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長崎大学教育学部数理情報講座の長島雅裕さんが「情報社会と科学」という授業のスライドPDFをアップしているのを発見。Tweetから見つけたので、なんだか、誰が紹介してくださったのかわかんなくなってごめん。 いずれにしても、とてもよい授業だったと思われます。 教育学部で、こういうのをやってくださるのは本当にうれしい。 特に1回目の血液型の回が気合いが入っていると思われます。学生さんたちが、かなり信じているであろうことを粉砕するようなテーマをいきなり持ってきたことで。 非常に感謝。 血液型 http://astro.edu.nagasaki-u.ac.jp/~masa/lecture/pseudoscience/slide091102.pdf マイナスイオン http://astro.edu.nagasaki-u.ac.jp/~masa/lecture/pseudoscience/s
ロンドン(CNN) 植物状態と診断された患者らに質問を投げ掛け、脳の反応を機能的磁気共鳴画像法(fMRI)で調べる研究で、一部の患者に意識のある兆候が見られた。英ケンブリッジ大とベルギー・リエージュ大の研究者による共同チームが4日、研究の成果を発表した。 チームは3年間にわたり、植物状態にあるとされる患者23人を対象に研究を実施。「あなたのお父さんの名前はトーマスですか」など、「はい」「いいえ」で答えられる項目を尋ね、fMRIで脳の活動の変化をみた。 健常者の脳をこの方法で調べた場合、質問に対する答えと100%一致する反応が得られる。チームの研究では、全体の17%に当たる4人の患者が、質問に反応を示したという。 特に、29歳のベルギー人男性の脳からは、はっきりと「はい」「いいえ」に相当する変化が読み取れた。この男性は2003年の交通事故で頭部に重傷を負い、こん睡状態に。外界との交流が一切途
一九九七夏、福祉先進国として他の国々の模範であったスウェーデンで、三〇年代以降、七〇年代にいたるまで、優生学を背景としたた強制的な不妊手術が実施されていたという事実が、スキャンダルとして世界を駆けめぐった。 この直後、スウェーデン政府は、この問題に関する独自の調査委員会を発足させ、この委員会の調査部は先頃(本年一月末)、「スウェーデンにおける不妊手術問題」(Steriliseringsfragen i Sverige 1935-1975)と題する中間報告を提出した。委員会調査部は、強制不妊手術の実態を、残された記録や被害当事者の証言などをもとに調査したうえで、今日、スウェーデン政府は二百件を超えるケースについて、被害者に対する謝罪ならびに補償を早急におこなうべきであると勧告し、そのための法案を準備した。委員会は遅くとも今年七月一日までに最終報告書を提出する予定である。 優生学と福祉国家は、
☆☆元銀行員の株日記☆☆BLOG(ブログ) 株で儲けた金を握り締め銀行を退職し、仕事よりも投資に嵌っている男。 ●凋落した福祉国家スウェーデンの惨状 スウェーデンの賃金レベルの5分の1から10分の1という低い賃金を設定したラバル社に対してスウェーデンの労働組合が反対活動を行ったが、欧州司法裁判所は、サービス供給の自由を阻害するという理由で、ラバル社勝訴の判決を下したのである。 スウェーデンの社会福祉の表と裏 「凋落した福祉国家スウェーデンの惨状」 「新潮45」6月号より 文字通り「ゆりかごから墓場までの社会福祉」を誇っていたスウェーデン。 だが、経済不況でそのシステムが揺らぎだした高率の税金を取られるが、医療や老後などの社会福祉は万全で、世界の模範とされたスウェーデンであるが、実は、現実はかなりひどい状態になってるという。 そしてその惨状をもたらした主因が、不況による税収減少に伴って採られ
長尾一紘中央大学教授が、産経新聞社のインタビューに対し、次のように答えています。 理論的反省だ。法律の文献だけで問題を考えたのは失敗だった。政治思想史からすれば、近代国家、民主主義における国民とは国家を守っていく精神、愛国心を持つものだ。選挙で問題になるのは国家に対する忠誠としての愛国心だが、外国人にはこれがない。日本国憲法15条1項は参政権を国民固有の権利としており、この点でも違憲だ しかし、近代国家、民主主義国家においては、「愛国心」という特定の思想を持っているか否かによっては選挙権の有無を決定されないのが普通です。民主主義においては、市民こそが「国家」より上位に立つというのに、なぜ「国家に対する忠誠」がないと「選挙権」という市民としての権利を行使できないというのか、誠に本末転倒といわざるをえません。実際にも、民主主義社会においては、国民は、「国家に対する忠誠としての愛国心」に基づいて
亀井静香金融・郵政改革担当相(国民新党代表)は7日午後、広島県尾道市での会合などで、政府が今国会への提出を検討している選択的夫婦別姓制度導入を柱とする民法改正案について「夫婦まで名前を別々にするのが在るべき姿なのか。わたしは反対だ」と述べ、反対を表明した。 永住外国人への地方選挙権付与法案にも触れ「国民新党は二つとも反対だ。わたしがノーと言ったら法案提出できないから、絶対に成立しない」と強調した。
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