TrelloのDescription欄だけでUIを超えた手触りが良すぎて学びしかない - Make組ブログ
TrelloのUI（UX）が素晴らしすぎます。UIと言っても表面上のデザインだけでなくて、基本的な要素の手触りが良すぎます。 とくに上の写真にあるDescriptionがすごい。ここだけで作り込みがすごすぎてビックリする。 これはカード（Todoリストでいうタスク）の説明欄です。入力はtextareaででき、URLなどが入力されると表示される際はリンクになります。ただそれだけの要素ですよ。 ただそういう次元じゃないんですよね。たとえば以下の機能があります。 Descriptionが空のときは「Add a more detailled description...」を表示する Descriptionが空のときはマウスホバーで背景色を濃くしてクリックを促す Description内に描画する内容があるときは、 cursor: pointer にするだけで背景色は変わらない Descriptio
Oh My Git! – git の使い方を学べるゲーム
Oh My Git! は、バージョン管理ツール git の使い方を学ぶためのゲームです。 中央にgitツリーのグラフが表示され、手元にはgitコマンドを表すカードが配られます。 カードを使わずに右側のターミナルでコマンドライン操作することも可能。お題で出てきた課題を満たすためのカード/コマンドを正しく実行すると、右側の達成項目が緑に反転し、すべて達成すればそのレベルはクリアです。 commit を指定し、そこにカードを捨てることでカード上のコマンドを適用。 levels にあるステージ一覧から、好きな項目について遊ぶことが可能です。 カードを使っても解けますが、コマンドラインで解くと右端のボックスを黄色にすることができます。 ソースコードは GitHub で公開されていて、バイナリ版も Windows, MacOS, Linux 向けに提供されています。 テキストファイルで新たなlevel
日本のデジタル人材は追加で2950万人が必要--AWS調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アマゾン ウェブ サービス ジャパン（AWS）は2月26日、2025年までに日本で2950万人のデジタル人材が追加で必要になるとの調査結果を発表した。現在の水準に対して76％増になるという。 調査は、AWSがAlphaBetaに委託して行ったもので、日本、オーストラリア、インド、インドネシア、シンガポール、韓国における労働者が活用するデジタルスキルを分析し、2025年までに求められるデジタルスキルを分析。日本では500人以上のテクノロジー専門家やビジネスリーダー、政策立案者などにインタビューした。 これによると、日本では4人に1人以上が、現在はクラウドコンピューティングスキルを活用していないものの、2025年までに業務でそのスキルが必要
なぜ日本企業は賃上げを抑制するようになったのか 先進7カ国で最下位 - 弁護士ドットコムニュース
経団連の中西宏明会長は、1月27日の連合とのオンライン会議で、「日本の賃金水準がいつの間にか経済協力開発機構（OECD）の中で相当下位になっている」と語りました。それに対し、ネット上では、「他人ごとで自覚がないのか」とか「経団連のせいだろう」などと炎上しました。 日本の企業がこれまで内部留保をため込み、賃金を出し渋っておいて、経団連の会長が脳天気に、このような発言をすることに驚かされます。見方を変えると、経営者の意識としては、「自分たちは正しいことをしてきたつもりだが、世界的に見ると日本の賃金水準は低かった」ということなのかもしれません。 経営者が、労働者に申し訳ないと思いながら、賃金の出し渋りしていたならまだしも、実際には、労働者の賃金は現状の水準で十分だと思っていたわけですから、もっとたちが悪いと言えます。日本の経営者はなぜ労働者に仕事に見合った報酬を払おうとしないのでしょうか。（ライ
NHK、契約逃れに割増金 放送法改正案を閣議決定（時事通信） - Yahoo!ニュース
政府は26日、テレビを設置しているにもかかわらずNHKに受信料を支払っていない世帯から割増金を徴収できる制度の導入を柱とした放送法改正案を閣議決定した。改正案にはさらに、受信料引き下げの原資を確保するための積立金制度の創設も盛り込んだ。 【図解】各国公共放送の受信料制度 武田良太総務相は閣議後の記者会見で、積立金制度に関し、「月額で1割を超える思い切った受信料の引き下げにつなげていく」と強調した。 今回の法改正により、NHKは、テレビを設置しながらも正当な理由なしに契約に応じず受信料を支払っていない世帯から、未収分を含め割増金を徴収できるようになる。割増金の額は法案成立後に定める。 一方、積立金制度は、NHKの次期中期経営計画期間（2021～23年度）に創設する。既存の剰余金（19年度末で1280億円）や毎年度の黒字部分を3年間積み立てて、次の3年間の値下げに充てる恒久的な仕組みをつくる。
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