この記事について。 2030 年 「エンジニアです。コードは書けません。」｜__shinji__｜ note 自分はそもそもビジュアルプログラミングやオーサリングに興味があり、ノーコードは興味の範疇でありつつも、現状のもの、現状の「コード抜きで作れる」ような謳い文句は厳しいと思っています。それを、RPG ツクールを例に説明します。 はじめに、ノーコードを分類する 本記事では、「専用の管理画面で編集し、出力のためにコードを書かない、もしくはコピペ程度」のものをノーコードとして扱います。 その中でさらに種類ごとに分類してみます。このような定義があるわけではなく、自分の主観的で暫定的な分類です。 タイプ 1: データベースから自動的にフォームを生成 Google App Sheet MS Power Apps タイプ 2: 高水準 API のパイプライン Zapier IFTTT 古の Yaho

千葉県・浦安市。 ここは「浦安魚市場」。 昭和初期に浦安で市が開かれたころから「町の台所」であり続けた、古き良き魚市場である。 もともと漁師町だった浦安という地域のシンボル的な存在であり、いまでも当時の賑わいを思わせる面影が、場内のそこここに残っている。 もちろんいまでも新鮮な魚を中心に、様々な食材が取り揃えられ、朝方などは仕入れの業者さんたちでおおいに賑わっている市場なのである。 （一般のお客さんも入れるので浦安にお越しの際はぜひどうぞ！） （新鮮な魚介類を大盤振る舞いでやっております！） さて、ここ浦安魚市場にある天然マグロ・クジラの専門店「泉銀（いずぎん）」は新鮮で抜群な品揃えで地元でも定評のある魚屋さん。 そして、さきほどから魚市場内の写真で何度も見え隠れしているこの人物……実はここ「泉銀」の３代目の店主なのである。 そして……この男には、もうひとつ別の顔がある。 彼の名は、森田釣

急速なIT化の進行によってエンジニアが不足しており、情報系の学位を取得せずに独学やプログラミングスクールを通してエンジニアになる人も増えています。そうした人たちがコンピュータサイエンスを学ぼうとしたときにおすすめの分野や本・オンライン講義などが「teachyourselfcs.com」というサイトにまとめられています。 Teach Yourself Computer Science https://teachyourselfcs.com/ ◆コンピュータ・アーキテクチャ コンピュータが実際にどのように機能しているのかをしっかりとイメージできなければ、安定した抽象化を行うことはできません。この分野を学ぶのにおすすめなのは「コンピュータ・システム　～プログラマの視点から～」という本で、タイトルに「プログラマの視点から」とついている通り、高速で効率的で信頼性の高いソフトウェアを作成するという目的

本日6月22日に、トランプ大統領は非移民労働者のビザを停止する大統領令に署名しました。ここ1,2週間ほどずっと噂されていましたが、ついにという感じです。 www.businessinsider.com 当然のことながら私は移民弁護士ではありませんので、内容の正確性については保証しかねますし、個別の内容については直接弁護士に相談されることをおすすめします。 何が停止されたのか エンジニア周りでは誰が困るのか ビザの更新はできるの？ 他にどんな人が入国できなくなる？ どんな悪影響が考えられる？ トランプは何をしようとしている？ 何が停止されたのか 下記のビザを使ってのアメリカへの入国が6月24日午前0時1分(東海岸夏時間)をもって停止されます。 H-1B ビザ: アメリカ企業で働く特殊技能職ビザで、ソフトウェアエンジニアはだいたいこのビザで入国することになります。 L-1 ビザ: いわゆる駐在

都銀再編時に「ごみ箱」構想を持っていた金融庁と地銀救済で手を組むSBIホールディングスは天使か、悪魔か？：呉越同舟の地方創生（1/4 ページ） ネット証券大手のSBIホールディングスが、日本政策投資銀行、新生銀行、山口フィナンシャルグループらと、地方創生を推進する「地方創生パートナーズ」の設立で基本合意したと発表しました。SBIの出資比率は50％を超えるという報道も出ています。かつて金融機関に身を置き、旧大蔵省との折衝を担当したこともある筆者の感覚からすれば、「証券界の暴れん坊」という異名を持つSBIが元日本開発銀行である政府系超エリート政策金融である日本政策投資銀行から出資を引き出したというニュースには、ちょっとした驚きを禁じえませんでした。 日本政策投資銀行が出資を決めたという事実の裏には、金融庁の存在が見え隠れしています。いまだ公的資金の返済に苦慮し政府が大株主であり続けている新生銀

経済産業省は23日、新型コロナウイルス対策の「家賃支援給付金」の事業委託を巡って電通の取引先が下請け会社に圧力をかけ、電通社員も関与していたと明らかにした。電通が設立に関わり、別の給付金事業を受託している一般社団法人サービスデザイン推進協議会から報告を受けたという。同日の野党合同ヒアリングで説明した。 経産省によると、電通社員はイベント会社「テー・オー・ダブリュー」（TOW、東京）に対し、家賃支援給付金事業について電通以外の会社に協力しないよう口頭で圧力をかけた。TOWはこの意向に沿い、複数の下請け業者に要請した。

厚生労働省が6月19日に配信を始めた、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）陽性者に濃厚接触した可能性を通知するスマートフォンアプリ「新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）」の不具合や開発体制を巡って、ネット上で議論が巻き起こっている。アプリのベースになったオープンソースプロジェクト「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは自身のTwitterアカウントで、「この件でコミュニティーはメンタル共に破綻した」として、次のリリースで開発から離れ、委託会社などに託したい考えを示した。 見つかった不具合などに厳しい批判 議論の発端となったのは、COCOAに見つかったいくつかの不具合やアプリリリース上の手続きの問題点などだ。 中でも議論の的になったのは、「iOS版で初回起動時にBluetoothへのアクセスを許可しないとアプリを再度起動できなくなる」ということと、「A

システム開発の世界において「技術的負債（Technical Debt）」は繰り返し話題になり、しばしば炎上しています。 技術的負債という概念の生みの親は Ward Cunningham （ウォード・カニンガム）です。彼は 1992 年にオブジェクト指向プログラミングの国際カンファレンス OOPSLA '92 の Experience Report でコードの初回リリースを負債に例えました（"Shipping first time code is like going into debt"）。 Ward Cunningham はソフトウェアの世界に多くの貢献を果たしてきました。Wiki の発明者であり、XP と TDD の父 Kent Beck の師匠のような存在であり、建築の世界の「パタン・ランゲージ」を Kent Beck と共にソフトウェアに輸入した人であり、「アジャイルソフトウェア開