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ブックマーク / www.publickey1.jp (4)

  • 米ガートナー「先進テクノロジーのハイプサイクル2023年」を発表。GitOpsは黎明期、生成的AIとクラウドネイティブは過度な期待のピーク

    米ガートナー「先進テクノロジーのハイプサイクル2023年」を発表。GitOpsは黎明期、生成的AIとクラウドネイティブは過度な期待のピーク 米調査会社のガートナーは、「先進テクノロジーのハイプサイクル2023年」を発表しました。 また、ガートナージャパンがほぼ同時に「日における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル:2023年」を発表しています。 こちらは別記事「ガートナージャパンが「日における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル:2023年」発表」をご覧ください。 ガートナーのハイプサイクルは、技術の登場から安定までを5つのステージに分けて説明したものです。5つのステージは、「黎明期」から始まり、「『過度な期待』のピーク期」「幻滅期」「啓発期」「生産性の安定期」まで。この途中で消えていく技術もあります。 ガートナーは、このハイプサイクルに示した先進テクノロジー

    米ガートナー「先進テクノロジーのハイプサイクル2023年」を発表。GitOpsは黎明期、生成的AIとクラウドネイティブは過度な期待のピーク
    snapchat
    snapchat 2023/08/18
    ガートナーのハイプサイクルに一貫性を求める人たちがいて怖い。それが出来たらコンサル/リサーチなんてやらずにテックVCとして世界を牛耳ってるよ。
  • IT系上場企業の平均年収を業種別にみてみた 2021年版[前編] ~ ネットベンチャー、ゲーム、メディア系

    IT系上場企業の平均年収を業種別にみてみた 2021年版[前編] ~ ネットベンチャー、ゲーム、メディア系 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるネットベンチャー系企業なのか、それとも伝統的なSIerなのでしょうか。毎年恒例の記事を今年も公開します。 特に今年は、昨年春からの新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた企業の経営陣が、過去1年の業績を振り返り、今後の見通しを考え、それを従業員の給与へと反映しはじめる年となっているでしょう。今回の記事では新型コロナの給与への直接的な影響はまだあまり見られませんが、来年以降注視したいと思います。 ただし、今回の記事中で複数の企業が100万円以上というこれまでにない平均年収の上昇を見せました。今まで以上に給与の大胆な変化は起こり始めているのかもしれません(ただし正社員の給与はその法律的な位置付けにより、下方硬直性があることは避けられませんが)。

    IT系上場企業の平均年収を業種別にみてみた 2021年版[前編] ~ ネットベンチャー、ゲーム、メディア系
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    snapchat 2021/07/12
    中央値も職種別も出せないんだよ。有価証券報告書見たことないんか。
  • Zoom、わずか4カ月で利用者が1000万から3億超へ。急増への対応でOracle Cloudへインフラを拡張。AWS、Azureに加えて - Publickey

    Zoom、わずか4カ月で参加者が1000万から3億超へ。急増への対応でOracle Cloudへインフラを拡張。AWS、Azureに加えて ビデオ会議サービスを提供するZoomは、2020年4月22日の時点で1日あたり約3億人以上がビデオ会議の参加者となる巨大なプラットフォームになりました。 しかも昨年12月末の時点では1日あたりの会議参加者は約1千万人、それが今年3月には2億人を突破、そして4月が終わらないうちに3億人を超えるという信じられないペースで急増しています。 この急増するニーズに対応するため、Zoomは新たにOracle Cloudの利用を開始したことがオラクルから発表されました。 When the world turned to @zoom_us, the Zoom team turned to us. And we couldn’t be prouder to work w

    Zoom、わずか4カ月で利用者が1000万から3億超へ。急増への対応でOracle Cloudへインフラを拡張。AWS、Azureに加えて - Publickey
    snapchat
    snapchat 2020/04/30
    しかもこれ、デイリーのアクティブユーザーなんだよなぁ
  • 国内で「オープンソース/Open Source」の商標登録の一部を取り消す審判請求。関連する商標関係者への調査依頼 - Publickey

    国内で「オープンソース/Open Source」の商標登録の一部を取り消す審判請求。関連する商標関係者への調査依頼 私たちが普段使っている「オープンソース」や「Open Source」という語は、有志数名が集まった団体「Open Source Group Japan」が商標登録を行っています。これは、類似した商標の登録を敵対的な企業などによって行われることで、オープンソースという名称の利用を制限されないための処置だそうです。 ところが、 2018年6月に株式会社OPENSAUCEより、商標登録の一部を取り消すことについて審判を請求する不使用取消審判が請求されたと、Open Source Group Japanの佐渡秀治氏が明らかにしています。 Open Source Group Japanはこの不使用取消審判に対して黙認するか、もしくは商標の使用を立証する答弁書を提出するかの判断を早急に下

    国内で「オープンソース/Open Source」の商標登録の一部を取り消す審判請求。関連する商標関係者への調査依頼 - Publickey
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    snapchat 2018/08/01
    トマトSource
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