ダムから貞子 神社や滝にも…ARアプリで村巡って 奈良・下北山村 | 毎日新聞奈良県南部にある下北山村が観光客を呼び込もうと、ホラー映画「リング」シリーズに登場する怨霊「貞子」と村内各所で写真を撮れる無料アプリを配信している。 アプリは「貞子の村巡り―下北山村でさだキャン―」。東京の「凸版印刷」と共同開発し、AR（拡張現実）の技術を活用した。 村には、関西有数のキャンプ場として知られる下北山スポーツ公園キャンプ場があるが、ほとんどの行楽客はキャンプ場以外に立ち寄らずに帰ってしまうことが課題だった。このため、村内にある他の観光スポットを周遊してもらおうと、2022…
「カワイイだけじゃない」 いたって真面目なJK制服目録 | 毎日新聞
制服愛がとまらない――。女子高校生の制服に魅せられたイラストレーターが、地元愛知にある高校のほとんどの制服を徹底解説した「愛知県JK制服目録」（桜山社）を出版した。リアルな着こなしと、かわいいだけでない服飾文化の歴史が盛り込まれている。 色やデザイン、細部まで忠実に表現 愛知県内の高校の9割以上にあたる208校の制服を取り上げた。制服はカラーのイラストで細部まで忠実に描かれ、着ている生徒の表情やポーズも1校ずつ異なるこだわりようだ。 「ひし形へちま襟の変形白襟セーラー服。襟先に付ける校章バッジがアクセント」（豊橋東）、「緑色のブレザーが特に印象的な農業高校らしいアースカラー」（渥美農業）、「上下紺色の質素な制服の多かった公立進学校の中では抜群に革新的な制服で、昭和59年の創立から現在に至るまで、非常に人気が高い」（名東）といった具合だ。 ダサい？「名古屋襟」 さまざまな資料をもとにした考察
19億円はタバコを吸う人のため？ 規制強化で新たな問題も | 毎日新聞
街の景観に溶け込むミラーを用いた試験的な喫煙所。喫煙者はミラーに自身の姿が映ることから、マナー意識が向上することを見込んだ＝大阪市北区で（JT提供） 街中に喫煙所を設営する動きが加速している。3年間で、東京都千代田区は14億円超、大阪市では19億円超を投じるという。たばこ離れが進んでいるのに、なぜスモーカーの居場所をつくるのか。【宮城裕也】 路上に流れたスモーカー 千代田区は、全域が路上喫煙禁止区域となっているが、首都高速下の路上やコインパーキングで、紫煙をくゆらす人は少なくない。灰皿代わりに小さなバケツが置かれた区画や、吸い殻が地面に散乱している場所もある。 「たばこのポイ捨て禁止」との看板が設置されたコインパーキングで、吸い殻を回収していた清掃員の女性は「駐車場の隅など、物陰で吸う人をよく見かけます」とため息をついた。 たばこに関するルールは3年前、大きく変わった。 2020年、改正健
ジャニーズ事務所は「時代遅れのガバナンス」 性加害疑惑で識者 | 毎日新聞
ジャニーズ事務所創業者、ジャニー喜多川氏による所属タレントへの性加害疑惑が国内外で報じられ、注目されるジャニーズ事務所の対応。企業ガバナンスに詳しい青山学院大の八田進二名誉教授は「アリバイづくりでしかなく、隠蔽（いんぺい）体質は変わっていません」と厳しく指摘する。そのわけは――。【大野友嘉子】 疑惑は20年以上前から 2019年に87歳で亡くなったジャニー喜多川氏。性加害疑惑を巡る報道は、事務所社長として芸能界に君臨していた20年以上も前からあった。1999年10月から14週連続で連載した週刊文春の報道だ。 これに対し、喜多川氏と事務所は記事で名誉を傷つけられたなどとして、発行元の文芸春秋などに計1億700万円の賠償と謝罪広告を求めて東京地裁に提訴。1審は文春側が敗訴した。 しかし、03年7月の2審・東京高裁判決は「逆らえばデビューできなくなる拒絶不能な状態に乗じ、喜多川氏がセクハラしてい
空の上でもスニーカー 客室乗務員「もうパンプスには戻れない」 | 毎日新聞
新品のスニーカーを手にするジップエアの客室乗務員、上地真紀子さん＝千葉県成田市の成田空港で2023年4月25日午後4時36分、中村宰和撮影 航空会社の客室乗務員がスニーカーを履いて乗務する動きが広がっている。日本航空グループの「ZIPAIR（ジップエア）」は2020年10月の就航時から制服の靴として着用。ANAホールディングスの国際線で24年2月の就航を目指す新ブランド「Air Japan（エアージャパン）」も制服にスニーカーを選べるようにする予定だ。香港や韓国でも一部の航空会社がスニーカーを取り入れ始めており、空の上でも多様性を尊重する取り組みが進んでいる。 「動きやすく、踏ん張れて安定感がある。デザインも制服に合っていておしゃれ。もうパンプスには戻れない」――。
旧統一教会の名称変更「経緯不開示は違法」 大学教授が国を提訴 | 毎日新聞
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の名称変更を巡り、文化庁が2015年に教団の申請を認めた経緯を記した文書を開示しないのは違法だとして、神戸学院大の上脇博之教授が15日、国に不開示決定の取り消しを求める訴えを大阪地裁に起こした。 安倍晋三元首相への銃撃事件をきっかけに自民党と旧統一教会の関係が注目され、名称変更の経緯も国会で取り上げられた。 訴状によると、上脇教授は事件後の22年8～10月、名称変更を巡る文書などの開示を文化庁に請求。文化庁は教団から提出された申請書類などの一部を開示したが、変更を認めた協議過程に関する文書については、「法人の宗教活動に関する情報が含まれ、公にすることで法人の利益を害する恐れがある」などとして不開示決定を出した。
旧統一教会系イベントに地方議員170人参加か 旅費負担も | 毎日新聞
旧統一教会関連団体が韓国で開いた「ワールドサミット2020」。教団の韓鶴子総裁（中央）や各国の政治家らが参加した＝天宙平和連合（UPF）のホームページより 世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の関連団体が2020年2月に韓国で主催したイベントに、日本から多くの地方議員らが参加していたことが議員らへの取材で判明した。参加した元市議は「関係者から約170人が参加したと聞いた」と証言。議員らは教団側に旅費を負担してもらったり、公費の政務活動費（政活費）で処理したりしていた。取材に対し、政治活動に対する教団の影響を否定したが、専門家は不適切だと指摘している。 170カ国から参加、教団トップがあいさつ イベントは「ワールドサミット2020」。教団の創始者・文鮮明（ムン・ソンミョン）氏（故人）の生誕100年を記念し、関連団体「天宙平和連合」（UPF）が主催した。 団体のウェブサイトによると170カ国から
海は無いのに…内陸にも押し寄せる津波のリスク | 毎日新聞
毎日新聞が作成した「津波浸水想定マップ」のイメージ図。黄色の点は幼保施設と学校。徳島県北島町に海は無いが、ほとんどの施設が浸水想定域にある（国土地理院標準地図と国土交通省国土数値情報のデータを基に作成） 徳島県の北東部に位置し、約2万3000人が暮らす北島町。海岸線から3キロ以上離れた「海無し自治体」だ。だが、国や県が想定する最大規模の地震が発生すると、海が無くても津波に襲われ、町域（約8・7平方キロ）のほぼ全域が浸水する恐れがある。 津波が川をさかのぼる 北島町は旧吉野川、今切川という蛇行する二つの1級河川に囲まれた三角州にある。地図で見るとひょうたん形だ。県下有数の工場地帯として知られ、隣接する徳島市のベッドタウンでもある。目立った山は無く、海抜も低い。 この町を津波は川から襲うと想定される。南海トラフ巨大地震が発生すると、早ければ約40分後に隣町の海岸線に津波が到達し、二つの川をさか
羽生善治九段、鉢巻きしてたこ焼き屋の店主姿 王将戦勝者の記念撮影 | 毎日新聞
第73期ALSOK杯王将戦の特集ぺージです。藤井王将がタイトル戦20連覇を果たすか、菅井八段が叡王戦で敗れた屈辱を晴らすか。注目のシリーズです。
「社員着服のつけ」下請けに 楽天モバイルが契約解除で経営危機 | 毎日新聞
楽天モバイル社員による46億円着服疑惑の影響で、下請け企業が経営危機に陥っている。楽天がその社員と関係の深かった取引先との契約を解除したため、そこに連なっていた下請けの資金繰りが連鎖的に悪化しているのだ。発注元の不正が、立場の弱い下請けにしわ寄せされた格好だ。 楽天モバイルが、不正に関わった社員の解雇を発表したのは2022年9月2日のことだった。関係者などによると、この社員は取引先である物流会社「日本ロジステック」（東京都千代田区）と「TRAIL」（港区）の2社の役員らと共謀し、コンサルティング料などの名目で楽天モバイルに水増し請求していたとされる。損害は46億円に上るとみられる。不正発覚を受け、楽天は2社との取引を停止した上で裁判所に預金口座の仮差し押さえを申請し、認められた。 「楽天モバイルから契約を解除された」「明日からは仕事は休みになります」
安倍氏後継に杉田水脈氏？昭恵さんの擁立断念 衆院補選の人選難航 | 毎日新聞
安倍晋三元首相の死去に伴う衆院山口4区（下関市、長門市）の補欠選挙で、安倍氏の後継候補選びが難航をきわめている。これまでに安倍氏の妻昭恵さんや実弟の長男、現職参院議員らの名前が挙がったが、いずれもまとまらなかった。県連内では、窮余の一策として、お騒がせの「あの人」を擁立する奇策まで浮上している。 衆院山口4区補選は、公選法の規定に基づき2023年4月に実施される公算が大きい。自民党は安倍氏の後任選びを急ぐが、候補者が決まらない。 その最大の理由は、衆院の新区割り「10増10減」だ。4区補選は現行区割りのまま実施されるが、次期衆院選で現4区は現3区（山陽小野田市など）の一部とともに新3区となる。このため、4区補選で勝利した候補は、次の衆院選で現3区選出の有力者・林芳正外相と公認争いになる可能性が高い。 下関市では安倍氏と林氏の勢力が長年政争を繰り広げてきた。地元の安倍派には、4区補選に自前の
高市氏「罷免するなら仕方ない」 首相の増税方針批判ツイート巡り | 毎日新聞
閣議に臨む岸田文雄首相（中央）と高市早苗経済安全保障担当相（右）＝首相官邸で2022年12月13日午前10時3分、竹内幹撮影 高市早苗経済安全保障担当相は13日の閣議後記者会見で、防衛費の財源の一部を増税で賄う岸田文雄首相の方針に対して自身のツイッターなどで反論したことについて「閣議決定をしたものに反したわけではない。まだ、自由に議論できる段階だ」と述べた。そのうえで「閣僚の任命権は総理なので、罷免されるのであればそれはそれで仕方ないという思いで申し上げた」とも述べ、現時点で増税に慎重な自身の考えを撤回する考えがないことを明らかにした。 高市氏は10日、岸田首相が防衛費増額の財源として1兆円強を増税で確保する意向を表明した8日の政府与党政策懇談会について「私も西村（康稔）経済産業相も呼ばれなかった」とツイートし「反論の場」が与えられなかったと不満を表明。さらに「（企業の）賃上げマインドを冷
複数警察官、留置の男性を暴行か 身体拘束、後に死亡 愛知県警 | 毎日新聞
愛知県警岡崎署（同県岡崎市）の留置場で無職男性（43）が勾留中に死亡した問題で、身体を拘束された状態の男性に、複数の署員が暴行していた疑いがあることが、県警関係者への取材で判明した。特別公務員暴行陵虐容疑に当たる可能性があり、県警は署員らから事情を聴くなどして調査している。 関係者によると、留置保護室内に設置された監視カメラに、複数の署員が横たわる男性に対し暴行するような様子が映っていた。それぞれ入室した際、問題の行為があったという。けがは確認されていない。男性は暴れるなどしたため保護室に移され、ベルト手錠や捕縄といった「戒具…
「戦争を回避せよ」安全保障で民間提言相次ぐ 政府の防衛力強化に | 毎日新聞
「新外交イニシアティブ（ND）」のオンラインシンポジウムで発言する猿田佐世さん（右）と柳沢協二さん＝2022年11月28日 政府・与党による防衛力の抜本的な強化の検討が大詰めを迎える中、平和外交を重視する民間のグループで提言をまとめる動きが相次いでいる。財源には増税や国債の発行が検討されているほか、いざ戦争が起きれば自分が攻撃の被害者になる恐れもある。各グループは、安全保障のあり方を「自分ごと」として関心を持つよう呼び掛ける。 「戦争を回避せよ」。日米や東アジアの外交の多様化を図る民間シンクタンク「新外交イニシアティブ（ND）」は11月28日、こんなタイトルの政策提言を発表した。NDは、2013年に弁護士の猿田佐世さんらが設立し、沖縄県の米軍基地問題をめぐる米国でのロビー活動などに取り組んできた。
性教育「10代の実態に合わず」 NPOが文科省に見直し求める署名 | 毎日新聞
「子どもたちの多くはインターネットやアダルトビデオで性の情報を集めている」と語るNPO法人ピルコンの染矢明日香理事長（中央）ら＝東京都千代田区で 性教育の普及などに取り組むNPOなどが11月30日、性教育の国際水準となっている「包括的性教育」の推進や、義務教育で性交や避妊を学びやすくするための学習指導要領の見直しを求める約4万3000筆の署名を文部科学省に提出した。NPO法人ピルコンの染矢明日香理事長は「10代の子どもたちの実態に今の性教育が合っていない」と訴えた。 包括的性教育とは、体や生殖の仕組みだけでなく、人権を基本に、人間関係や性の多様性、ジェンダー平等などを幅広く体系的に学ぶもの。2009年に国連教育科学文化機関（ユネスコ）などがまとめた包括的性教育のガイダンスでは、性交や避妊法は9～12歳の学習内容に位置づけている。
萩生田氏「結論に時間かかり過ぎ」 岸田内閣の支持率低迷を分析 | 毎日新聞
自民党の萩生田光一政調会長は30日、岸田内閣の支持率低迷の要因に関し、3閣僚更迭を念頭に「一連の人事を含め、少し結論を出すのに時間がかかり過ぎ、国民に不安を与えているのではないか」と分析した。同時に、自身は「与党の責任者の一人で一蓮托生（いちれんたくしょう）だ」と述べ、内閣を支える考えを強調した。…
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
職場内、消火器で元上司を殴打 殺人未遂容疑でコナミ社員を逮捕 | 毎日新聞
元毎日新聞記者の西山太吉さん死去 91歳 沖縄返還密約追及 | 毎日新聞
特命随契、見積額の98％ 東京五輪談合 2400件「言い値」か | 毎日新聞
ツイッター、本社とロンドンのオフィス賃料未払いか 家主が訴訟 | 毎日新聞
