ルメー大岳さんは、禅宗の一派、曹洞宗が米国ロサンゼルスに置いた北米の布教拠点の前総監。「Zen」の世界に関心を寄せる米国の人々に、本当の禅の心を伝えようと苦心を重ねてきた。そんなルメーさんに伺ってみた。「外国人はなぜ禅にひかれるのでしょう？」 ヒッピーが注目した禅 欧米では1960年代から70年代にかけて、「Zen」への関心が急速に高まった。発端は、当時のベトナム戦争への反対運動の高まりによって米国に登場した、ヒッピーと呼ばれる若者たちだ。既成の価値観からの離脱を訴えた彼らが、禅に注目したのである。 こうしたヒッピーの若者の1人に、故スティーブ・ジョブズがいた。彼が創業したアップル、あるいはグーグルなどのシリコンバレーの企業の多くは、禅の要素を盛り込んだ研修メニューを取り入れているという。 なぜ、禅がそれほど彼らの心に“響いた”のだろう。 禅宗の一派、曹洞宗の北米地区国際布教総監を務めてき

斎藤 祐馬 デロイト トーマツ ベンチャーサポート事業統括本部長 1983年愛媛県生まれ。慶應義塾大学経済学部を卒業後、2006年にトーマツに入社。2010年にベンチャーを支援するためにトーマツ ベンチャーサポート（現 デロイト トーマツ ベンチャーサポート）を事実上立ち上げた。 この著者の記事を見る

今年10月、京都で3日間に渡り「第3回狩猟サミット」が開催されました。参加者は幅広く、北海道から九州まで32都道府県からゲスト・スタッフを含め総勢177名。参加者の年齢は20代30％、30代40％、40代18％と若く、平均年齢は35.1才。このうち女性の参加者が46名（25.9％）を占めました。ここ最近、様々な分野で「〇〇女子」がもてはやされ、狩猟女子も存在は知っていましたが、ここまで本格的なブームとは思っていませんでした。 初日は開会式の後、講演やプレゼンなど夜までプログラムが組まれ、二日目も朝から分科会、夕食をはさみ、交流会へ。会場ではあちこちで活発な議論や情報交換が行われ、交流は深夜23時まで続きました。近頃、若者の話題といえば「ゆとり」や「さとり」ばかりが言われますが、この日会場で垣間見た姿はそうしたイメージとかけ離れた興奮と熱気に満ちたものでした。 第1回の狩猟サミットが開催され

「ホワイト企業」――。筆者らは新しい組織の在り方として、「ブラック企業」ならぬホワイト企業を提案している。 ホワイト企業とは決して、福利厚生を重んじた社員に優しい会社という意味ではない。価値創造力を高めるため人材開発に力を入れ、イノベーション（ここでは「技術革新」ではなく「価値創造」を指す）に結びつく実力重視の会社だ。 組織のイノベーション力を高めるには、価値創造を牽引する「クリエイティブ・キャピタル」を組織内で増やし、価値創造に向けた「創造的学習」を促すことがカギとなる。クリエイティブ・キャピタル（資産）とは、専門知識や技能を身につけ、顧客や社会にとって価値が高い仕事をする人のことを指す。 クリエイティブ・キャピタルになろうとする社員を歓迎し支援する会社であれば、ポテンシャルの高い人材が続々と集まってくるだろう。一方で、人材を単なる必要経費（コスト）としか見なさず、人を使い捨てにするよう

清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る

吉田 忠則 日本経済新聞社編集委員 1989年京大卒、同年日本経済新聞社入社。流通、農政、行政改革、保険会社、中国経済などの取材を経て2007年より現職。2003年に「生保予定利率下げ問題」の一連の報道で新聞協会賞受賞。 この著者の記事を見る

漫画家の水木しげるさんが亡くなられた。 はじめにお断りしておくが、私は、水木マンガの熱心な読者ではない。それ以前に、マンガというジャンル全般に対して、不案内でもある。 同世代の出版業界人の標準からすれば、「あきれるほどマンガを読んでいない人間」に分類されるはずだ。 なので、この分野にはなるべく口を出さないようにつとめてきた。 これまでに何度か思いつきを口走って痛い目を見ている。 なんというのか、マンガに詳しい人たちから見ると、読み齧りの素人がいきなりきいたふうな口をきくことは、しみじみと腹の立つ出来事であるようなのだ。気持はわからなくもない。おそらく、問題は、私の論評が当たっているかどうかではなくて、冒頭の3ページぐらいのところを読んで、いきなり感想を述べはじめる軽薄さがしゃくにさわるのだと思う。 「火の鳥ってさ」 「お前、全巻読んだのか？」 「ん？　全巻って、そんなに何冊もあったっけ？」

数年前まで2桁成長を誇っていた世界経済のエンジン＝中国が減速している。だが、減速ばかりに目を向けても、中国の真の姿は捉えられない。これまで成長をけん引してきた第2次産業の低迷という「暗」の側面がある一方、消費などが新たな成長エンジンとして立ち上がる「明」の側面もある。 それこそが、経済の構造転換が急速に進む新しい中国「ニューチャイナ」だ。中国で勝ち組となっている企業はこの転換に気付き、新しい波に乗り出している。2030年までに北米の経済規模に並ぶ中国の変化を見逃す手はない。 日経ビジネス11月23日号の特集「勝ち組が見るニューチャイナ」の連動企画第3回は、「無印良品」を展開する良品計画の松崎暁社長が語る「中国の新しい消費動向」。同社は現在、中国で約150の店を出店。2015年3～8月期の決算では、売上高が前年同期比19％増、営業利益が同38％増となった。この好業績をけん引したのが中国市場だ

「支持層」という言葉が有名になったが、これはそういう名前の地層があるのではなく、「その建物を支えるに足る“良好な地盤”」のことで、一律の定義があるわけではない。 そもそも、建物を建てるなら固い地盤の上に、杭なしで直に立てるのが望ましい。けれど、日本では平野部のほとんどが、河川が運ぶ土砂が堆積して出来ている「沖積平野」。だから、軟弱な地盤に建てねばならないことが多い。そういう意味では杭は「やむを得ず打つ」もの、とも言える。 と、だいたいそんなお話を前回伺いました。 M：ですので、基礎を含め建物の設計を行うには、いの一番に、建物が建つ地盤の調査が欠かせないわけです。今回は、その地盤をどう調査するかをお話しします。 専門の調査会社がありますよね。そこに依頼するのではないんですか。 M：はい、地盤調査は専業者がいるわけなんですけれども、基礎は設計や施工で最も重要ですので、丸投げしてお任せ、というわ

韓国の核武装論が現実味を帯びる。原子力潜水艦を持とうとの声が上がり始めたのだ。その原潜は核ミサイル搭載用であろう。 2年で核を持てる 鈴置：韓国の核武装論がだんだん具体化してきました。朝鮮日報の楊相勲（ヤン・サンフン）論説主幹が書いた「釜山沖で考えた生存の一撃」（11月5日、韓国語版）がそれです。 楊相勲主幹の主張は原子力潜水艦の保有――つまり、核ミサイルを発射するためのプラットホームを持とう、です。最大手紙の論説主幹が署名入りで書いた記事だけに見逃せません。 楊相勲主幹は5月にも「北朝鮮が核兵器を実戦配備したら『韓国も核武装をする』と宣言しよう」と論陣を張っています（「ついに『核武装』を訴えた韓国の最大手紙」参照）。 この時は「韓国の技術を持ってすれば核武装には2年もかからない」と書きました。ただ、核弾頭を持つだけでは本当の核武装国にはなれません。 敵の核攻撃から逃れ、核ミサイルを発射で

まずは1枚の写真から。真ん中に映っているのは1本の酒瓶。その裏側のラベルの文字を、男性がじっとのぞき込んでいる。「天の戸」の醸造元の浅舞酒造（秋田県横手市）が今月10日、ホームページにアップした写真だ。その下にある「何を信じれば良いのだろう」という文章を読んでからもう1度写真を見直すと、この男性の嘆きの意味がわかる。ラベルの文字でもっとも大切な部分を、修正テープで消している写真なのだ。 「何を信じれば良いのだろう」 問題が発覚したのは5日。農協の上部組織、全国農業協同組合連合会（全農）が出した「肥料の回収および農産物への対応について」というリリースが、各地の農家を不安におとしいれる。全農が太平物産（秋田市）から買い、農家に売った肥料の成分が表記と違っていたことが明らかになったのだ。 全農によると、太平物産の肥料の成分がおかしいと気づいたのが10月6日。これを受け、太平物産がつくっている75

三井不動産レジデンシャルが2006年に販売した「パークシティLaLa横浜」が、杭工事の不良が原因とみられる傾斜で生じた問題（以下、傾斜マンション問題）は、単なる現場のミスとその隠蔽という構図で納得するにはあまりに不可解だ。そして、その不可解さのかなりの部分は、建築に縁のない人間には分かりづらい用語や、業界の“常識”ゆえに説明がされていないことによる、と思う。かくいう自分も建築に人並みの興味はあるがそれだけだ。 分からないことを専門家に聞き、勉強の課程を公開 開き直って言えば、「何が分からないか」を、普通の社会人の仮の代表として専門家に聞けるのが、自分の仕事の最大の意味だと思っている（間違うことに開き直っているわけではありませんので、そこはどうか誤解無きようお願いします）。そこで、今回の問題についての、自分の事前取材ノートを作るつもりで、専門家の方々にインタビューをさせていただいた。傾斜マン

11月12日、山西省陽泉市盂県の西煙村で一人の老女が亡くなった。中国メディアはこれを一斉に手厚く報じた。彼女の名前は張先兎。山西省の"元慰安婦"として90年代後半から2007年にかけて日本の東京地裁、最高裁で行われた中国戦時性暴力被害対日損害賠償訴訟原告の16人の"元慰安婦"の一人であり、最後の生存者だったからだ。折しも、その数日前、東京大学駒場キャンパスで上映された中国人"元慰安婦"たちの証言と人生を記録したドキュメンタリー映画「太陽がほしい」（班忠義監督）を見たばかりなので、なおさらこのニュースが心に刺さった。先の日中韓首脳会談で、中韓が日本を牽制する切り札として持ち出した"慰安婦問題"について改めて考えてみたい。 中国元慰安婦対日損害賠償訴訟原告、最後の一人 中央ラジオなどによれば、11月12日午前9時15分ごろ、張先兎は西煙村の自宅で亡くなった。長らく病の床にあった。享年89歳。彼

渡辺 実 防災・危機管理ジャーナリスト 株式会社まちづくり計画研究所代表取締役所長、日本災害情報学会理事、NPO法人日本災害情報サポートネットワーク理事長。国内外の災害現場からジャーナリスティックな提言を行う。 この著者の記事を見る

渡辺 実 防災・危機管理ジャーナリスト 株式会社まちづくり計画研究所代表取締役所長、日本災害情報学会理事、NPO法人日本災害情報サポートネットワーク理事長。国内外の災害現場からジャーナリスティックな提言を行う。 この著者の記事を見る

渡辺 実 防災・危機管理ジャーナリスト 株式会社まちづくり計画研究所代表取締役所長、日本災害情報学会理事、NPO法人日本災害情報サポートネットワーク理事長。国内外の災害現場からジャーナリスティックな提言を行う。 この著者の記事を見る

2015年11月13、14日に米ニューヨークで、「Uber」などの「シェアリングエコノミー」を批判的に議論する「Platform Cooperativism（プラットフォームコーポラティヴィズム）」というカンファレンス（会議）が開催される。インターネットの「プラットフォーム」が誰のものなのかを考える、よい機会になりそうだ。 このPlatform Cooperativismという会議は、先だってこのコラムでも取り上げた米O'Reilly Mediaによる経済をテーマにした会議「Next:Economy」と対をなすものになりそうだ（関連記事：テクノロジーの米O'Reillyが経済をテーマにした会議を開催する理由）。両会議は開催時期もほぼ同じである。 先に取り上げたO'Reilly MediaのNext:Economyは、一言で言えば、シェアリングエコノミーの企業が出現したことの意味と展望を探る

参加すれば日本の農業が壊滅する――。全国の農家がそう心配した環太平洋経済連携協定（TPP）が大筋合意したことを受け、国内の農業対策の論議が急ピッチで進んでいる。与党の農林関係議員はどんな議論をしているのか。今回はその様子をお伝えしたい。 11月5日、東京・永田町にある自民党本部の9階会議室はものものしい雰囲気につつまれていた。農林関係議員や官僚、記者団を見渡すひな壇の正面にすわったのは、農林部会長になったばかりの小泉進次郎氏だ。その横では、元農相の西川公也農林水産戦略調査会長が胸をそらし、厳しい表情で会場を見まわした。 小泉×TPPにシャッター音、数多 「それでは2時になりましたので、合同会議を開催します」。小泉氏がそうあいさつすると、カメラのシャッター音がいっせいに鳴り響いた。なにしろ「小泉×TPP」のコラボだ、メディアの注目を集めないわけはない。室内はじわりと汗ばむような熱気で、何人か

1962年8月30日、第二次世界大戦後、初となる国産旅客機「YS-11」が名古屋空港から初飛行した。そして2015年11月11日朝、2番目となる国産旅客機「MRJ」が、同じ名古屋空港から飛び立った。 MRJは安村佳之機長、戸田和男操縦士、他3名の計測担当技術者が搭乗して、県営名古屋空港から離陸。太平洋上の防衛省訓練空域で、左右の旋回、上昇、下降、および着陸の模擬飛行を実施したのち、午前11時2分に同空港に着陸した。脚は飛行中も下げた状態で固定。主翼のフラップとスラットも下げ位置で固定。最高速度は時速280km、最高高度は1万5000フィートだった。安村機長は初飛行後の記者会見で、「着陸模擬時に気流が荒れたが機体は安定しており、機のポテンシャルの高さを感じることができた」と語った。 これからは主に米国内で型式認定のための飛行試験を進め、2017年春からカスタマーへの機体納入を開始する予定だ。

森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る