商用核融合炉が2028年稼働へ。初の顧客はMicrosoft
「水素をつくる船」商船三井が開発中 完全ゼロエミ 無人航行 ただとんでもない姿に！ | 乗りものニュース
次世代燃料として水素が注目されるなか、船内で海水から水素を製造し、自動運航するという船を商船三井が開発中です。船の推進や、水素製造のための電力には風力エネルギーが活用されますが、風をとらえるために奇抜な姿の船になります。 風を全力で味方にする船「ウインドハンター」 商船三井が2022年11月、公式YouTubeチャンネルにて「ウインドハンタープロジェクト ～ 風力と水素を活用したゼロエミッション事業 ～」と題した動画を公開。現在開発している、特異な姿の船について概要を明らかにしました。 拡大画像 ウインドハンターのイメージ（商船三井の動画より）。 同社は10月、船首に「硬翼帆」と呼ばれる風力推進装置を取り付けた石炭輸送船「松風丸」の運航を開始しましたが、ウインドハンターは、最大高さ53mにもなるこの硬翼帆を、甲板に10基も取り付けているのです。 この船は水素生産船、商船三井は「動く水素生産
日本はどこから石油を買っているか？
3月3日に衆議院予算委員会で民主党の枝野幸男幹事長が（ホルムズ海峡が封鎖されたような場合は）「中東以外のところからも石油は取れる」と発言し、話題になりました。そこで日本のエネルギー事情を簡単に振り返っておきましょう。
米シェール企業、原油安で破綻 負債最大60億円 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=稲井創一】米メディアによると、テキサス州でシェール開発を手掛けるWBHエナジーが7日までに米連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請し、経営破綻した。昨夏以降の原油の急落局面で米シェール企業の破綻が明らかになるのは初めてとみられる。原油価格が急反発しない限り、中小のシェール企業で同様の破綻事例が出てくる可能性もある。4日付でテキサス州の連邦破産裁判所に申請したとい
日本の地熱発電技術、世界一から滑り落ちる危機 発電量が安定、コストも安いのになぜ二の足踏むのか | JBpress (ジェイビープレス)
福島第一原子力発電所から漏洩が続く高濃度の汚染水は非常に厄介な問題だ。しかし、これを早期に解決できないようでは日本が原発を再稼働させる資格はない。東京電力任せにせず国を挙げて全力で取り組む必要がある。 一方で、この問題が示唆するのは、原発に代わる代替エネルギー源を一刻も早く開発、実用化させていくことだろう。恐らく、その最右翼にいるのが地熱発電である（地熱発電に関するこれまでの記事1、2）。 世界第3位の地熱資源大国 何しろ、日本は小さい国土ながら地熱の資源では世界有数の資源国なのである。日本の地熱発電研究で第一人者である弘前大学の村岡洋文教授（北日本新エネルギー研究所長）によれば、地熱資源量が最も多いのが米国の3000万キロワット。 次いでインドネシアの2779万キロワット。これに次いで日本は世界第3位。2347万キロワットもの資源を有する。4位以降は一気に資源量が激減して、4位フィリピン
「ハイブリッド車は決してエコじゃない」と気付いた人々 （エコノミックニュース） - Yahoo!ニュース
実はハイブリッド車はECOじゃないかも？」気が付き始めた人たちが注目したのが、マツダのクリーンディーゼル車だ。画像はCX-5 マツダは、2013年8月27日に、「SKYACTIV技術」搭載車の販売拡大に対応するため、本社のエンジン工場（広島市南区）における「SKYACTIV-D」を含めたスカイアクティブ・エンジンの年間生産能力を、2014年末までに３割ほどアップさせ年間100万基に増強すると発表した。昨2012年７月に、40万台体制から倍増させたばかりの工場の生産能力アップの報である。これには、日本で後述するような「賢い消費者が誕生した」ことに、理由がありそうなのだ。 2012年、日本ではおよそ100万台のハイブリッドカーが販売され、販売台数で１位はトヨタ・アクア、２位が同じくトヨタ・プリウスで、ハイブリッド車がベストセラーカーのワン・ツーを決めた。ちなみに３位フィット、４位フリードは、
世界初の地熱発電が日本の原発を不要にする シェールガス革命がもたらした日本の最新技術 | JBpress (ジェイビープレス)
この方法は、これまでの地熱発電の欠点を解消できるだけでなく、非常に高温の蒸気を得られるため、発電効率が高くなり将来的には日本の総発電量の50％以上を賄うことも可能になるという。 本格的に実用化されれば、原子力発電所が不要になるだけでなく、火力発電用に輸入されている石油や天然ガスの量も大幅に下げられる可能性がある。 さらに素晴らしいのは、発電に使った後の温水を様々な用途に使えることである。 例えば、北国であれば道路や屋根の融雪、地域暖房として、また新たな源泉として温泉地を作ることも可能になる。 延性帯涵養地熱発電を研究している弘前大学の北日本新エネルギー研究所の村岡洋文所長は次のように話す。 「小型分散型の発電ができるのが大きな特徴の1つです。市町村がそれぞれ小型発電所を作って、電力だけでなく暖房や融雪用の温水も各家庭や企業に供給できるようになれば、北日本の生活が一変する可能性があります」
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電力不足が生活を直撃する恐れ。1都3県が節電呼び掛け