文字どおり、今シーズンの大リーグを席けんした大谷翔平選手(27)。ピッチャーとして9勝、156奪三振、バッターとしてホームラン46本、26盗塁と現代野球では考えられなかった記録を残し、今月、アメリカンリーグのMVP=最優秀選手を満票で受賞した。投票したのは、全米野球記者協会の記者たち。長年「ベースボール」を取材してきた彼らの目に、大谷選手の衝撃の1年はどのように映ったのか。 (アメリカ総局 記者 山本脩太)
生理をめぐる問題について、高校生や大学生などを対象とした調査で、生理がつらくて学校を休みたいと思った経験がある人は9割を超えた一方、実際には休めなかった人が7割近くに上ったことがわかりました。 調査は高校生や大学生などで作る「日本若者協議会」と生理に関する啓発活動を行う団体「#みんなの生理」が、先月、インターネット上で行ったもので、1年以内に生理を経験した高校生や大学生など300人から回答がありました。 この中で、生理により学校や授業、部活動などを休みたいと思った経験があると回答した人は278人で、全体の93%に上った一方、このうち実際には休めなかったことがあると答えた人は190人で、休みたいと思った人の68%を占めました。
恋愛や歴史、そして老いなどをテーマに数々の小説を発表し、法話を通じて多くの人たちに生き方を説いた作家で僧侶の瀬戸内寂聴さんが9日、心不全のため京都市内の病院で亡くなりました。99歳でした。 瀬戸内寂聴さんは徳島市出身で、大学を卒業後、本格的に小説の執筆をはじめ1957年に「女子大生・曲愛玲」で文芸雑誌の賞を受賞して文壇デビューしました。 1963年にはみずからの波乱万丈な恋愛経験をつづった私小説「夏の終り」で女流文学賞を受賞するなど、恋愛小説や伝記小説を次々と発表し、経済的にも精神的にも自立する新たな女性の生き方を生き生きと描いて多くの女性の読者から圧倒的な支持を受けました。 1973年、51歳のときに作家として新しい生き方を模索したいと岩手県の中尊寺で得度しました。 その後も、愛や芸術に生きる女性や信仰の道を求める人などの姿を通じて「性」や「老い」など人間の本質を鋭く描き出す作品を数多く
アメリカの先月の消費者物価は前の年の同じ月と比べて6.2%の上昇と、ほぼ31年ぶりの高い上昇率になりました。 サプライチェーン=供給網の混乱などを背景に世界的にインフレ圧力が高まっていて、コロナ禍からの経済の回復に向けた大きな課題になっています。 アメリカ労働省が10日発表した先月の消費者物価指数は前の年の同じ月と比べて6.2%の上昇となり、1990年11月以来、ほぼ31年ぶりの高い上昇率になりました。 これは景気の回復でさまざまなモノやサービスの需要が高まっているのに対し、港の混雑やトラック運転手の不足といったサプライチェーンの混乱で供給が追いつかず、幅広く値上げの動きが出ていることに加え、原油の高騰でガソリンなどの価格も大幅に上がったためです。 アメリカの消費者物価は中央銀行が目標とする2%程度を大幅に上回る、5%台の伸びが5か月続いてきましたが、今回さらに上昇率が拡大しました。 世界
ピアニストで音楽評論家の下田幸二さん。1990年から毎回、このコンクールを現地で聴いています。 反田恭平さん(27)と小林愛実さん(26)が通った「桐朋女子高等学校」の音楽科(東京・調布市)では講師を務めていて、2人の高校時代にも、ショパンの音楽や演奏法を教えていました。 世界のピアニストのトップに立った2人、当時はどんな生徒だったのでしょうか。 下田さんに聞くと、笑いながら当時を振り返ってくれました。 下田幸二さん 「反田くんって、小林さんもそうだったけど、クラスの中でも”とんでもないような感じの子”だったんですよ。 その学年はとても上手な生徒が多くて、日本音楽コンクールの入賞者が20人中6人くらいいたのかな。その中でも反田くんは、『先生の言ってることそんな興味ないよ』って顔をしていて、授業中も全然話を聞いてないようなふりをしてるんですね。で、いざ演奏を指名されると『いや~、全然弾けませ
11月5日 国民審査の開票結果の確定値を掲載しました。 10月29日 国民審査の開票結果について識者談話を掲載しました。 10月28日 国民審査の開票結果(速報値)を掲載しました。 10月23日 「担当記者が動画解説 国民審査とは?」を掲載しました。 10月18日 「就任直後の裁判官も審査を受ける?」記事を公開しました。 10月17日 「女性の裁判官 なぜ少ない?」記事を公開しました。 10月16日 投票用紙の見本を掲載しました。 10月15日 「主な裁判の判断一覧表」と「裁判官へのアンケート」を追加しました。 10月14日 2024年国民審査サイトを公開しました。
衆議院選挙にあわせて、最高裁判所の裁判官の「国民審査」が告示され、今回は11人の裁判官が対象になります。 「国民審査」は、衆議院選挙の投票にあわせて、最高裁判所の裁判官を信任するかどうか国民が審査する制度で、憲法79条で規定されています。 今回は前回(平成29年)の衆議院選挙のあとに任命された11人の裁判官が審査の対象で、これまでで2番目に多くなっています。 投票は衆議院選挙とともに行われ、20日から期日前投票が始まります。 投票所で配られる「国民審査」の投票用紙の裁判官の氏名の欄に「×」を書き込むと、信任しなかったことになり、何も書かなければ、信任したことになります。 「○」など「×」以外のものを書くと、投票そのものが無効になります。 有効投票の過半数が「×」だった裁判官は罷免されますが、これまでの24回の国民審査で罷免された裁判官は1人もいません。 投票の結果は衆議院選挙の結果とともに
通話アプリ大手のLINEが、データを海外で保管していたことなどを利用者に十分説明していなかった問題で、調査に当たった委員会が最終報告書を公表しました。 経済安全保障に配慮していなかったことを問題視し、今後はグループ内の会社にそれぞれ経済安全保障の責任者を置き、互いに監督しあうよう求めました。 LINEをめぐっては、十分な説明がないまま、利用者のデータなどを中国からアクセスできる状態にしていたり韓国で管理したりしていたことが明らかになり、親会社のZホールディングスが、委員会を設置して調査に当たってきました。 18日公表された最終報告書では、まず、委託先の中国の企業がLINEのデータにアクセスしていたことについて『経済安全保障』への適切な配慮ができていなかったとしています。 さらに、韓国でデータを保管していたにもかかわらず、利用者に不正確な説明をし、官庁や自治体に対しても「データは日本に閉じて
マイホームを購入した際、頭金の割合を1割以下で住宅ローンを組んだ人が20代と30代では60%以上にのぼったことが、民間のシンクタンクの調査で分かりました。 「三井住友トラスト・資産のミライ研究所」はことし3月に住まいや資産形成に関するアンケート調査をインターネットで行い、全国の20歳から64歳の男女、1万人余りから回答を得ました。 それによりますと、持ち家を購入した際の頭金の割合について聞いたところ20代は1割以下が61%、30代は1割以下が67%にのぼりました。 頭金の目安としては2割から3割が一般的とされてきましたが、住宅ローンの金利が低い状況が続いているほか、住宅ローン減税の特例措置の期限が延長されたことなどを背景に、頭金を十分用意せずに購入する人が増えているとシンクタンクでは見ています。 一方、頭金の割合が低いと毎月の返済額が増えて、負担が重くなったり、金融機関によっては借り入れ金
あす9月26日は意図しない妊娠を減らすための国際的なキャンペーンが行われる「世界避妊デー」です。 日本では諸外国に比べて避妊の方法が限られている現状があるとして、女性が主体的に使える避妊方法の普及にむけた新たな動きが始まっています。 日本では避妊方法が男性に偏り 国連の発表によりますと日本の避妊の方法は男性用コンドームが75%で女性が使う経口避妊薬、「低用量ピル」は6%にとどまっていて、欧米では低用量ピルが31%、男性用コンドームは25%、女性が子宮内に装着する避妊具が14%などとなっているのに比べて、日本では男性が行う避妊方法に偏っています。 男性が避妊に応じず意図しない妊娠や中絶につながるケースも少なくないとして、日本でも女性が主体的に使える避妊方法の普及にむけた動きが出てきています。 国際機関で働く福田和子さん(26)は、海外では低用量ピルを薬局で買えたり、若者に無料で提供したりする
海で養殖が盛んに行われているマガキは卵からふ化した直後の時期に何を餌としているのかこれまで謎とされてきましたが、極めて小さな新種のプランクトンを食べていることを水産研究・教育機構の研究グループが明らかにし、養殖技術への応用が期待されています。 マガキは大きくなると植物プランクトンを食べて成長していますが、卵からふ化して海中を漂う幼生の時期は何を食べているのか確認されたことがなく、これまで謎とされてきました。 水産研究・教育機構の浜口昌巳さんらの研究グループは広島湾でとったカキの幼生の消化管の内容物を最新のDNA分析技術を使って解析しました。 その結果、2種類の「けいそう」と呼ばれるプランクトンの仲間の新種が検出されたということです。 カキの幼生にこの新種の「けいそう」を加えると食べる様子が確認できたということです。 この新種の「けいそう」は極めて小さいことから、これまでは大きなプランクトン
痴漢の被害があとを絶たない中、安心して電車通学できる環境を作って欲しいと、新学期にあわせて高校生たちが政府に本格的な対策を求める署名活動を進めています。 若者の政治参加を進めようと高校生や大学生などが中心となって活動している「日本若者協議会」は先月上旬からオンライン上で政府に痴漢の対策を求める署名活動を行っています。 会見したメンバーの1人、高校3年生の女子生徒は、クラスの女子の半分が電車内などで痴漢被害にあっていた例を挙げ、認知される件数より実際の被害は多いとして、「『被害を訴えてもしかたがない』とか、『誰が犯人か分からない』と泣き寝入りをする人が多いが、諦めてはならない社会問題だ。国は本気の痴漢対策に乗り出して欲しい」と訴えています。 要望では、痴漢の実態把握のための調査を行うことや、痴漢や性犯罪にあった際の対応方法について教育現場で教えること、再犯率の高さが指摘されているとして、加害
東京都内の救急隊が一時的にすべて出払ってしまい、新たな救急要請があっても出動できない。 SNS上で切迫した状況を伝える投稿をした医療従事者は「たとえ緊急治療が必要な状態でも、救急車が出動できない現実もあります。消防庁のメッセージは“命のメッセージ”だと知ってほしい」と訴えています。 今月10日、SNSに投稿されたのは 「当庁のほぼ全救急隊が出動し、救急要請に応えられない状況となっています」という東京消防庁のメッセージを撮影した写真です。 写真とともに「長年、救急に携わってきましたが、こんなことは初めて。異例を超えて、もう異常事態としか言いようがありません」ということばがつづられています。 投稿したのは、都内の医療機関で救急を担当する医療従事者で、この日は救急患者の受け入れ要請が次々と寄せられましたが、10床余りあるコロナ患者用の病床は満床の状態で、これ以上受け入れられない状況だったというこ
車いすの利用者などが電車に乗る際、駅員が情報を共有するアナウンス。この情報を悪用したとみられる男性に、障害者の女性が車内でつきまとわれたといった相談が障害者団体に寄せられていて、国土交通省は、鉄道会社に対し情報共有の方法を検討するよう、求めました。 車いすの利用者や視覚障害者が電車を利用する際、乗り降りを手助けする駅員が情報を共有するため、何号車に乗るかや、降車駅などをアナウンスで知らせる場合があります。 こうした情報共有のしかたについて、国土交通省は先月、全国の運輸局に出した通知で、アナウンス以外の方法も検討するよう、各鉄道会社に働きかけることを求めました。 背景にあるのは、障害者団体に寄せられた相談です。 障害者団体でつくる「DPI日本会議」によりますと、車いす利用者の女性から、見知らぬ男性に「同じ駅だよ、一緒に降りようか」と何度も声をかけられたとか、同じ車両に乗り込んできた男性から、
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