インドでは、新型コロナウイルスとの戦いに新たな脅威が現れた —— 三重変異株だ。 この変異株はベンガル地方から持ち込まれたサンプルから見つかった。既存の二重変異株から進化した可能性がある。 研究者らは、ワクチンの有効性に影響を及ぼす恐れがあると指摘している。 新型コロナウイルスの感染第2波、そして1つのウイルス内で2つの変異が起きる二重変異株と戦うインドが今、新たな脅威に直面している —— 三重変異株だ。 科学者らは、マハーラーシュトラ州、デリー州、西ベンガル州、チャッティスガル州の4つの州から持ち込まれた患者のサンプルから2つの三重変異株を検出した。 インドの研究者らはこれを｢ベンガル株｣と呼び、二重変異株よりもさらに感染力が強い可能性があると指摘している。 Times of Indiaの取材に応じたインドの研究機関CSIR-Institute of Genomics and Integ

コストコは1985年からドリンク付きのホットドッグを1.50ドル（約158円）で販売してきた。 ツイッターでは、あるユーザーが2018年のMental Flossの記事のスクリーンショットを投稿したことで、ホットドッグがなぜこの値段なのか、コストコの創業者ジム・シネガル（Jim Sinegal）氏の"過去の言葉"が再び注目を集めている。 コストコの現在のCEOクレイグ・ジェリネック（Craig Jelinek）氏が当時CEOだったシネガル氏にホットドッグの値上げを相談すると、シネガル氏は｢あのホットドッグの値段を上げたら、お前を殺すぞ。どうにかしろ｣と答えた。 2009年、ジェリネック氏は本当に"どうにかした"。コストコは、長年にわたってホットドッグを供給してきたHebrew Nationalを使うのを止めて、ロサンゼルスにカークランドシグネチャーのホットドッグ工場を建設した（のちにシカゴ

2019年5月、アメリカ、フィリピン、インドの各海軍と南シナ海で共同訓練を行った日本の自衛隊。共同作戦時には、信頼関係と情報共有が重要な意味を持つ。 Japan Maritime Self-Defense Force/Handout via REUTERS 世界の国々はいずれも、自国の安全保障にとって脅威となる国やテロ組織などに関する軍事的な情報を集めている。 しかし例えば、同じ脅威にさらされている国同士であれば、互いの持つ情報を教え合うことで、それぞれの安全保障を強化することができる。あるいは、共同で脅威に対処できれば、さらに有利になるだろう。 しかし、相手国に渡した情報を外部に漏らされるようなことがあっては困る。そのため、秘密指定の軍事情報についてはしっかりと秘匿し、外部に漏らさない措置をとることを、互いに約束する必要がある。そこで結ばれるのがGSOMIAだ。 GSOMIA自体は、共有

新しい矯正器具に数千ドルものお金を支払う気になれなかったデジタルデザイン専攻のダドリーは、矯正器具を自作してみることにした。 Amos Dudley ニュージャージー工科大学の学生が3Dプリンターを使って、プラスチック製の歯の矯正器具を自作した。材料費は60ドル（約6800円）、歯の矯正も実際にうまく行った。創造力のある試みだ。 アモス・ダドリー（Amos Dudley）は中学生の頃、歯の矯正を行っていた。だが矯正器具をきちんと付けていなかったため、歯は少しずつ元の位置に戻ってしまった。 新しい矯正器具に数千ドルものお金を支払う気になれなかったので、デジタルデザイン専攻のダドリーは、矯正器具を自作してみることにした。 自身のブログでダドリーは、お金がなかったことと、大学にある高性能3Dプリンターが使えたという2つの事情が組み合わさって、この取り組みに至ったと説明している。 だが、完成までの

カーシェアは、自動車業界の救世主になるのだろうか？ ｢若者のクルマ離れ｣は、（実態には諸説あるものの）いまや当然のものとして語られるようになった。最近でも、人気家具メーカーの郊外小売店の集客が振るわなくなった理由として｢若者が車を持たなくなった影響｣を挙げたとの報道もあった。 クルマとの付き合い方の変化が、日本人のライフスタイルに影響を与えていると見る向きは少なくない。 クルマを｢所有｣から｢共有｣へと再定義するカーシェアリングサービス。この実態について、J.D. パワーが調査した資料がある。 カーシェアサービスはどの地域で使われているか J.D. パワーの調査｢2018年 カーシェアリングサービス顧客満足度調査｣によると、カーシェアの主要3社で｢よく利用するステーションの地域｣としてユーザーが回答したのは、｢関東｣が50％で最多。次いで｢関西｣｢東海｣と続く。 利用者の年齢比率についても

アマゾンは｢銀行口座のようなサービス｣の提供に向けて、複数の大手銀行と協議中とウォール・ストリート・ジャーナルは3月5日（現地時間）に伝えた。 記事は、ウォール街で最も多くささやかれている質問、すなわち｢アマゾンはいつ参入してくるのか？｣に答えるもので、どのような形で銀行業に参入するのかにも焦点をあてている。 アマゾンと協議中と伝えられたJPモルガン・チェースは、ここ最近、アマゾン・エフェクトについて検討を続けてきた。 JPモルガン・チェースの投資家向け説明会で、CEOジェイミー・ダイモンは、アマゾンCEOジェフ・ベゾスの言葉を紹介した。｢あなたの利益は、私のチャンス｣という言葉だ。 ウォール街にとってのリスクは、彼らの利益がアマゾンのチャンスとなっていることだ。 いよいよだ。 ウォール・ストリート・ジャーナルは3月5日（現地時間）、アマゾンは｢銀行口座のようなサービス｣の提供に向けて、複

他社の追随を許さないテスラ最大の武器は、モデル3（Model 3）でもなければ、その前に出した電気自動車2車種でもない。同社の独走を支えるのは、アメリカ国内でゆっくりと広がりつつあるスーパーチャージャーのネットワークだ。 ｢電気自動車の生産スピードを加速させることを目的としたOEMの発表は、株価を一時的に動かしたが、同社の充電やバッテリー生産をめぐる戦略の詳細については、ほとんど触れられていない｣モルガン・スタンレーのアナリスト、アダム・ジョナス（Adam Jonas）氏は10日（現地時間）、同社のメモの中で述べた。｢我々はテスラの急速なインフラ成長の足跡を、主要な差別化要因の1つとして見ている｣ 同社はテスラの目標価格を317ドルから379ドルに引き上げた。これは10日朝の株価を7.92%上回る。 テスラは今年5月、株主に宛てたレターの中で、2017年末までに1万台のスーパーチャージャー