかるコストは、ひとつのプラットフォームあるいはソーシャルネットワークを通して数百ドル（数万円）から数百万ドル（数億円）まで幅広い。なぜならそこには、排他性やエンゲージメント率、フォロワー数や使用権などあらゆる要因があるからだ。 インフルエンサーの検索プラットフォームであるハイパー（Hypr）でリードアカウントマネジャーを務めるヘンリー・ランガー（Henry Lang
小学館「コトバDMP」が示す、キーワードデータの可能性：データドリブンなコンテンツ開発 | DIGIDAY［日本版］
小学館は6月9日、言語解析技術を活用したデータマーケティング基盤「コトバDMP」を開発したことをプレスリリースで明かした。これを利用することで、12に渡る同社のデジタルメディアを横串にして、興味関心データを活用したコンテンツマーケティング支援が可能になる。 小学館は6月9日、言語解析技術を活用したデータマーケティング基盤「コトバDMP」を開発したことをプレスリリースで明かした。これを利用することで、2.2億PV／5000万UUを誇る、同社の12のデジタルメディアを横串にして、興味関心データを活用したコンテンツマーケティングを実施可能になる。 まるで、ドラえもんの「ひみつ道具」のようなネーミングの「コトバDMP」。ひと言で表現すると、その名のとおり、DMPで得られるキーワードデータを利用した、スポンサードコンテンツ製作における差別化ツールといえそうだ。 「データを使って、メディアプランニング
インフルエンサー投稿、いかに運用型広告で活用するか？：エンゲージメント率が100倍という結果も | DIGIDAY［日本版］
米エージェンシーのジャニュアリーデジタル（January Digital）は、インフルエンサー投稿を運用型広告に活用して、ユーザー認知度を向上する試みを実施している。このやり方は上手くいった。通常のインフルエンサーキャンペーンと比較して、エンゲージメント率が最初の1週間で「100倍高くなった」という。 米エージェンシーのジャニュアリーデジタル（January Digital）は、インフルエンサー投稿をプログラマティック広告に活用して、ユーザー認知度を向上する試みを実施している。 先日、大手化粧品ブランドから新しいスキンディフェンスクリームのプロモーションを引き受けたジャニュアリーデジタルは、美容専門のソーシャルメディアのスター10人を集め、その一人ひとりに、製品のよいところをユーザーに知らせるためのブログ記事を書いてほしいと依頼した。そして、それらの記事投稿をプログラマティック広告として掲
「ブランドセーフティ」の取り組みは、モグラたたき状態？ | DIGIDAY［日本版］
プログラマティック企業は過激なウェブサイトを自社のプラットフォームから締め出している。ブラックリストで、直接販売されるインベントリーを除外し、リスクを回避しているのだ。しかし、度重なる再販や登録ミスのため、完全に防ぐことはできていない。「ブランドセーフティ」の取り組みは、モグラたたき状態の様相を呈している。 「ブランドセーフティ」という言葉が、いまや大流行となっている。 だが、広告分析サービスのアドヤッパー（AdYapper）が、クライアントから依頼を受けてある広告キャンペーンを分析したところ、そのクライアントの広告が、ポルノサイトやフェイクニュースサイト、ファイル共有サイトに表示されていることがわかった。その広告主のバイイングプラットフォームでは、そういったサイトをブロックしていると考えていたにもかかわらずだ。1カ月の調査期間中、そのブランドの広告は70万以上のドメインに表示されたが、D
2017年に デジタルマーケターが見極めるべき 5つの分岐点：企業は何を変革すれば良いか？ | DIGIDAY［日本版］
本記事は、スマートニュース株式会社にて、ブランド広告責任者を務める菅原健一氏による寄稿コラムとなります。いま、何が起きていて、企業は何を変化させなければならないのか、菅原氏が考える、2017年におけるマーケティングの分岐点について。 あらゆるものが目まぐるしく変化をしている。古くは大型コンピューターがパーソナルコンピューターへ、そしてスマートフォンが登場し、当時のパーソナルコンピューターの性能をはるかに上回っている。スマートフォン保有者は日本だけで5000万人を超え、世界では20億人に及ぶ。どんな人も24時間365日、自分だけのコンピューターとインターネットへのアクセスを有するようになった。スマートフォンに通知される情報やアクションを促されることで人間がコントロールされているような錯覚を覚えるほど、実生活でのリアルな24時間と同じ分だけ、インターネット上の24時間の時間が存在するようになっ
ネイティブ広告、その現状を示す 5つのグラフ：スポンサードの落とし穴に注意 | DIGIDAY［日本版］
ディスプレイ広告の地位が落ち続け、わずかばかりの価値もGoogleとFacebookに吸い上げられる状況で、まともな収益を得るためにネイティブ広告やスポンサードコンテンツに頼るパブリッシャーが増えているが、問題はスポンサードコンテンツが、いまだに読者を混乱させている点だ。広告と気づかない読者は複雑に感じている。 パブリッシャーは、マネタイズの柱のひとつであるスポンサードコンテンツが、自社のもっとも大切な資産価値を逆に損ねる可能性があることを、あらためて心に留めておくべきだろう。 ディスプレイ広告の地位が落ち続け、わずかばかりの価値もGoogleとFacebookに吸い上げられる状況で、まともな収益を得るためにネイティブ広告やスポンサードコンテンツに頼るパブリッシャーが増えている。たとえば、ニューヨークタイムズ（The New York Times）は、デジタル売上の20％近くを傘下のTブラ
NetflixのSFドラマ広告がスゴい：インプ測定と引き換えに、アドブロック利用者を狙い撃ち | DIGIDAY［日本版］
技術の進歩は素晴らしいが、それを悪用する人間も必ず存在する。ダークなSFドラマ「ブラック・ミラー（Black Mirror）」をNetflix（ネットフリックス）で視聴した人なら、その意味がよくわかるだろう。 Netfl […] 技術の進歩は素晴らしいが、それを悪用する人間も必ず存在する。ダークなSFドラマ「ブラック・ミラー（Black Mirror）」をNetflix（ネットフリックス）で視聴した人なら、その意味がよくわかるだろう。 Netflixと同社のエージェンシーであるマレンロー・メディアパブ（MullenLowe Mediahub）は11月、そうしたドラマのテーマを巧みに利用し、新シーズンを宣伝するスマートな方法を編み出した。それは、アドブロッカーをターゲットにするというものだ。 アドブロッカーをインストールしている人が、たとえば米テックメディア「ザ・ネクストウェブ（The Ne
「動画戦略なきパブリッシャーは生き残れない」：シェアスルー プレジデントの警告 | DIGIDAY［日本版］
ネイティブアドのプラットフォームを手がけるシェアスルー（Sharethrough）のプレジデント、パット・キーン氏は、傍観を決め込むパブリッシャーは存続の危機に直面するだろうと警告している。「どのパブリッシャーも、堅実でスケーラブルな動画戦略をもたなければ、生き残れないだろう」と同氏は語った。 BuzzFeedからマッシャブル（Mashable）まで、パブリッシャーは動画にすべてを賭けようとしている。 ネイティブアドのプラットフォームを手がけるシェアスルー（Sharethrough）のプレジデント、パット・キーン氏は米DIGIDAYのポッドキャストのなかで、傍観を決め込むパブリッシャーは存続の危機に直面するだろうと警告している。「どのパブリッシャーも、堅実でスケーラブルな動画戦略をもたなければ、生き残れないだろう」と同氏は語った。 「高校時代に動画の撮り方を覚えて、これから優秀なビデオグラ
デジタル広告はブランディングの役割を果たせる：Buzzfeed ジョナ・ペレッティCEO | DIGIDAY［日本版］
ソーシャルで人々が会話しコミュニケーションのきっかけになる「シェア」を重視してきたBuzzfeed。同社CEOのジョナ・ペレッティ氏はDIGIDAY［日本版］の取材に応じ、デジタルパブリッシャーが収益化を依然として課題とするのは、メディア業界のデジタル化が遅いことが一要因だと指摘。 Snapchatの流行、Facebookのアルゴリズムの変更、ライブ動画などデジタルパブリッシャー（媒体社）をめぐる環境の変化は著しい。ソーシャルで人々が会話しコミュニケーションのきっかけになる「シェア」を重視してきたBuzzfeed。 同社CEOのジョナ・ペレッティ氏は来日に際しDIGIDAY［日本版］の取材に応じ、Snapchatのような閉鎖的なプラットフォーム内にも「人と人がつながる」傾向が存在しており、ユーザーがつながるためにコンテンツをシェアすることには変わりがないと語った。 ペレッティ氏はデジタルパ
インフルエンサーとメディア、絡みはじめた両者の関係性：それぞれの思惑とは？ | DIGIDAY［日本版］
ブランド構築のため、インフルエンサーを起用しはじめたのは、マーケターだけではない。メディア企業もインフルエンサーを活用して、エディトリアルブランドを構築する事例が増えている。ただし、その手法や動機はさまざまだ。 デジタルマーケティング業界ではいま、複数のトレンドが同時に起こっている。 オーディエンス獲得のためのコンテンツ外部配信、マーケティングミックスに欠かせないインフルエンサー起用、そして、感覚的に多くの情報を伝えられる動画などだ。 そうした状況のなか、ブランド構築のため、インフルエンサーを起用しはじめたのは、マーケターだけではない。メディア企業もインフルエンサーを活用して、エディトリアルブランドを構築する事例が増えている。ただし、その手法や動機はさまざまだ。 Advertisement メディア企業による起用例 たとえば、大学のキャンパスで設立され、ベンチャー支援を受けている新興企業の
顧客体験の向上こそが、パブリッシャーの未来を切り拓く：欧米大手らによる議論の顛末 | DIGIDAY［日本版］
9月29日と30日、バルセロナでCxense Experience 2016が開かれ、「WSJ」のジョン・オドナバン氏とノルウェイ企業ポラリスメディアのパー・オラフ・モンセス氏等は、ユーザーのコンテンツ消費は成長し続けており、広告収入がベースになっている現在のマネタイズ方法は、CXの向上によって変化すると語った。 UX（ユーザーエクスペリエンス）という言葉は10年以上まえから使われているが、近年はCX（カスタマーエクスペリエンス）という言葉も広く認知されるようになった。簡単に定義すれば、UXはソフトウェアやWebサイトなど、個別のプロダクトにおける体験を意味し、CXは顧客とのタッチポイントすべてを含むサービス全体の体験を示すという。 そんななか、CXの向上が業界でいま声高に叫ばれている。サブスクリプション型ビジネスモデルはメディアのCXに影響を与える一部だ。このモデルを積極的に導入し、成功
プログラマティックとネイティブアド、共存共栄できるか？：前向きな融合を阻むもの | DIGIDAY［日本版］
広告商品としてネイティブアドが有用であることは明らかになっている。しかし、ネイティブアドとプログラマティックバイイングというふたつの広告ビジネスの融合は、いまのところ実現にはほど遠い。プログラマティックネイティブは、バイヤーからの需要が少ないという現実に直面しているのだ。 広告商品としてネイティブアドが有用であることは明らかになっている。しかし、ネイティブアドとプログラマティックバイイングというふたつの広告ビジネスの融合は、いまのところ実現にはほど遠い。 期待されたプログラマティックネイティブは、業界ふたつの流行語をただ組み合わせたものではなく、ふたつの長所、つまりプログラマティックのもつ効率性とターゲティング能力、そしてネイティブアドのもつクリエイティブ性を兼ね備えたものとされた。だが、そうした強い期待は、まだ現状では実現されていないと考える人たちもいる。プログラマティックネイティブは、
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創刊1年のヌートン、「ロイヤルファーム」で探る成功の背景：ログリー・藤澤裕人氏 ✕ BHB・長島健祐氏 | DIGIDAY［日本版］
