E1820 – 研究用ソフトウェアの持続可能性
研究用ソフトウェアの持続可能性 研究データ管理の重要性が最近声高に叫ばれているが，研究データを読み取るには，研究機関で開発され研究目的で使用される研究用ソフトウェアをはじめとするソフトウェアが必要であることは言うまでもない。しかしそのソフトウェアの持続可能性，すなわちソフトウェアを将来にわたって利用できるようにする取組みについては，あまり注意が払われていない。ソフトウェアがないとデータを読み込んで解釈することができないが，ソフトウェアがあっても現在の環境で動作しなかったりバージョンが違ったりするとデータを正しく読み取れない可能性があるので，ソフトウェアの持続可能性は重要な問題となる。 2016年3月，高等教育・研究向けインフラの開発と活用を目的とするプロジェクトKnowledge Exchangeが，“Research Software Sustainability: Report on
データライブラリアンのための教材集：2015年12月版 - IKEUCHI UI
研究データ管理（RDM）を担当する図書館員の自習ツールや人材育成についてまとめました。以前の記事で「図書館員のための情報」とした部分の拡大版です。 テキストから動画まで豊富な資料が公開されています。また，図書館員が学生や研究者にガイダンスを行うための教材もCCライセンスで共有されています。 テキスト 入門書 データの管理と共有（日本語版）. 東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター. 2013, 33p. ［原文の最新版：Managing and Sharing Research Data A Guide to Good Practice. 2014, £25.99］ Strasser, Carly. Research Data Management. NISO. 2015, 23p. NISOの入門シリーズ How to Develop Research Data
オープンデータと図書館―最新の海外事例と動向（東京大学大学院情報学環 生貝 直人） | びぶろす-Biblos｜国立国会図書館
1. オープンデータと図書館―最新の海外事例と動向 東京大学大学院情報学環 生貝 直人 1. オープンデータ政策 近年世界各国において、公的機関の保有する情報を積極的に公開し利活用の促進を図ろうとする、オープンデータと呼ばれる政策枠組みが高い関心を集めている。オープンデータ政策の意味するところは、2013年に公表された我が国の「電子行政オープンデータ戦略」の冒頭に見える、「公共データは国民共有の財産であるという認識の下、公共データの活用を促進するための取組」という表現で要約することができるだろう。国内外のオープンデータ政策についてはすでに優れた紹介や論考が多いため詳述は避けるが、我が国においても各省庁オープンデータのポータルサイトであるData.go.jp試行版開設をはじめとする政府、そして地方自治体等における取組が急速に進められているところである。 そのような中、本稿で焦点を当てるのは、
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「研究データ公開」における人材と体制の問題 : 研究図書館の可能性(学術情報) | CiNii Research
