[B! 健康][労働] sotokichiのブックマーク

Apple幹部、サプライヤー責任への取り組みでCOVID-19対応に言及

Appleが公開した「2020年の進捗報告書」（英語）の中で、Appleのオペレーション担当上級副社長であるサビ・カーン氏は「今も昔も、健康が第一。世界中の人々がCOVID-19のパンデミックにより多くの課題に直面し続ける中、私たちは地球を守り、すべての人に尊厳と敬意をもって接することの重要性を再認識している。これは、私たちが行うすべての意思決定に関わる価値観だ」と語っている。 Appleは、COVID-19の複雑で急速に進化する影響に対応するため、世界中のサプライヤーによる献身的な取り組み、柔軟性、チームへの配慮に感謝していると述べ、第一に、世界中のサプライヤーと協力して、各国の状況に合わせた様々な保護策に取り組み、作業中とすべての共有エリアで個人用保護具の使用を義務付け、深部洗浄のプロトコルを強化し、マスクと除菌剤を配備するために協力してきた。また、Appleのチームはサプライヤーと

sotokichi 2020/05/17

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Apple、2020年版「サプライヤー責任」報告書を公開、コロナ対策にも言及 - iPhone Mania

Appleは、日本時間5月15日、2020年版「サプライヤー責任」の進捗報告書を公開しました。Appleだけでなく、素材の採掘、部品製造、製品組立て、販売、そしてリサイクルといったサプライチェーン全体での人権保護や環境保護の取り組みが詳しく紹介されています。新型コロナへの対応についても言及 Appleが毎年公開している「サプライヤー責任」の進捗報告書では、労働者の人権保護や教育の提供、健康と安全の確保、サプライチェーン全体を通じた環境保護の取り組みに関する最新情報が紹介されています。 2020年の進捗報告書の巻頭には、ティム・クック最高経営責任者（CEO）によるメッセージが掲載されています。私たちは、「何を作るか」と同様に「どう作るか」を重視しています。私たちは、あらゆる活動において、人を第一に考えます 2019年6月に、サプライヤー管理の責任者であるオペレーション担当上級副社長に就

sotokichi 2020/05/15

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Apple Parkでは全社員に「立ちデスク」を供給 - iPhone Mania

Appleの新本社Apple Parkでは、従業員全員が「立ちデスク」で仕事をしていることが明らかになりました。立つ・座るを繰り返すほうがいい Appleのティム・クック最高経営責任者(CEO)は、先日行われたBloombergのインタビューのなかで、Apple Parkで働く従業員全員が、立ちデスクを使用していると明かしました。従業員全員、100％に、立ちデスクを供給している。しばらく立って作業したら座り、また立ってを繰り返すほうが、ライフスタイルに合っているからだ。デスクは立つ・座るという姿勢に合わせて切り替えられるようになっており、Appleの注文によって製作されたカスタムメイドのもののようです。 Actual quote: “Interior photos published in the Wall Street Journal don't depict any standi

sotokichi 2018/06/15

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幸せな社員は創造性3倍、労働生産性1.3倍　働き方改革における幸福度の重要性を説く - ログミー[o_O]

最新テクノロジーやデータを活用する企業が一堂に会し、先進的な取り組みを共有するカンファレンス「ウイングアークフォーラム 2017」。11月14日に開催されたウイングアークフォーラム 2017 [東京]では慶應義塾大学大学院教授の前野隆司氏が登壇し、「『働き方改革』と『幸せの経営学』本当に社員と社会を幸せにする働き方とは？」と題して講演を行いました。エンジニアリング学的な視点から幸せの研究を行う前野隆司氏（以下、前野）：こんにちは、前野と申します。よろしくお願いいたします。働き方改革と幸せの話をするために、やってまいりました。幸せの話をするというと、「どういう人なのですか」と聞かれるんですけど……。私はもともとエンジニアでした。キヤノンに勤めてまして、それから慶應義塾大学理工学部機械工学科に移ってロボットや機械工学の研究をしていたんです。機械工学科に13年いた後に、新しい大学院

sotokichi 2018/05/18

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40歳以上で週25時間以上働くと認識能力に悪影響が出る

by Karl Bedingfield 40歳以上の人々の労働時間と認識能力について調査を行ったところ、1週間の労働時間が25時間を超えると認識能力に悪影響が出るということがわかりました。 Use It Too Much and Lose It? The Effect of Working Hours on Cognitive Ability - Shinya Kajitani, Colin McKenzie and Kei Sakata (PDFファイル)https://www.melbourneinstitute.com/downloads/working_paper_series/wp2016n07.pdf これは明星大学経済学部の梶谷真也准教授、慶應義塾大学経済学部のコリン・マッケンジー教授、立命館大学経済学部の坂田圭教授による研究で、メルボルン大学の「The Household,

sotokichi 2016/07/20

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米国一部企業の従業員はApple Watchが2,800円で手に入る？ - iPhone Mania

Apple Watchといえば、昨年Appleが発表した時計型のウェアラブルデバイスで、現在もその購入を検討されている方もいるかと思いますが、ネックになっているのはやや高額な価格であろうと思います。しかし、ニュースメディア『Wall Street Journal』によれば、米国内の一部企業で勤務する会社員は、特別なプログラムに参画することで、Apple Watchをたったの25ドル（約2,800円）で手に入れる機会に恵まれるかもしれません。企業は、医療費の節約を期待『Wall Street Journal』は、バイオ医薬品大手アムジェンと医療グループのダビータ・ヘルスケア・パートナーズ、保険ブローカーのロックトンの3社が、健康関連サービスのバイタリティー・グループのオファーを受け、従業員に25ドル（約2,800円）でApple Watchを購入できるようになるサービスを従業員に提供す

sotokichi 2016/03/09

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第24回　朝型勤務がダメな理由

最近、「朝型勤務」が話題だ。言い出しっぺの政府から範を垂れるということか、まずは今夏7〜8月に国家公務員の始業時間を原則1～2時間前倒しすることを決めたらしい。この種の話は時々登場しては自然消滅するが、今回は安倍首相が閣僚懇談会で朝型勤務の推進を直接指示したそうだから、これは重い。実際、厚生労働大臣名で経団連、日本商工会議所、全国中小企業団体中央会に朝型勤務推進の協力を要請したとのことで、その本気度が伺い知れる。私の勤務先は行政府とのつながりが深く、現在でも厚労省関係の研究事業を数多く請け負っているし、医療政策上の提言などもする。国が決めた施策に真っ向から異論を唱えるのはいささか具合が悪い面もあるのだが、率直に言ってこの朝型勤務は「いただけない」。多数の労働者とその家族に心身両面の負担をかけることになるため、実行するのであれば少なくともセーフティネットを張る必要がある。