The Morning After: Should you upgrade to an iPhone 16?
韓国のウェブサイトThe Elecは先月、Appleが有機EL(OLED)ディスプレイを搭載したiPad Proの新モデルを2021年後半に発売する予定であることを報じ、SamsungとLGがすでにディスプレイの開発に着手していることを指摘していました。 一方、BarclaysのアナリストらはAppleのサプライヤーとの最近の協議を受けて、OLEDディスプレイを搭載したiPadは2021年内には発売されないとし、最新のリサーチノートの中で、発売は早くても2022年以降になると指摘しています。 Appleは2021年前半にMini-LEDバックライトを搭載したiPad Proを少なくとも1モデル発売する計画であることが複数の噂や情報によって示唆されていますが、その点からもBarclaysの指摘は合理的かもしれません。というのも、AppleがミニLEDとOLEDという2つの新しいディスプレイ技
iPhone13全モデルがLiDARを搭載、Face ID部品変更でノッチ小型化か 2020 12/20 Gizchinaが、iPhone13シリーズ全モデルがリアカメラハウジング部にLiDARを搭載、フロントカメラを含むFace IDユニットでは3Dセンシングデバイスが大きく変更され、ノッチが小さくなると伝えています。 iPhone12 Proの人気を受け、iPhone13全モデルがLiDAR搭載か Gizchinaが、AppleはiPhone12 Proシリーズの高い人気をふまえ、iPhone13シリーズにラインナップされると噂の4モデル全てにLiDARを搭載する可能性があると報じています。iPhone13用ケースに関して、リアカメラハウジング部の穴の数が増えているとの情報もあるようです。 iPhone用LiDARの垂直共振器面発光レーザー(VCSEL)サプライヤーには、米Lument
Apple、iPhoneなどを悪用したストーキングから身を守るためのガイドを公開 2020 12/20 Appleは現地時間12月18日、ストーカーなどからプライバシーと安全を守るためのガイドブック「Device and Data Access when Personal Safety is At Risk」を公開しました。 ストーキング対策に有益な内容 Appleが公開した資料「Device and Data Access when Personal Safety is At Risk」では、iPhoneなどの各種機能を使って、ユーザーのプライバシーを保護する方法が20ページにわたって解説されています。 特に、ストーカーなどの悪意を持った人物による追跡への対策に有益な内容となっています。 待たれる日本語版公開 ガイドでは、OSアップデート、デバイスのリストア、Face IDやTouch
Appleがこの秋発売したiPhone12シリーズの好調な売上を受け、これらに採用されているQualcommの5GモデムとRFチップ需要が急増、Qualcommの業績も大きく伸びたと、調査会社TrendForceが報告しています。 Appleとの関係が売上に大きく影響 同社がまとめた、2020年第3四半期(7月〜9月)における世界IC設計企業(ファブレス)売上トップ10ランキングによると、Qualcommは対前年同期比37.6%増の49億6,700万ドルで、前年同期に売上1位だったBroadcomを抜き返し、1位の座に返り咲きました。 Qualcommの業績が好調だった理由についてTrendForceは、同社がAppleと和解し再びサプライヤーとなったこと、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大により顧客が購入数量を増やしたこと、そして5GモデムとRFチップの需要増を挙げていま
英Barclaysのアナリストが、iPhone13はWi-Fi 6の拡張規格であるWi-Fi 6Eに対応すると報告しました。実現した場合、6GHzを使用したWi-Fi通信の新規格への対応で、拡張現実(AR)や仮想現実(VR)での大容量データ通信のやり取りにおいても遅延しないなど、これまでにないメリットが期待できるようです。 iPhoneへの電源アダプタ同梱廃止を正確に予測したアナリストが報告 MacRumorsによれば、Barclaysのアナリストはこれまで、AppleがiPhoneへの電源アダプタ同梱をやめること、iPhone11シリーズでの3D Touch廃止などを正確に予測してきたとのことです。 Barclaysのアナリストであるブレイン・カーチス氏、トーマス・オマリー氏、ティム・ロング氏が、複数のAppleのサプライヤー筋からの情報として、「iPhone13シリーズがWi-Fi 6
米国の大手ニュースパブリッシャーらが加入する団体が、アップルに反発する動きに出た──。ニューヨーク・タイムズ(NYT)やワシントン・ポスト、AP通信、ニューズ・コーポレーションらは、アプリストアの規制強化を求める動きに加わり、一部で「アップル税」と呼ばれる、アップルの30%の手数料についての調査を求める構えだ。 TechCrunchによると、「デジタル・コンテンツ・ネクスト」と呼ばれるニュースパブリッシャーの団体は、エピックゲームズやスポティファイなどが参加する「Coalition for App Fairness (アプリの公平性のための連合)」に参加することに合意したという。デジタル・コンテンツ・ネクストには、BBCやブルームバーグ、USAトゥデイ、ポリティコ、FOXニュースらを含む53社が加盟している。 メディア企業らは、アップルが彼らのビジネスモデルに「深刻な影響を与えている」と主
元大阪府知事で弁護士の橋下徹氏(51)が18日、毎日放送「ミント!」に出演。子供たちがK―POPにハマり頭を悩ませていることを明かした。 この日はこの1年を振り返る企画。「今年好きになったもの」を聞かれた橋下氏は、パネルに張られた「NiziU」の写真を指さし、「NiziU…よりもBTS(防弾少年団)」と回答した。 続けて「韓国のエンタメすごいなっていうか、子供は『BTS、BTS』ってずっと聴いてて、家で朝から晩まで流れてたわけ。何なんだろうと思ってたけど、ワールドワイドというか世界に向けてのエンタメってこういうもんなんだなって」と感想を述べ「で、子供たちに言ったわけ『韓国のこれ大好きなのはいいけど、ちゃんと日韓の歴史勉強してね』って。こっちがいくら好きっていっても、BTSはTシャツの問題とか原爆のTシャツの問題とかあるし」と語った。 橋下氏はエンタメとは歴史を学んだ上で向かうのが当たり前だ
以前にこんな日記を投下した半導体業界人の増田です。 https://anond.hatelabo.jp/20200813115920 https://anond.hatelabo.jp/20200813164528 久々に日記を書きたくなったので、今回は方向性を変えて年代記風の記事を投下してみます。 私自身は業界の全盛期である80年代~90年代前半を経験しておらず、当時の状況を記述するのに十分な知識がないため、その時代については省いています。 ということで、私がこの業界に入ることになる少し前の90年代半ばから物語を開始します。 ※工場の呼び名は企業の再編によって変わる事が多々あるので、原則立地で表記している。 1990年代半ばごろ 時代の転換点80年代後半に栄華を極めた日本半導体産業であったが、日米貿易摩擦の影響で一時に比べて勢いを失っていた。 また、韓国企業の台頭により得意分野のDRAM
希宮 @nozo3ya のぞみや。美術の先生兼フリーランスデザイナー。大体日常のつぶやき。 転載しないでね。個人依頼受け付けます。詳しい事はホームページ見てね。DMお気軽に。匿名でのメッセージはこちら→ https://t.co/76qWxmwZgB https://t.co/OAkFPPSwuT
パソナは嫌われてる 淡路市のみんなに嫌われている 都市公園の景観を壊すゴジラの施設、県立公園なのにまた、営利目的のパソナの施設 パソナは嫌われてる 淡路市のみんなに嫌われている 1.合法的とはいえ県民の森がパソナの森になっている 淡路市の県立淡路島公園は、 市民の憩いの公園でした。 春は桜、初夏は藤棚、夏は水遊び、 秋は紅葉、冬は落ち葉が舞い、 深い森もあって、県民の森として、 一年中楽しめた公園でした。 2020年の春ごろから、 公園の中心部分が工事用の柵で 囲われるようになりました。 何ができるのかと思っていたら、 パソナの施設「ニジゲンノモリ」の中に、 2020年10月10日、 ゴジラのアトラクション施設がオープンしました。 合法的とは言え、 税金で作ったみんなの県民の森が、 営利企業のパソナの森に変貌してしまいました。 これには、淡路市の市民は憤慨しています。 淡路市は、ここも、
今年中に合計64回も公用車でホテル通いをしていたことが、「日刊ゲンダイ」で報じられた大阪市の松井一郎市長 (56)。 記事によると市役所本庁舎(大阪市北区中之島)からほど近い、最上階にサウナ付き天然温泉があるホテルに公用車で通っていたというのだ。 具体的には緊急事態宣言中の4月をのぞき、1月から11月まで継続して訪れていたことが判明。ときには公務の合間をぬって訪れることもあったようで、11月は8回通ったという。 情報公開請求による「自動車運行日誌」で判明したというが、大阪市公式サイトにある「市長日程」にはホテル名や目的などは記載されていない。 大阪市は同紙の取材に対して、「公務終了後の移動であり、ホテルがご自宅より近くにあるということも勘案すれば、公用車の使用に問題はない」と容認しているという。 今年11月にも大阪府池田市の冨田裕樹市長(44)が、庁舎内に私物の簡易サウナなどを持ち込んだと
今年中に合計64回も公用車でホテル通いをしていたことが、「日刊ゲンダイ」で報じられた大阪市の松井一郎市長 (56)。 記事によると市役所本庁舎(大阪市北区中之島)からほど近い、最上階にサウナ付き天然温泉があるホテルに公用車で通っていたというのだ。 具体的には緊急事態宣言中の4月をのぞき、1月から11月まで継続して訪れていたことが判明。ときには公務の合間をぬって訪れることもあったようで、11月は8回通ったという。 情報公開請求による「自動車運行日誌」で判明したというが、大阪市公式サイトにある「市長日程」にはホテル名や目的などは記載されていない。 大阪市は同紙の取材に対して、「公務終了後の移動であり、ホテルがご自宅より近くにあるということも勘案すれば、公用車の使用に問題はない」と容認しているという。 今年11月にも大阪府池田市の冨田裕樹市長(44)が、庁舎内に私物の簡易サウナなどを持ち込んだと
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