JDBC経由によるVARCHARへのINSERTの文字数制限 Kaname's hackday
Java.sql.PreparedStatementインターフェースを使用してOracleデータベースにデータを登録する際、setString()メソッドを使用してバインドできる文字列のサイズには制限があるようです。 Oracleデータベースとしてのバインドサイズの上限はVARCHAR2、NVARCHAR2の最大サイズ（4000バイト）と同じなのですが、Oracle JDBCドライバでPreparedStatementインターフェースのsetString()メソッドを使用した場合、使用しているキャラクタ・セットによってより厳しいサイズ制限が課せられるようです。 「Oracle9i JDBC開発者ガイドおよびリファレンス2(9.2)」の中の「ThinドライバによるSQL CHAR データ・サイズ制限」というトピックで解説されている内容を見ると、データベース・キャラクタセットがJA16SJIS
中小企業が日本の力？ - Chikirinの日記
日本ってよく「中小企業は日本経済の要。中小企業や、さらに小さな零細企業の力があってこそ日本経済はここまでこれた」みたいな意見があります。 でもね。 中小企業や零細企業って（大企業と比べると）明らかに法律を守ってる比率が低そうだよね。 特に労働基準法周り。 女性が妊娠しても産休が取れるどころか退職を迫られたり、仕事でケガをしたのに十分な補償が受けられなかったり、景気が悪くなると解雇が行われたり・・・ 「中小企業の質の高さが日本の底力」とか言う人って、このあたりの「不都合な真実」にはほとんど触れませんけど、それってどうなんですかね？ 「法律をきちんと守っていたら中小企業の大半はやっていけない」みたいに言う人もいるけど、そんな違法状態でないと成り立たない企業群が日本経済を支えているって変じゃない？ それって 「我が国の主要外貨獲得産業は性風俗である。日本からも韓国からも中国からもたくさんお客さん
クラウドかオンプレミスかという二者択一は危険である：栗原潔のテクノロジー時評Ver2：オルタナティブ・ブログ
昨日のエントリーで、どのアプリケーションをクラウドでどのアプリケーションを自社内でやるかを判断するためのポートフォリオ管理が重要と書きました。しかし、この判断は、単にクラウドでやるか自社設置システム（オンプレミス）でやるかという二者択一の問題ではありません。 たとえば、ハードウェア資源所要量の幅が大きいアプリケーションがあるとします（典型的には特定の季節に需要が急増するタイプの業務）。もちろん、このようなアプリケーションは従量制料金のクラウドで稼働するのに向いていますが、それが唯一の選択肢ではありません。サーバ・ベンダーが提供するCOD（キャパシティ・オン・デマンド）などの購買プログラムを使うことで、ハードウェアの資源消費量が多い時だけ料金が増加するような支払い形式を取ることができます。 データセンターのスペースが足りなくなったとします。この場合でも、従量制のクラウドだけが唯一の選択肢では
“規制”と“規制の監視監督”の違い - Chikirinの日記
「規制すること」と「規制を守らせること」は、言葉は似ていますが全く異なる概念です。 権限のある当局が、プレーヤーである企業や個人の行動に制限をかけるのが「規制」です。 一般的に官庁や行政の長は「規制強化」を望みます。なぜなら彼等にとって規制とは「権力の源」だからです。 また規制はその「中」に入った人達を守ってくれるので、それらの人達もいつしか「規制緩和には絶対反対！」と言いだします。これが「既得権益層」です。 反対に、今持っているものが少ない人、たとえば新しい企業、新しい産業、若い人などにとっては、規制緩和や自由化が有利です。 また「規制は少なければ少ないほど、経済全体が巧く廻るはず」と主張する規制緩和論者もいます。 一方の「規制の監督」とは、規制が遵守されているかどうかを監視し、守られていなければ是正させることで、規制強化とは別の概念です。 規制自体はもっと緩和すべきと考えている私も、規
いよいよSSD元年:Kenn's Clairvoyance
CNETのパネルディスカッションで「2009年のIT業界、注目株は何ですか？」というお題をもらったところ、長くなりそうだったのでこちらに。 今年はいよいよNANDフラッシュベースの記憶デバイスがブレイクしそうです。2008年はSSDがHDDに代替しうるというプルーフ・オブ・コンセプトが示された年でしたが、今年こそは価格性能比が接近・交差し、本格的な普及期に入るのではないかと見ています。 今までSSDといっても実効速度ではHDDとあまり変わらないイメージでしたが、今後ExtremeFFSなどの登場によってその差は10-20倍へと拡大し、ボトルネックはインターフェースへと移っていくでしょう。そのあたりの課題がクリアされてくれば、いずれ100-200倍の達成も夢ではなさそうです。ムーアの法則は健在ですね。 また、あっという間に32GBというSDHC規格の最大容量に達してしまったSDカードに、SD
製造業への派遣禁止はナンセンスだが、じゃぁどうしたらいいんだ？ - Float on the flow
こちらのエントリに関連して、ブクマ100文字では書ききれないのでダイアリーに書きます。 http://mojix.org/2009/01/10/seizou_haken_kinshi まず、製造業への派遣禁止という民主党・菅氏の案。 これはどう考えてもナンセンスだと思う。 上記エントリにもあるように、 １） いま製造業派遣の人の雇用がなくなる というだけでなく、 ２） 製造業に限らず、今後派遣禁止の範囲が拡大していくことを予想させる ので、企業は派遣を使うこと自体、控えはじめるのではないか。派遣を使うとしても量を減らしたり、その業務内容をさらに薄くして、依存度を減らそうとする。経営者であればそう考えると思う。 こういう状況になって、ますます雇用状況が悪化するのは明らか。 しかし、だからといって雇用関連の規制をさらに緩和して 正社員の解雇を簡単にするとか、最低賃金の縛りをなくすとかってのも
中堅・中小企業のIT投資の実態は年商の0.3％台――ノークリサーチの調査で明らかに
ノークリサーチは、SMB（中堅・中小企業）市場の展望をまとめた「SMB短観 08年冬版」を発表した。1月に続き2回目となる今回の短観では、ユーザー企業に対して実施したアンケート結果から、IT投資の動向を探っている。 2008年のIT投資は増加傾向、ただし業種にばらつきも 「SMB短観 08年冬版」では、中堅・中小企業（年商5億～500億円）を対象に、2008年度のIT投資についてアンケート調査を実施。その結果を速報としてまとめている。 このアンケートでは、まず、「2008年度のIT投資予算の増減」について質問。「増える」「同じ程度」「減る」の3択で回答してもらい、「増える」と答えた企業の割合から「減る」を差し引いた数値を「IT投資意欲指数」として算出した。結果、中堅・中小企業のIT投資意欲指数は14.4となり、2008年度のITに対する投資意欲は全体としてはプラス傾向にあることが分かった。
[ThinkIT] 第1回：IT投資の動向と可視化について (2/3)
「ITの活用」について、米国は「購入コストの削減」に次いで第2位の施策にあげているが、日本は第5位になっている。これは米国では経営戦略遂行のツールとしてITを効果的に活用していこうとする取り組みのあらわれであり、日本ではITを単なるコスト削減のツールとして捕らえている背景がある。これはITに対する姿勢の違いが日米企業の経営者間で明確にでている結果の1つといえるだろう。 あるリサーチ会社のデータによると、2006年度の年間IT投資額の売上高比率は、59%以上の企業が1%未満と回答している。売上高比率1〜2%のところは22%強、売上高比率10%以上の投資を行っていると回答している企業は2%程度しかなく、ベンチャー企業や金融機関などが中心であった。このことから「半数の企業がIT投資額が売上高比率1%未満」であり、積極的にITへの投資を行っている企業は少ないことがわかる。 IT投資の評価手法につい
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悲願のマイホーム大作戦 – 年収は少ないものの共働きでコツコツと節約を試み頭金を貯めマイホームをゲットする迄の奮戦記です