女性を性的消費するな、女性を性的搾取するな。 フェミニストだかミソジニーだか社会学者だか活動家だか。 最近ツイッターやら増田やらでそういう声をよく聞く。 自分はその活動について肯定も否定もしない。 ただ一つ疑問がある。 キズナアイ騒動があったからか、アニメ漫画に対する意見をとてもよくみる。 しかし一度も女子プロレスについての意見を聞いたことが無い。 そもそも女子プロレスの起源はバーやキャバクラ等で、女性同士がブラジャーやガーターベルト等を取り合う見世物が起源だ。これはジャガー横田選手を始め多くの女子プロレスラーの方の発言にもあり、ほぼ間違いないと思っている。 またかつてはアイドルから女子プロレスラーに転向して大きな話題を呼び、そのやられ姿を見に行く男性ファンを多く持ったミミ萩原選手もいる。 所謂女性の性的搾取に、これは当てはまらないのだろうか。 9歳の女子プロレスラーもかつては存在し、そも

世界33の国と地域を対象にした人材のミスマッチに関する調査で、日本は、ＩＴ分野などの高度なスキルを持つ人材を確保するのが最も難しい国だと指摘されました。 それによりますと、求人が過剰な状態を「10」、人手が過剰な状態を「０」、均衡がとれた状態を「５」とした場合、日本は去年より0.1ポイント上昇して最大の「10」となりました。 これは、スペインやルクセンブルクと並んでＩＴ分野などの高度なスキルを持つ人材の確保が最も難しい国であることを示しています。 その理由として、労働人口の減少のほか急速な技術の進化に日本の人材が持つスキルが追いついていないことを挙げ、背景には、横並びの給与など従来型の評価制度や日本の教育内容に問題があるとしています。 一方、今回の調査で人材の均衡がとれていたのは香港やインドで、外国から人材の受け入れを進めていることなどが背景にあるとしています。 記者会見したヘイズの日本法

私の親から「中国人と結婚するのだけはヤメてくれ」と言われたことがあり、理由を聞くと「面倒だから」。「中国に行ったこともないし、中国語もできないで、中国人と話したこともないのに、どうして『面倒』って言い切れるの？」と聞いたら黙り込んだ。でも、同じような日本人って少なくないだろうな。 — 黒色中国 (@bci_) November 5, 2018 このツイートは特にバズったわけじゃないけど、特定の人達に「刺さった」みたいで、私自身前から気になっていたことなので、こちらでもう少し書いてみようと思う。 「中国のお見合いオバサン」に目をつけられやすい私 経緯的には、元々私が中国人の友人の家族から見合いを薦められたところからこの話は始まっている。 中国だとイトコのハトコみたいな関係でも一族としてのつながりが強く、親戚づきあいの裾野が三桁の単位になっていくのも珍しくない。そういうところには、未婚の親戚に

2ヶ月前にジュニアNISAの記事を書きましたけど、 子どもの学費相当（400万円）をジュニアNISAで運用する - 斗比主閲子の姑日記 次回があれば、私が選んだ金融商品の紹介をします。 と言ってた続きの記事になります。株安になってきたのでいいタイミングかなって。 先に、ジュニアNISAって何？と思う人は上の記事を読んでください。ざっくり言うと、子どものために親や祖父母が代わりにお金を払って、子どもが18歳になるまで投資して、その時点で売却して売却益が出ても税金がかからない仕組みです。 当たり前ですが、投資は自己責任ですし、他の人の投資方針に特に文句があるわけでもなく、この記事は、あくまで我が家の話を書いているだけであることはご了承ください。また、投資の勧誘目的はなく、書いていることに間違いがあっても責任は負えません。 我が家のジュニアNISAは全額投資信託で、内訳は米国株45%、先進国株4

本山とらじろう @ponpon_2501 レディースデーとか会員割引とかで１作品1100円、モーニングやレイトショーでも割引きある・・・月映画代で6千円くらいなんだけど、「贅沢だね」って言われるの腑に落ちない。 2018-11-05 00:25:07

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 5日、「AKB48グループ歌唱力No.1決定戦」が開催されることが発表された 人気や運とまったく関係のない歌唱力だけで頂点を争う新企画だそう 11月末から立候補者による予選が始まり、決勝は2019年1月11日に実施される 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

韓国最高裁の元徴用工訴訟の確定判決を受け、日本政府やメディアが誤った認識の基に日韓対立をあおっているとして、日本の弁護士2人が5日、国会内で記者会見を開いた。「日本の最高裁も政府も、日韓請求権協定では個人の訴える権利は消滅していないと解釈している」とした上で「政府が『完全かつ最終的に解決した』と繰り返すのはミスリードだ」と強調した。 会見では「被害者個人の人権が救済されるべきだ」とする全国の弁護士と学者100人が賛同した声明文を発表。東京の川上詩朗弁護士は会見で「新日鉄住金を相手にした民事訴訟が確定したのだから、企業側が賠償に応じるのが本筋」と指摘した。