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ブックマーク / japan.cnet.com (9)

  • Photoshopの3Dプリント対応で「勝ったと思った」--DMMとアドビが提携

    DMM.com(DMM)は6月26日、アドビ システムズと提携したことを発表した。ユーザーは画像編集ソフト「Adobe Photoshop CC」(Photoshop CC)で作成した3Dデータを、モノ作りのプラットフォーム「DMM.make」でシームレスにプリントできるようになる。3Dプリントをより手軽にすることで市場の拡大を目指す。 同日の記者発表会で登壇したDMM.com代表取締役の松栄立也氏は、「3Dプリンタはここ数年で何回かブームになりかけたがポシャった。我々もDMM.makeを開始し、またポシャるかもしれないと思いながら走り出した。アドビがPhotoshopで3Dプリントに対応すると発表した時は、正直『勝ったな』という気持ちだった」とコメント。ただし、自身はPhotoshopを「モザイクがけにしか使ったことがない」と語り、会場の笑いを誘った。 一方、アドビ システムズ デジタル

    Photoshopの3Dプリント対応で「勝ったと思った」--DMMとアドビが提携
    shtottuan
    shtottuan 2014/06/27
    割と重大ニュースな気がする
  • Facebook、ポリシー違反報告への対応指針を発表

    Facebookは、世界最大のソーシャルネットワーク上で見つかった潜在的ダメージに関して、ささやかなダメージコントロールを実施する取り組みの中で、ユーザーから送信された報告を同社がどのように取り扱うかを明らかにする指針を発表した。 Facebookは最初に、送信される報告に対し、「Facebookチームがいつでも確実に報告に対処できるよう」、世界中のオフィスに散在する多数の従業員が毎日24時間対応する、と説明している。 それだけでなく、これらの報告の対処方法を示すフローチャートも公開された。 報告対象がスパムか、さらに悪質なものかに応じて、FacebookのUser Operations部門は専門の4チームに分割され、特定の報告タイプ(安全性、憎悪や嫌がらせ、アクセス問題、不正コンテンツ)について精査する。 その先は、数通りの対応が想定されている。報告されたコンテンツが無価値でFacebo

    Facebook、ポリシー違反報告への対応指針を発表
  • ディー・エヌ・エーはなぜ勝ち続けるのか――知られざる“テクノロジー”企業の姿(前編):企画特集 - CNET Japan

    ディー・エヌ・エーが好調だ。四半期ごとの業績発表を見ると、2010年3月期第3四半期(2009年10月から12月)は過去最高の売上と利益となった。しかし、同社は順調に業績を伸ばしてきたわけではない。リーマンショック直後も2008年10月から2009年3月までは、その成長力の強さを見せたものの、2009年4月以降は主力事業のモバイル向けソーシャルネットワークサービス「モバゲータウン」の不調が目立ち、売上高、利益ともに大きく数字を下げてしまった。グリーのような競合が著しく会員数や業績の面で追い上げて行く中で、一時は同社の成長の伸びを懐疑的に見る業界人もいたかもしれない。 しかし、2009年10月以降は話題のソーシャルゲームの投入により、モバゲータウンの会員数、ページビューは大幅に伸長する。あわせて課金売上が業績を前述のように大きく押し上げることとなった。 この短期間の話だけではない。かつては、

  • グーグル、URL短縮サービス「Google URL Shortener」を提供開始

    Googleは米国時間12月14日、「Google URL Shortener」(goo.gl)という名称で新たなURL短縮サービスを立ち上げ、新分野へと進出することになった。 「TinyURL」や「Bit.ly」など、既存の普及している他のURL短縮サービスとは異なり、Google URL Shortenerは、スタンドアロン型サイトで利用可能な汎用のURL短縮サービスではない。Google URL ShortenerはGoogleの提供製品に組み込まれ、まずはGoogleのブラウザ用ツールバー「Google Toolbar」とRSSサービスの「FeedBurner」から提供が開始される。両サービスは現在、文字数を少なくしながらソースコンテンツにリンクする短縮されたGoogle URL ShortenerのURLを生成可能となっている。これは、とりわけ文字数が限られるTwitterのよう

    グーグル、URL短縮サービス「Google URL Shortener」を提供開始
  • 「ブロガーに広告収入の半分を還元する」--有力ブログ専門の広告配信会社が設立

    影響力のある有力ブログに限定して広告を配信するベンチャー企業「アジャイルメディア・ネットワーク」が2月13日設立され、営業を開始した。広告収入をブロガーと折半することでブログの運営支援をするとともに、広告を配信するブログを厳選することで、広告主に媒体としての質の保証を図る点が特徴だ。 ブログは個人の情報発信ツールとして普及しているが、その運営費用をブログで賄えている人はほとんどいないのが現状。アジャイルメディア・ネットワークスは広告収入の半分をブロガーに提供することで、ブロガーが安定した収入源を持てるようにする。 IT関連のビジネスブログを対象としており、「[N]ネタフル」や「isologue」「Life is beautiful」など2月22日時点で12のブログが参加している。この12ブログのアクセス数の合計は月間300万ページビューという。ページビューが多く、質の高いブログに対して参加

    「ブロガーに広告収入の半分を還元する」--有力ブログ専門の広告配信会社が設立
  • 退路を断ったアメーバ黒字化の感慨とその先--サイバーエージェント藤田社長の次の設計図:インタビュー - CNET Japan

    サイバーエージェントのメディア事業「アメーバ」がスタートから5年、長い赤字時期を乗り越え、ようやく2009年9月期第4四半期で2億円の黒字化を達成した。今期は13億5000万円の営業利益を見込み、先行投資してきた約60億円を2年で回収する計画だ。 アメーバは2004年9月にサービスを開始した。伸び悩んだ時期、社長の藤田晋氏が自らアメーバ総合プロデューサーに乗り出すとともに、2009年までに黒字化できなければ社長を辞めると宣言し、退路を断った。 安定した収益を生み出す広告代理事業、FX事業、多くのグループ会社を抱えながら、なぜ一途にメディア事業での成功を目指したのか。黒字化に至るターニングポイント、そしてまもなくリリースする新サービス「Amebaなう」について、サイバーエージェント代表取締役社長であり、アメーバ総合プロデューサーである藤田氏に聞いた。 --ついにアメーバが黒字転換しました。こ

    退路を断ったアメーバ黒字化の感慨とその先--サイバーエージェント藤田社長の次の設計図:インタビュー - CNET Japan
  • 特集 : ビジネスに効くTwitterの可能性

    The Japanese edition of 'CNET' is published under license from A Red Ventures Company., Fort Mill, SC, USA. Editorial items appearing in 'CNET Japan' that were originally published in the US Edition of 'CNET', 'ZDNET' and 'CNET News.com' are the copyright properties of A Red Ventures Company. or its suppliers. Copyright (c) A Red Ventures Company. All Rights Reserved. 'CNET', 'ZDNET' and 'CNET New

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  • 「いまのニコニコ動画には不満」--ひろゆき氏が語る3年目のジレンマ

    ニコニコ動画が始まって、12月で丸3年が経過しようとしている。 会員数は10月末時点で1461万人、うち有料会員数は55万人となり、1日の平均ページビューは6070万PV、1日平均訪問回数は229万人、1訪問あたりの平均滞在時間は37.2分と、依然として順調な成長を続けている。 ただし、回線費用やサーバコスト、ニコニコ生放送の番組制作費用などが重荷となり、赤字の状態が続いている。また、初音ミクなどのブームが生まれた一方で、動画のジャンルが偏ってしまい、結果としてユーザーの広がりが限られるという課題も抱える。 そこで10月29日にサイトをリニューアルし、名称を「ニコニコ動画(9)」にするとともにいくつかの機能を追加し、改善を図ろうと試みている。 しかし運営元のニワンゴ取締役で、元2ちゃんねる管理人「ひろゆき」として知られる西村博之氏は、いまのニコニコ動画に対して「いろいろ不満がある」と話す。

    「いまのニコニコ動画には不満」--ひろゆき氏が語る3年目のジレンマ
    shtottuan
    shtottuan 2009/11/20
    ひろゆきさんの顔はヘブン状態を思い出す
  • インテルからデルへ巨額リベートの疑い--ニューヨーク州検事総長の主張

    ニューヨーク州検事総長が米国時間11月4日に提訴した独占禁止法違反の訴訟は、IntelとDellの長年にわたる癒着を主張するものだ。 ニューヨーク州検事総長のAndrew M. Cuomo氏は、IntelがPCメーカーにリベートを支払い、不正に独占力を維持しAdvanced Micro Devices(AMD)がPCメーカーとのビジネスを獲得するのを妨げたとして、Intelを連邦独占禁止法違反で提訴した。 2009年になって起こされた同様の訴訟では、DellやHewlett-Packard(HP)などのPCメーカーに違法なリベートを支払ったとして、欧州委員会がIntelに対して14億5000万ドルの制裁金を科している。AMDも2005年6月に起こしたIntelに対する訴訟で同様の主張をしており、この訴訟は2010年3月に審理が始まる予定だ。 さらに、Intelに対してこのように申し立てる重

    インテルからデルへ巨額リベートの疑い--ニューヨーク州検事総長の主張
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