新人にパワハラしていた先輩を通報した結果
パワハラしていた先輩＝Aさん パワハラされていた新人＝Bさん Bさんが入社したのは2021年1月。 3月で退職する社員がいて、その後釜だった。 前任者から引き継ぎを受けた後は、Aさんがサポート係になってペア組んで仕事してた。 Aさんのパワハラっぽい行動が目立ち始めたのは、たしか2021年の秋ごろ。 「それ何回教えたら覚える？」という言葉が頻繁に聞こえてくるようになった。 Bさんが何か質問すると「マニュアルに載ってる」「自分で調べなさい」「前回教えたときにメモしてなかったの？」と突き放すような言動が目立ち始めた。 そうやって突き放すわりに「なんで勝手に判断した？こっちに確認してから動いて」みたいなこともよく言っていた。 Bさんの仕事の覚えが悪いことは何となく察していたが、それにしたって言いようがあるだろと思っていた。 だんだんとAさんの態度はきつくなっていって、部署の雰囲気が悪くなっていった
「週6で6:45出社」高業績の日本企業では「不安と緊張」をいかに社員に与えるかが成功の鍵になっていた
渡邉正裕 @masa_mynews キーエンスは1分単位の「外報」にミスがあると降格対象。永守さんは「君達の代わりはいくらでもいる」。柳井さんは「泳げない者は沈めばいい」。高業績の日本企業では、いかにパワハラとマイクロマネジメントで「不安と緊張」を社員に与えるかが成功の鍵になっている。「熱い職場」なんて漫画の世界。 twitter.com/koyama346/stat… 渡邉正裕 @masa_mynews 広告ゼロ完全独立ニュースサイトMyNewsJapanオーナー/編集長/ジャーナリスト。「働く」分野が専門で現場社員を1千人超取材。SFC→日経新聞記者→IBMコンサル→ジャーナリズム特化のネット新聞創業。著書『いい会社はどこにある？』『35歳までに読むキャリアの教科書』『10年後に食える仕事 食えない仕事』など多数。 mynewsjapan.com/writers/1296 渡邉正裕 @
日立製作所「同期SEの2割が、病気休職か治療中」――労務管理システムをハックして改ざん、360度評価は機能せず
戦後のメンバーシップ型雇用を維持する日立では、スキルギャップから成果を出せなくなった中高年社員の雇用を維持するため、若手が余計に働いて稼がなくてはならない。そのなかでも、デキる人に仕事が集中する構造があり、過重労働がはびこりやすい。「仕事が終わらないから、社内の労務管理システムの抜け道を使って、残業時間が増えすぎないよう、改ざんします。具体的には、WindowOSに指示を出して、労務管理システムを停止させます。これは上司から強制されるわけではなく、同期やチームメンバーの間でやり方を教え合うんです。あとは、労務管理の対象外となっている（接続履歴が把握されない）別のパソコンを使って仕事をしたり…」（SE職） Digest 責任感から自滅していくパターン 行動規範SQDCとフェーズゲート QFマインド醸成会議、落穂（おちぼ）拾いの会 週休3日制の現実「有休消化で精いっぱい」 週1日丸ごと副業に費
ルールが細かい職場は働きづらい、なんてない。｜武藤 北斗
会社や家庭、学校などさまざまな集団に存在する「ルール」。細かくルールを設定するとやるべきことが明確になりやすい一方で、細かすぎると窮屈さを覚える人もいるのではないだろうか。 大阪で天然エビ専門の加工会社「パプアニューギニア海産」を営む武藤北斗さんは、工場で働く従業員に向けて、あえて「好きな日に休んでよい」「嫌いな作業をしてはいけない」といった、一般的な職場ではまず見かけない細かなルールを数多く設けている。 「細かいルールこそが人を生きやすくする」と考える武藤さんに、組織を良くするためのルールを作る上で大切にしていることを伺った。 ルールとは一般的に、集団に属する人たちが、秩序を保って行動できるように制定されるものだ。それゆえに「人を縛るもの」というイメージが根強くある。ルールが細かくあればあるほど、息苦しく思えてくる人もいるだろう。 だが、ルールがなければ「窮屈さ」から解放されるのだろうか
米国初のベーシックインカム実験に関する結果報告書が発表、その成果は......
ベーシックインカムを推し進めたストックトン市のマイケル・タブス前市長...... REUTERS/Jane Ross ＜米カリフォルニア州北部ストックトン市では、毎月500ドルを24ヶ月間支給する米国初の社会実験が2019年2月に開始されている...... ＞ 米カリフォルニア州北部に位置する人口31万人超のストックトン市では、マイケル・タブス前市長のもと、市民125名を対象に毎月500ドル（約5万4000円）を24ヶ月間支給する米国初の社会実験が2019年2月に開始されている。 「18歳以上のストックトン市在住者で、世帯収入が中央値の4万6033ドル（約497万円）以下」という条件を満たす市民から受給者を無作為に選出。受給者の69％が女性で、平均年齢は45歳、子どものいる世帯が48％を占めている。なお、この社会実験の資金は、フェイスブックの共同創業者クリス・ヒューズ氏らの個人寄付によって
何のために 追記
普段の自分なら、匿名ブログでいろいろ吐くような下品な真似はすまい、と思うところなんだろうが、多分限界だったんだと思う。 まあ、これは自分個人の話なので、医療関係者の総意だとかは思ってほしくない。 本当に意識高くて人間なのかわからなくなるような聖人のような医療関係者も、こんな中でも心から頑張っている医療従事者も腐るほどいる。 これは僕が折れてしまっただけの話だ。 フルPPEの仕事からようやっと解放され、帰宅してついったーを開いてたまたま見つけてしまった匿名日記が頭から離れなくなってしまった。 だからSNSなんてやらないほうがいいんだ、と言っていた同期の顔が浮かぶ。本当にその通りだったよ。 もう自分の受けた毒を別の形で放出するしか収めようがなかったんだ。 曰く、「医療に協力したら何が返ってくるのか」だそうだ。 いろんな思考が噴き出て頭が真っ黒になった。 自分はどこにでもいるような下っ端の医者だ
なぜ働き方改革をまじめにやるほど、社員はどんどんつらくなるのか（下田 直人）
残業規制で仕事を断る 2019年4月より働き方改革に関連する法律が施行される。 現在、各企業はそれに向けて対応を迫られている。 働き方改革の中には、正規、非正規の格差の是正などいろいろな課題が含まれている。しかし、世の中は長時間労働を是正することに多くの人の目がいっている。実際に企業においてもこの対策に力点を置き、長時間労働是正のために生産性を向上させることに必死になっている。 一見すると、生産性の向上は、働く人の幸福に直結しそうな気がする。しかし、よく考えると、「生産性向上＝働く人の幸福」ではない。 長時間労働の是正自体に異を唱える人は少ないと思う。しかし、実際の現場を見るとさまざまな困ったケースに出くわすことがある。 先日出会った、大手企業の社員も、「誰のための改革だかわからなくなることがある」とぼやいていた。 その人いわく、確かに残業時間は減った。そのことで、今まで参加したくてもでき
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