知識データベースとは、過去のプロジェクトの記録を指します。プロジェクト計画を策定する際に、過去の同様のプロジェクトの記録や、同じ顧客とのプロジェクトの記録を参照すると、リスクの洗い出しがやりやすくなったり、計画の精度が高くなったりします。知識データベースを有効に活用する事により、より円滑なプロジェクトの運営が可能になります。

企業・組織が保有する文書やコンテンツを組織的・統合的に登録・保存・管理・利用するというコンセプト、ないしはそれを実現するための技術やシステムのこと。 企業や組織における文書管理の歴史は極めて古いが、文書データ自体が電子化・機械化されるのは1980年代ごろからで、初期にはスキャナやOCRなどで紙データを読み取り、光ディスクに格納する光ファイリング・システムやCOLD/ERM（computer output to laser disk/enterprise report management）などの専用機ソリューションが登場する。これとは別の流れとして1990年代には企業内・グループ内のコラボレーションワークを支援するグループウェアの普及が始まり、文書データ・ファイルの共有が行われるようになった。 しかし、この間にMicrosoft OfficeなどのPCアプリケーションの普及などもあって、企

概要 ガジェット（gadget）とは、目新しい道具、面白い小物、ちょっとした装置、といった意味を持つの英単語。ITの分野では小型の電子機器や携帯型の情報機器などを指すことが多い。 特定の機能や用途を持つ小さな機器や装置のことで、本来は電子機器に限定されないが、小型の情報機器であるデジタルガジェット（digital gadget）を単にガジェットと略すことが多い。典型的にはスマートフォンやタブレット端末、スマートウォッチ、デジタルカメラ、携帯ゲーム機などが含まれる。 広義には携帯型のデジタル機器全般が含まれるが、あえてガジェットという言い回しを用いる場合には、目新しい、珍しい、気の利いた、風変わりな、特定用途の、ユニークな、かっこいい、マニア向けの、といった含意があることが多い。 また、ソフトウェアの分野では、デスクトップ画面やサイドバーなどに表示する、単機能のちょっとしたアプリケーションソ

北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。

テキストやグラフィックなどのさまざまなデジタル・コンテンツを収集、登録して統合的に管理し、更新・配信する仕組み、またはそれを実現するソフトウェアの総称。 広義には企業内のビジネス文書の管理を行うドキュメント管理ソフトやデジタルアセットマネジメント・システムなどを含めていうが、狭義にはインターネットないしはイントラネットに情報発信するためのWebサイトのコンテンツを効率的に管理するWebコンテンツ管理ソフトをいう。また全社レベルでコンテンツを統合管理するものは、ECMと呼ばれる。 WebサイトでWebページを作成・更新するとき、HTMLファイルを作成する方法だと、コンテンツ作成者は文章を書く以外にHTMLのコードに関する知識が必要で、デザインにも配慮しなければならない。文書作成とHTMLデザインを分業すれば、テキストのちょっとした修正・更新にもデザイナーやWebサイト管理者が関与しなければな

企業内にある別々のシステムの情報を統合して、ユーザーのPC画面上に一元的に表示したり、検索できるようにしたシステム。企業ポータルともいう。 Yahoo!などの検索サイトは、あらゆるサイトへのポータル（窓口）として人気を博している。それと同じように、企業情報ポータルは、アクセスしてきたユーザーを必要な情報システムへ導くために用意されている。 複数のさまざな情報システムが稼働している企業において、企業内のエンドユーザーはそれぞれのシステムをいちいち呼び出したり、ログインして使用している。そうしたわずらわしさを軽減し、従業員に自身の職務に集中でできる情報環境を提供する基盤として、EIPは期待されている。 特に従来型グループウェアの限界を感じる企業が、Webブラウザから社内のあらゆるリソースへアクセスできるよう、従業員向けに提供（B to E）しているケースが2001年後半から目立ってきた。これは

企業や官公庁などの組織体において、文書を統合的に管理するシステム。管理対象となる文書の内容・性格によりさまざまなシステムが存在し、ワークフローシステムやグループウェアなどと連動して利用されたり、あるいはそれらのシステムが文書管理の機能を持っていたりする。 一般に文書の作成、デジタル化、登録、収集、分類、配布、回覧、検索、閲覧、共有、保管、廃棄の機能のいくつか、あるいはそのすべてを持つものをいう。 保管：ファイリングシステム まず、倉庫などで大量の紙文書を保管し、必要なときに探し出すことが目的の場合は、どこに何の文書があるかを登録・検索するインデックス・データベースが文書管理システムと呼ばれる。倉庫管理システムの一種といえ、RFIDと組み合わせたものも登場している。 保管場所の省スペース化を目的に、紙文書をスキャナなどで読み取って電子化し、それを登録・検索・閲覧できるタイプのシステムもある。

工業製品（プロダクト）の設計・製造において、概念設計から製造全般にわたる各種のエンジニアリング・データを一元的に管理するというコンセプト、あるいはそれを実現するシステムのこと。 通常の工業製品は、複数の部品の組み合わせからなる。部品の1つ1つにもCADによる設計図や仕様書などがあり、部品の組み合わせや構成を示す部品表や組み立てに関する指示書などさまざまなデータが存在する。それらデータの関係性を整理し、一元的に管理することで、製品の一部仕様変更や改造が必要となった場合に、目的のデータを即座にアクセスできるようになるなど、設計業務の効率を行うことが可能となる。 またPDMは従来、設計プロセスを管理するシステムと位置付けられていたが、近年では設計・開発・生産・サポートなどの部門や企業を超えた情報交換・共有を実現し、コンカレント・エンジニアリングを実践するためのシステムとして、注目を集めている。

営業支援のために使う情報システム、またはそのシステムを使い営業活動を効率化すること。1990年代にアメリカで注目され、日本ではグループウェアと合わせ、1997年ごろから普及してきた。 もともとは、Rep（sales representativeの略：販売要員）と呼ばれる契約社員が多く離職率が高い米国企業の営業部隊において、営業プロセスを確立・管理することで、人員に変動があってもセールスの品質を一定にしようというコンセプトを表す言葉だった。事務処理プロセスのオートメーション化を目指したのがOA（office automation）であるのに対して、営業プロセスのオートメーションを目指したものといえる。 SFAの概念は時代とともに変化し、日本に紹介され始めたころには、営業日報機能などによる商談の進ちょく管理機能（コンタクト管理、行動管理、評価・実績管理）、グループウェアや顧客データベースによる

enterprise risk management / 全社的リスクマネジメント / エンタープライズ・リスクマネジメント 企業などの組織体がその目的達成のために行う意思決定や業務遂行などにおけるすべてのリスクに関して、組織全体の視点から統合的・包括的・戦略的に把握・評価・最適化し、価値最大化を図るリスクマネジメントのアプローチのこと。 部門ごとに行われる個別型リスクマネジメント（サイロ型リスクマネジメント）に比べて、企業目標とリスクの関係を総合的に把握し、異なるリスク同士でその重要度を比較評価したり、相互影響度を考慮したりできるので、トータルにリスクコントロール手段の優先順位を決定することができる。また、ポートフォリオの考え方を適用して、複数リスクの対策を連携させることもでき、効果的・効率的なリスクマネジメントを行うことができる。 リスクマネジメントは、1920年代のリジコ・ポリティク

概要 CRM（Customer Relationship Management）とは、顧客の属性や接触履歴を記録・管理し、それぞれの顧客に応じたきめ細かい対応を行うことで長期的に良好な関係を築き、顧客満足度の向上や取引関係の継続に繋げる取り組み。また、そのために利用される情報システム（CRMシステム）。 データベースなどを用いて各顧客の詳細な属性情報や購買履歴、問い合わせやクレームの内容などを記録・管理し、問い合わせに速やかに対応したり、買い替えやメンテナンスなどの提案を行なったり、その顧客に合った新製品を紹介したりといった活動が中心となる。 顧客と良好な関係を継続することで、次回の買い替えや追加購入、別の商品の購入などで他社よりも優先的に検討してもらうことが期待でき、また、顧客の周囲の人々や各種の調査などで自社（製品）の評価やイメージの向上を図ることができる。 広義には、見込み顧客に対す

知識の共有・活用によって優れた業績を挙げている“知識創造企業”がどのようにして組織的知識を生み出しているかを説明するため、一橋大学大学院の野中郁次郎教授らが示したプロセスモデル。ナレッジマネジメント（注1）の基礎理論として知られる。 野中らの組織的知識創造理論では、知識には暗黙知（注2）と形式知（注3）の2つがあり、それを個人・集団・組織の間で、相互に絶え間なく変換・移転することによって新たな知識が創造されると考える。こうした暗黙知と形式知の交換と知識移転のプロセスを示すのが、SECIモデルである。

企業などの組織において、その共有資産としての“知識”の発見、蓄積、交換、共有、創造、活用を行うプロセスを体系的な形でマネジメントすること。あるいはそうした知識の創造・活用の仕組みを事業プロセスの中にビルトインし、生み出された知識を製品やサービス、業務プロセスの革新に具現化することで組織全体の競争力強化を目指す経営手法のことをいう。 ナレッジマネジメントは、一橋大学大学院の野中郁次郎教授と竹内弘高教授の『The Knowledge-Creating Company』（オックスフォード大学出版／1995年）を契機として学産で注目を集め、このアプローチによる研究や取り組みなどが急速に広がった。同書のテーマは「組織における知識創造（ナレッジクリエイション）」、そして「知識創造プロセスのマネジメント」である。これ以前にも経営資源としての知識に注目する論調はあったが、野中と竹内は、企業組織にとって知識

グループによる知的創造活動を支援するためのソフトウェアやシステムのこと。機能としては、ネットワークを利用して文書のほか画像や音声などあらゆるファイルの共有、電子メールや電子掲示板、スケジュール共有、ワークフロー管理などがある。 これらの機能を個別にではなく、統合した形で提供するのがグループウェアの特徴といえる。例えば、会議への参加や営業同行してほしい人にメールを出し、その人が承認すればその人のスケジューラに自動的にそのスケジュールが反映されるといった機能である。 このようなコンセプトは1960年代にすでに提唱されており、米国スタンフォード研究所のダグラス・エンゲルバート（Douglas C. Engelbart）は、コンピュータを使って人間の知的能力を増幅させる方法を探る研究（Augment Project）の中で、1968年に「NLS」（oNLine System）と名付けられた機器のプ

言葉で表現できるような知識の背景として、暗黙のうちに「知っている」「分かっている」という状態があることをいう。人間個人の心理的作用を指すが、共通の経験をした人間集団が共通して持つ暗黙の知識をいう場合もある。 ナレッジマネジメントを一躍有名にした野中郁次郎が、その実践理論であるSECIモデルの中で、“暗黙知と形式知の相互変換”をうたったことから、広く知られるようになった。 オリジナルはハンガリー出身の物理化学者・科学哲学者のマイケル・ポラニー（Michael Polanyi／1891-1976）が著書『Personal Knowledge』（1958年）や『The Tacit dimension』（1966年）で示したものである。ポラニーは特に科学の諸分野において、断片的な知や経験を統合・再構成して新たな知識を作り出す能力、あるいは人間の世界認識構造としてこの概念を提示した。 ポラニーのいう

ナレッジマネジメントの分野における知識活用のアプローチの1つ。「誰が何を知っているか」「どこに経験者やエキスパートがいるか」を特定できる仕組みを作ることで、知識やノウハウを“持っている人”と“必要とする人”を結び付け、知識の有効活用を図るもの。 社員数が何万人にもなるような大企業では、社内に専門家や経験者が存在するなのに、その人を探し出せないために、利用価値のある情報が眠ったままという例が見られる。あるいは、人材の流動化が進み、派遣社員や新入社員が多い企業では“社内事情”が暗黙知となってしまい、「誰に何を聞いたらよいか分からない」という状況が発生する。そうしたムダを乗り越えるソリューションとして提唱されているのが、ノウフー・システムだ。 ノウフーのシステムは、人事データベースを発展させたもの、メンバーに得意分野を登録してもらうものなどが多いが、グループウェアや電子掲示板上での活動などに基づ