＜米タフツ大学の研究によると、公共の場にある物の表面を触れることから新型コロナに感染するリスクは、0.05％以下で、飛沫やエアロゾルを吸い込むことによる感染と比べて低いことが明らかになった......＞ 物の表面を介した感染リスクは0.05％ 新型コロナウイルス感染症の流行により、マスク着用、対人距離の確保など、「新しい生活様式」を私たちが取り入れるようになってまもなく1年になる。中でも、頻繁な手指消毒や、ドアノブなど人がよく触れる場所の消毒などに時間を費やしている人も少なくないだろう。 しかし米タフツ大学の研究チームが米国のマサチューセッツで行った調査によると、公共の場にある物の表面を触れることから新型コロナに感染するリスクは、「1万分の5以下」（0.05％以下）であり、飛沫やエアロゾルを吸い込むことによる感染と比べて低いことが明らかになった。 英デイリーメールなどが伝えた。研究結果は、

「ビーガン食では脳が必要とする栄養素を十分補えない」？　　Raluca Ioana Cohn-iStock ＜英国では今、ビーガン（完全菜食主義者）になる人が急増しているが、関係者からも「健康のためには勧めない」などの発言が相次いでいる......＞ ビーガン人口が急増している 肉を食べない人を「菜食主義者」（ベジタリアン）というが、卵やチーズ、魚などを含む動物由来のものを一切口にしない人は「ビーガン」と呼ばれ、日本語では「絶対菜食主義者」または「完全菜食主義者」などと表現されている。 英国では今、ビーガンになる人が急増している。英ビーガン協会によると、ビーガン人口は2018年、英国の総人口の1.16％に相当する60万人に上った。うち42％は2018年に完全菜食主義に切り替えた人だ。いかに急増しているかがうかがえる。ビーガン協会によると、英国では2018年、世界中のどこよりも多くのビーガン

フランスで行われた先進７カ国首脳会議（G7サミット）で日米首脳会談に赴くトランプと安倍晋三首相（8月25日） Carlos Barria‐REUTERS ＜アメリカ一極支配によりアジアの安定が当たり前だった時代は去ろうとしている。これからは予見不可能なアジア、中国に従属するアジアの時代になるかもしれない。日本もそうした将来への準備が必要だ＞ 1942年、米海兵隊が太平洋の島を舞台に日本軍との終わりの見えない激しい戦闘を繰り広げていたころ。オランダ系アメリカ人の地政学者でエール大学の教授だったニコラス・スパイクマンは、アメリカと日本が戦後、中国（当時はアメリカの重要な同盟国だった）に対抗して同盟を組むことになると予言した。 日本はアメリカにとって忠実かつ有用な同盟国になるだろうとスパイクマンは主張した。日本が食糧や石油を輸入できるようにアメリカがシーレーン防衛にあたらなければならないものの、

＜米タレントの矯正下着名を撤回させた日本人が、他民族の英雄を料理の名前に冠するのはダブルスタンダードではないか＞ どんな体形にもフィットする矯正下着ブランドに「Kimono」というブランド名を付けて販売する予定だ──と、アメリカの有名タレント、キム・カーダシアンが6月25日に1億4000万人ものフォロワーを持つ自身のインスタグラムで表明すると、たちまち日本から「総攻撃」に遭った。 まず日本の伝統文化の拠点であり、着物産業を抱える京都市が門川大作市長名で「着物は日本の伝統的な民族衣装であり、暮らしの中で大切に受け継がれ、発展してきた文化だ」と再考を促した。 政治家も黙っていなかった。世耕弘成経済産業相が「しっかりと審査するよう米国特許商標庁に伝えている」と呼応。ネットでは商標登録申請に反対する署名の数がうなぎ上りに増えて13万人を超え、ついにカーダシアンは「慎重に考えた末、ブランドは別の新し

＜50万部超というケント・ギルバートの著書の売れ方は「ほかの本と違う」。購入者の年齢層と立地の数値に表れた謎を追う＞ ※この記事は本誌10/30号「ケント・ギルバート現象」特集より。ケント・ギルバートはなぜ売れっ子になれたのか？　読者は「ネトウヨ」なのか？　本人にもインタビューし、言論界を席巻する「ケント本」現象の深層、さらにはデータから読者層の謎を読み解いた。 新書ノンフィクションの2017年ベストセラー第１位の座を獲得したのは、ケント・ギルバート著『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』（講談社、以下『儒教』）だった（出版取次最大手・日本出版販売調べ）。本稿では内容面に関する論評については対象としない。筆者が興味を持っているのはただ一点、「ギルバートの本の読者は誰なのか？」だ。 というのも、電子書籍版を含めて51万部を超えるベストセラーともなれば、周囲に一人ぐらいは読んだ人がいそうなも

＜31カ国、16万人を対象に行われた調査で、16歳の時に家に本が何冊あったかが、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが明らかになった＞ 自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右！？ 学生の頃、自宅にどれだけの本があったか、覚えているだろうか？　16歳の時に家に本が何冊あったかは、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが、このほど行われた大規模な調査で明らかになった。研究者らは、「子どもの頃に自宅で紙の本に触れることで、一生ものの認知能力を高めることができる」としている。 調査を行ったのは、オーストラリア国立大学と米ネバダ大学の研究者たちだ。2011〜2015年に31の国と地域で、25〜65歳の16万人を対象に行われた「国際成人力調査」のデータを分析した。結果は学術誌ソーシャル・サイエンス・リサーチに発表されてい

＜過去25年の若者の趣味の変遷を見ると、より金のかからないもの、アウトドア系からインドア系へと趣味が移行していることがわかる＞ 戦後から高度経済成長期にかけて、日本社会は大きな変化を遂げたが、その後の90年代以降の四半世紀の変化も実はかなり大きい。 人口減少の局面に入り、少子高齢化が進行している。未婚率の上昇に伴い、単身で暮らす人が多くなっている。仕事面では雇用の非正規化が進み、労働者の給与も下がり、自由に使えるお金（可処分所得）が少なくなっている。ITの普及に伴い、人々の生活様式も大きく変わった。 このような変化が、人々の意識や行動に影響を与えないはずがない。社会の動向を敏感に反映する若者は特にそうだろう。博報堂生活総研が、その変化を可視化できる資料を公表している。『生活定点1992-2016』という統計調査で、同じ設問（定点）の回答結果を1992～2016年の四半世紀にかけてたどること

＜北朝鮮の核開発問題の解決に向けて南北、米朝の首脳会談へと動き出したこの局面で、日本は一瞬たりとも外交上の判断に遅れがあってはならない＞ 森友問題への安倍政権の対応は稚拙でした。第一次安倍政権の「格差よりイデオロギーを優先した」イメージが失速の元凶となったように、今回も「イデオロギーの同志と思って」いた籠池夫妻に騙されたり、問題への批判に居直ったりしたのですから、「イデオロギーの罠」にハマったのは否定できません。こういうことを繰り返すというのは良くありません。 ですが、朝鮮半島情勢が緊迫している現在、政局のゲーム感覚を楽しむ余裕はないと思います。首相夫人の国会招致とか、首相経験者の麻生財務相に辞任を迫るとか、そんな紙芝居のような「劇場」をやっているヒマはないのです。 もちろんいくらトランプ大統領が、「米朝首脳会談に応じる」と発表したからと言って、本当に会談が実現するかどうかは不確定です。で

＜諸外国と比較すると、日本の子育て世代は子を持つ比率の所得格差が大きい。現実問題として子育てが「ぜいたく」になっている社会＞ 「結婚・出産なんてぜいたくだ」。藤田孝典氏の名著『貧困世代 社会の監獄に閉じ込められた若者たち』（講談社現代新書）の帯には、こんなフレーズが出てくる。 いささか過激だが、現実を言い当てている面もあるだろう。正社員になって、結婚して、子どもを産んで、家を建てて......。以前の世代が「当たり前」にたどってきたライフコースは、現在では成立しにくくなっている。若者の貧困化が進むなかで、結婚して子を持つことは、一部の層にしかできない「ぜいたく」になっているのではないか。 日本では少子化が進んでいるが、この問題は「子を持てる（持てない）のは誰か？」という視点で見なければならない。子育て世代を経済力のレベルでグループ化し、子がいる人の比率を比較すると、身も蓋もない現実が露わに

＜教育への日本の公的支出が少ないことはよく知られているが、子ども1人あたりの支出額で見てもOECD加盟国で最低レベルだった＞ 日本は経済大国だが、教育にカネを使わない国であることはよく知られている。その根拠とされるのが、GDP（国内総生産）に占める公的教育費の支出額の割合だ。 今月公表されたOECD（経済協力開発機構）の2017年版の教育白書によると、2014年の日本の数値は3.2％と加盟国の中で最も低い。ここ数年は最下位を免れていたが、再び不名誉なランキングに転落してしまった。 しかし日本は少子化が進んで子どもが少ないので、この割合が低いのは当然という見方もできる。子ども人口比が15％の国と30％の国を同列で比べるのは公平ではない。そこで、子ども・若者1人あたりの額を試算して比較してみる。 2014年の日本の名目GDPは4兆8531億2100万ドルなので，先ほどの比率（3.2％）をかけて

＜人間の性欲を研究対象に選んだボストン大学の認知神経科学者2人。セックスの研究は約130年も前に始まったのに、いまだに謎が多いままだ。2人の用いた新たな手段はインターネットとデータマイニングだった＞ 認知神経科学の研究者がポルノの研究をするのは珍しい。だがボストン大学のオギ・オーガスとサイ・ガダムはまさにそれをやってのけ、1冊の本を世に送り出した。2人の抱いた疑問は、「性的欲望と欲情を生み出す脳のソフトウエアは、どんなしくみになっているのか」というものだった。 どうやって疑問に答えるか。カギは、インターネットだ。インターネットを情報源に研究を行えば「信じられないくらい多種多様な人々の生（なま）の活動」を明らかにすることができ、「人間の行動についての世界最大の実験が可能になる」と彼らは考えた。 4億の検索ワード、65万人の検索履歴、数十万の官能小説、数千のロマンス小説、4万のアダルトサイト、

＜日本では未婚率が上昇しているが、未婚男性の「不幸」感は諸外国と比較すると抜群に高い。日本の未婚女性と比較してもその差は大きい。伝統的なジェンダー観が根強い日本では、未婚男性が幸福を感じにくい社会になっている＞ 社会意識調査の定番の設問に「あなたは幸福ですか？」がある。性別や年齢別の比較、最近では正規雇用者と非正規雇用者の間で比較されたりするが、既婚者と未婚者でくらべてみるとどうなるだろうか。 日本では未婚化が進んでいるが、「結婚がわずらわしい」という意識の変化と同時に、結婚したくてもできないという、非自発的な要素も大きいと考えられる。そうだとすると、「不幸」と感じる者の割合は、既婚者より未婚者の方が高いと思われる。年齢を重ねた中高年層にあっては、特にその傾向が強くなるだろう。 世界の主要国で、30～50代の中高年男女の不幸感がどう違うかを、既婚者と未婚者で比較してみた。＜図1＞が、そのグ

＜片手に指が１本でもあれば就労可能──イギリスにおける障害の認定基準はそう皮肉られるぐらい厳しくなった。財政赤字削減を公約に掲げて2010年に首相になった英保守党デービッド・キャメロン首相の「改革」の結果だ。イギリスが初めて福祉国家の体制を作った1945年以来、これほど弱者に苛酷だったことはないという。巨額の財政赤字とバラまきをやめない政治家を抱える国すべてへの警鐘＞　写真はロンドンで集会をする障害者（2012年） イギリスの障害者にとって、現在は大いなる試練のときだ。5年以上におよぶ緊縮財政と福祉保障制度改革の結果、何十万人にも及ぶ障害者は困窮し、病状を悪化させてきた。責任は、幾つかの政策にある。 【参考記事】イギリス、今さら暴動のなぜ イギリスにおける障害者の権利がこれほど長期にわたって危機にさらされたのは、福祉国家の形が整った1945年以来初めてのことだ。当時のクレメント・アトリー首