2050年にかけての世界の人口予測が，PRB(Population Reference Bureau）から発表されている。これまでも人口予測は何度となく目にしてきたが，今回の発表資料“2008 World Population Data Sheet”のようにまとめて眺めてみると，改めて大変な時代を迎えようとしているのを認識してしまう。最近のエネルギー危機，食糧危機，水危機，環境危機なんかはまだまだ序の口の段階なんだろうな。これからますます資源の分捕り合戦が激しくなりグルジアのような紛争が世界中で頻発するのかも。 多くの図表が資料には掲載されているが、その中から幾つかを抽出してみた。 ●国別人口ランキング（2008年と2050年） ●人口の増減率のランキング（2008年から2050年までの間の増減率） ●代表的な先進国の人口増減率 ●先進国と開発途上国の人口推移 ●特定国における都市部人口の

広告大手WPPの調査会社Millward　Brownが，企業のブランド価値ランキング・トップ100“BrandZ Top 100 2008 Report” を公開した。 その調査結果によると，トップ100社のブランド価値の総計は2008年が1兆9400億ドルと，2007年に比べ21%増となった。 トップ企業はブランド価値が861億ドルのGoogle。2位はGE（NBC Universal owner's ），3位はＭicrosoftとなった。5位にモバイルブームに乗ったChina　Mobileがつけているのと，技術会社として買われたＩＢＭが65%増で6位に入っているのに注目したい。またiTouch，iPhone，Leopardなどのイノベーティブ製品でブランド価値を高めたAppleは，前年比123%増で一気に7位に浮上した。たばこ会社のMarboroが禁煙時代を反映して5%減となった。トッ

“SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）疲れ”の話がネット上を駆け巡っている。 英国のSNS状況をGuardian（guardian.co.uk）を次のように伝えている。MySpaceもFacebookも，2007年12月から08年1月にかけて5%もトラフィックが減った。英国で人気の高いBeboも前月比2%減である。月間ユニークユーザー数も陰りが見える。17ヶ月間連続して増え続けてきた絶好調のFacebookですら，先月は英国で40万人ものユニークユーザーを失った。 米国市場でもこれまでの急成長にブレーキが掛かり始めているようだ。Techcrunchは，“Facebook　Fatigue？”が米国で始まったのではとの懸念を示している。comScoreの統計データによると，Facebookの月間ユニークユーザー数は，08年1月が3390万人と07年12月の3470万人から2ポイント

米BusinessWeek.comのTechncal　Special　Report：Best　of　the　Webは，米国のインターネットトレンドを俯瞰するのに格好の特集である。一般のビジネスパーソンにとっても，ネット産業の全体操を把握するのに役に立ちそう。昨年に続いての特集となっている。 レポートの見出しは次の通り。 ・Best of the Web ・Scaling the Social Web ・Slide Show: The 25 Most Influential People on the Web ・Slide Show: Readers Make Their Votes Count ・Internet Pioneers' Next Frontier ・Q&A: Internet Pioneer Looks Spaceward ・To Catch a Virtual World

英The　Economistが，世界の経営者(senior　executive）406人を対象にWeb2.0調査を2007年1月に実施し，その結果の報告書“Serious business Web2.0 goes corporate”を公表した。22ページ分のpdfファイルを無料でダウンロードできる。 まず経営者が考えているWeb2.0とは何なのか。Web2.0を特徴づけるコンセプト/技術として，次のような項目を挙げている。 *Web2.0のコンセプト/技術とは（複数回答） ・Enableing users to easily create content(58%） ・Social networks（57%） ・Collaborative content creation（54%） ・Leveraging collective intelligence through tagging（39

Web 2.0 Expo（4月中旬に開催）のキーノートスピーチで，HitWiseがプレゼンした資料が面白い。その中から，二つの項目を紹介する。 一つは，Web2.0サイトのトラフィックについて。2年前はWebトラフィック全体の2%に過ぎなかったのが，今では12%も占めるようになったという。ユーザーが作り出したコンテンツが，かなり飛び交っているのだろう。 ＊Web2.0関連トラフィック もう一つは，Web2.0サイトを特徴づけるキーワードである「参加」について。YouTubeやflickr，Wikipediaなどの代表的なWeb2.0サイトでは，以下のように，能動的な参加者となると意外と少ない。大半のユーザーは，単なるＲＯＭユーザーか，人気投票に参加する程度とか。YouTubeユーザーの中でビデオを投稿した割合は0.15%である。Wikipediaユーザーも，実際に編集に加わった人の割合は4

欧米のメディアおよびエンターテイメント企業の経営者は，ＵＧＣ（user-generated content：ユーザー生成コンテンツ）を彼らのビジネスにとって最大の脅威と見ている。 これは，欧米のメディア/エンタメ企業のsenior executivesを対象に実施したAccentureの調査結果である。ＵＧＣとは，アマチュアが作り出すdigital videos, podcasts, mobile phone photography, wikis ， social-media blogs などをさす。 回答者の57%は，ＵＧＣが急速に成長していると認識しており，取り組むべき三つの挑戦項目の一つと見ている。回答者の70%は，ソーシャルメディアが今後とも成長し続けていくと信じている。ソーシャルメディアを一過性の流行と見ているのは，わずか3%であった。 メディア環境の地殻変動はまだ始まったばかり

ブログ投稿数で日本語ブログが世界で最も多いという。 四半期毎にブログ統計データを公表しているTechnorati（Technorati創業者のSifryのブログ）によると，2006年第4四半期の投稿ブログを言語別に計数した結果，日本語ブログが世界トップになったという。同社が世界中から収集したブログエントリーを言語別に分類すると，37%が日本語ブログで，36%が英語ブログであった。2006年第3四半期では39%が英語ブログで，33%が日本語ブログであったから，日本語ブログが急増したことになるが。日本語ブログが多いのは，短い日記風エントリーが大半のせいか。 また，今回の言語別調査結果で興味深かったのは，ペルシャ語ブログが10位に入ったこと。 ◇参考 ・The State of the Live Web, April 2007（Sifry's Alerts）

Webサイトのトラフィックを比較する場合，このブログでもAlexaのデータをよく利用してきた。トラフィックの時系列グラフも含めて，世界中のサイトの最新データが得られたからだ。その対抗馬として，Competeもトラフィックデータを公開することになった。 両者の大きな違いは，Competeが月次データに対し，Alexaが日次データであること。またCompeteは米国ユーザーのトラフィックを対象にしているのに対し，Alexaは世界中のユーザーのトラフィックを対象にしている。Alexaの方が良さそうに思えるが，ユニークユーザー数はCompeteからしか得られない。また，測定手法などはCompeteの方が，複数ソースを利用するなどの点で，精度が高そうだ。 ちょうど，Competeの11月分の月次データ（過去1年間の推移データも含む）が公表されたので，幾つかのサイトを調べてみた。 まず，MySpace

Tristan Louis のブログに，買収されたWeb2.0企業一覧表が掲載されていた。 （ソース：Tristan Louis’blog） 買収額のトップ３は，EbayのSkype買収が26億ドル，GoogleのYouTube買収が16.5億ドル，News　CorpのMySpace買収が5.8億ドルとなる。買収額が高騰しており，バブル2.0との声も。 ◇参考 ・No Bubble 2.0 yet（Tristan Louis’blog）

下り坂を滑り落ちるプリント事業と上り坂をよじ登る電子事業。米新聞社の現状は，ともかく厳しい。プリント事業の減収を何とか電子事業の増収で補っていこうと，必死にもがいている。 看板新聞WSJ（The Wall Street Journal）紙を抱えるDJ（Dow Jones & Company） も例外ではない。同社の2005年決算を見ても，苦戦している様子が窺える。収益面では，プリント事業に頼れなくなっており，電子事業への依存が一層明確になってきたのだ。 次は，特徴的な項目を抜き出したDJの2005年決算表である。 2005年の売上高は17.7億ドルで前年よりわずかにアップしたが，好景気にもかかわらず，営業利益も純利益も前年割れとなった。明らかに，足を引っ張っているのがプリント出版事業である。数年前までプリント出版売上高は総売上の7割近くを占めていたのに，今年も前年割れとなり，5割まで落ち込