自分の自慰行為をネット公開の高校２年生送検 １６歳なので児童ポルノ禁止法違反 - MSN産経west
動画投稿サイト「ＦＣ２」で自身の自慰行為の動画を公開したなどとして、京都府警は１５日、児童買春・ポルノ禁止法違反（公然陳列）と公然わいせつの疑いで、静岡県森町の県立高校２年の男子生徒（１６）を書類送検した。府警によると容疑を認め、「ネットで注目を集めたくて始めた。見られるのが快感になった」と供述している。 書類送検容疑は５月９日、動画投稿サイト「ＦＣ２」で、１８歳未満である自身の下半身が映った自慰行為の動画を公開。４月１９日には、サイトのライブ配信サービスで自慰行為の映像を配信したとしている。 府警によると男子生徒は同サイトで「高２年男子」を名乗って、同様の動画７本を公開。１本１００～３００円で有料配信していた。ライブ配信は無料で、「今年に入って１０回くらいやった」と供述しているという。２月、府警のサイバーパトロールで発覚した。
激辛バーガー試食の記者２人、激痛 白目むき病院搬送 - MSN産経ニュース
英南部ホーブで激辛ハンバーガーを取材した記者２人が、あまりの辛さに相次ぎ病院に運ばれた。英メディアが伝えた。 記者の１人は、ひとかじりすると腹に激痛、手にしびれ、足に震えが起き、白目をむき救急車へ。もう１人も間もなく後を追った。 １８歳未満には販売せず、挑戦者には店側の責任を問わない誓約書に署名させるというこの商品。記者は読者に「やめとけ」と“辛口”コメントを残した。（共同）
「交際相手いる２０代未婚」男性わずか２２％…女性の半分 明治安田が調査、男性の消極さ浮き彫り - MSN産経ニュース
明治安田生活福祉研究所が１０日発表した「２０～４０代の恋愛と結婚調査」によると、「交際相手がいる２０代未婚」は、男性が２２・１％とほぼ５人に１人だったのに対し、女性は４１・９％とほぼ２倍だった。３０代、４０代と年齢が上がるにつれ、数字は低下するが、女性は男性のほぼ２倍の割合となっている。 さらに「交際経験がない」という設問もあり、２０代男性は４０・７％、３０代で３３・５％、４０代で２４・０％という結果になった。一方、女性はこの割合が各年代とも男性のほぼ半分の割合となっている。「積極的に行動する」「出会いの場に足を向ける」と回答する女性が男性より高く、慎重・消極的な男性が多いことがうかがえる。 ３０代未婚女性の６５・５％が結婚相手に年収４００万円以上を求める一方、３０代未婚男性で年収４００万円以上は２６・７％にとどまるなど、女性の理想と現実に開きも浮き彫りになった。 また「理想の結婚相手を有
日本支援で建設の比校舎、日の丸が韓国国旗に 台風支援の韓国軍が塗り替える？ - MSN産経ニュース
日本政府の支援によってフィリピン・レイテ島に建設された小学校で、「日比協力」の印として校舎の壁面にフィリピン国旗と並んで描かれていた日章旗が消され、韓国国旗に塗り替えられていたことが８日までにわかった。日本政府も確認しており、フィリピン教育省に経緯を問い合わせている。 塗り替えがあったのは、１９９７年度の円借款で建設されたレイテ州パロ市のバラス小学校。複数の韓国メディアは、昨年１１月に現地を直撃した台風３０号の被災地に入った韓国軍の復旧支援部隊が６月下旬、「３市で復旧作業を行い、１４の学校の屋根や窓を修理した後、太極旗（韓国国旗）を描いた」と伝えている。 日本外務省は韓国の報道で事態を把握し、塗り替えを確認。通常、日章旗が描かれた看板などを取り除く場合はフィリピン側から相談があるが、今回はなかった。ほかの学校でも塗り替えがないか確認している。
ＳＴＡＰ論文検証「意義がある」 下村文科相、凍結論に反論 - MSN産経ニュース
理化学研究所が進めるＳＴＡＰ細胞の検証実験について、下村博文文部科学相は８日の閣議後の記者会見で「意義のあることだと考える」とあらためて意義を強調した。 日本分子生物学会が、不正の実態が解明されるまで検証実験の凍結を求めたことに応えた。 下村氏は、理研が論文の疑問点に関する新たな調査を始めたと指摘。小保方晴子研究ユニットリーダーの実験参加に対しては「科学界を含め、社会に対する説明責任を果たすために、透明性を確保し科学的に検証すると聞いている」と述べた。
【号泣県議の政務活動費疑惑】議会内でもトラブル、奇妙な選挙戦、議論をふっかけては謝った前職場…（1/2ページ） - MSN産経west
兵庫県の野々村竜太郎県議（４７）＝無所属、西宮市選出＝が３年間で計３４５回の日帰り出張を繰り返したとして政務活動費から約７８０万円を支出し、釈明会見で号泣した問題で、県や県議会に寄せられた抗議電話やメールは、３日夕までに７３７件に達した。野々村氏を知る人らによると、野々村氏は過去にも奇妙な言動が原因でトラブルになったことがあったという。一方、今回の問題では、公金である県議の政務活動費の使途に十分なチェック機能が働いていない実態も浮かび上がった。激高「裁判に訴える」 「変わった新人が入ってきたな」。平成２３年４月の県議選後に初めて開かれた県議会。ベテラン議員は、初当選した野々村氏の言動に驚かされた。 各議員が担当する常任委員会を決める際に警察常任委員会を希望したが、希望者が定員を超えたため抽選に。外れた野々村氏は机をたたいて「裁判に訴える」と激高し、「次回は希望をかなえるよう誓約書を書け」と
閣議決定、首相「今後５０年、日本は安全だ」 改憲射程「やっと、ここまで来た」 ＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
首相官邸前の交差点で１日、集団的自衛権の行使容認に反対する団体が安倍晋三首相の退陣を求めシュプレヒコールを上げ続けた。 「安倍は辞めろ、安倍は辞めろ…」 昭和３５年、祖父の岸信介首相（当時）が日米安全保障条約を改定した際も、規模こそ異なるが、デモ隊が反対の気勢を上げていた。 安倍首相は反対抗議の最中に記者会見し、行使の意義を強調した。 「安保改定当時は戦争に巻き込まれるという批判がずいぶんあった。しかし、強化された日米同盟は、抑止力として、長年にわたり日本とこの地域の平和に大きく貢献してきた」 米政府高官から「日本を守るために警戒する米艦が襲われても自衛艦が守らずに、日本への信頼感と日本を守る意思が続くか、真剣に考えてもらいたい」と伝えられたことも紹介した。周辺には「いま集団的自衛権をやっておけば日本は今後５０年安全だ」と語った。 中国が軍事力を増強する中、日米関係を強固で、少しでも対等な
ドイツの「脱原発」真似てはいけない エネ問題に詳しい在独作家・川口マーン恵美氏＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
ドイツ在住約３０年で、現地のエネルギー事情に詳しい作家の川口マーン恵美氏が２５日、産経新聞のインタビューに応じ、「日本は、『脱原発』を急ぎすぎて失敗しているドイツをまねすべきではない」と訴えた。川口氏は高品質で二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の少ない電力を安く調達しようとすれば、当面は原子力発電が必要と唱えている。 東京電力の福島第１原発事故後、ドイツは１７基の原発のうち、老朽化した８基を停止。残る９基も２０２２年までに止める方針を打ち出した。この判断について、川口氏は「環境保護意識が高くて怖がりやすい人たち。原発事故で急速な脱原発に突っ走ってしまった」と分析する。 ドイツは、太陽光や風力など再生可能エネルギーを一定価格で買い取るよう電力会社に義務づける固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）を導入し、原発の代替電源にしようとした。 しかし、買い取り量が増えた結果、電気料金に上乗せされる消費者の負担金は年
【ニッポンの分岐点】携帯電話（４） 規模求め繰り返したＭ＆Ａ…ソフトバンク参入＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
ボーダフォン日本法人の買収会見後に握手するソフトバンクの孫正義社長（中央）とボーダフォン日本法人のビル・モロー社長（当時、左）＝平成１８年３月１７日（飯田英男撮影） 激しい競争を繰り広げながらも、携帯電話の国内市場はＮＴＴドコモが過半のシェアを握り、他の事業者はその牙城を崩せないでいた。だが、平成１８年４月のソフトバンク参入によって競争は新たな段階に入る。Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）で規模を拡大しながら、業界の常識にとらわれない料金体系や新端末を武器にソフトバンクは存在感を増していく。■ジョブズの言葉で決断 １７年、ソフトバンク社長の孫正義（５６）は、米カリフォルニア州のアップル本社で、創業者のスティーブ・ジョブズと向き合っていた。 「こういうものを作ってくれないか」 孫は自ら描いた図面を差し出した。そこには、携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ（アイポッド）」と携帯電話を掛け合わせたイラストが描か
【安倍政権考】色あせた「保守本流」、現実は「安倍カラー」一色＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
どうにかこうにか高い支持率を保ち、外交・安全保障、経済などで、こうと信じる政策を推し進める安倍晋三首相（５９）の政権運営をながめていると、戦後、自民党政治を特徴付けるキーワードとしてよく用いられた「保守本流」という概念が色あせてくる。これまで、「本流」とされたあらかたが「傍流」に追いやられ、「傍流」が「本流」となっているからだ。森政権以降 自民党史をひもとくと、「保守本流」といえば、吉田茂元首相の系統に属し、政治路線では「護憲」「軽装備」「対米協調」をとり、経済政策は財政出動によって需要創出する所得の再分配を重んじた。現在の額賀派（平成研究会）、岸田派（宏池会）である。 「本流」とされるにふさわしく、田中角栄政権から小渕惠三政権に至る１５人の首相のうち自民党総裁から首相に就いた１２人をみると、７人が両派の領袖クラスであり、そうでなくとも両派が支持することで政権が誕生したケースが多く、表裏に
秋田知事「人口減少の原因はコメ作り」 タブーに触れた発言の真意は…＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
「コメ作りをやってれば絶対人口は減る」。秋田県の佐竹敬久知事が、秋田の人口減少の原因は稲作依存にあるとの発言を繰り返している。「タブーだった」と語った知事。大規模工場の誘致が進まなかったのはコメ農家が反対したからだとの認識も示した。全国有数のコメ産出県の知事による大胆発言の真意はどこにあるのか。■省力化で働き手流出 佐竹知事は５月１２日の定例記者会見で次のように語った。 〈米作が悪いといういんじゃないけども、例えばコメというのは労働生産性がものすごく上がってます。しかし、土地生産性は最も低いんです。土地生産性が低くて労働生産性がものすごく上がるということはどういうことか。人はほとんどいらない。そういうことで、例えば、全体的には農業県ほど人口は減ります。そして農業県の中でコメのウエートが大きいところほど人口減少は著しい。これは統計から出てきます〉 〈秋田の農業を維持していくとすると、コメはも
アップルがストリーミング事業テコ入れ ダウンロード縮小に危機感＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
ビーツ買収でイメージ向上 【ワシントン＝小雲規生】米アップルが、インターネットで音楽を逐次配信するストリーミング型の音楽事業のテコ入れに動き出した。アップルは、利用者が音楽を購入してパソコンや携帯端末に取り込むダウンロード型の音楽事業で先頭を走ってきたが、ストリーミング型では出遅れ気味。しかもダウンロード型は市場が縮小している。危機感を覚えたアップルは、ストリーミング型事業を展開する企業の買収に乗り出した。 アップルが３０億ドル（約３千億円）で買収を計画しているのは「ビーツ・エレクトロニクス」。５月２８日、計画を発表したティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は「音楽はアップルの精神のなかで特別な位置を占めている」と強調した。 ビーツは１月に音楽のストリーミング配信を始めたばかりの後発だが、高級ヘッドホンのビーツブランドは若者に圧倒的な人気を誇る。このため自社ブランドにこだわってきたアップル
６年ぶりＡＮＮでタモリ節爆発「言いたいことがたまっていた」＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
タレントのタモリ（６８）が、１３日放送のニッポン放送特番「タモリのオールナイトニッポンＧＯＬＤ」（後１０・０）に出演する。フジテレビ系「笑っていいとも！」が３月いっぱいで３２年の歴史を閉じて以降、初のラジオ出演。「－ＧＯＬＤ」出演は６年ぶりで、収録ではモノマネやエロトークなどやりたい放題。「あー、スッキリした」と充実の表情だった。（サンケイスポーツ） 「いいとも」スタート前の１９７６年から「オールナイトニッポン」を７年間担当し、人気が沸騰したタモリ。特番は２００８年以来で、ゲストに初対面のキャスター、辛坊治郎（５８）を迎えた。 収録の冒頭、「『いいとも』が終わってからは朝から酒飲んでた。でも１週間で飽きたね」と苦笑い。約５０年前のオーディオでジャズなどを楽しんでいること、趣味のヨットに関するうんちく、主催ヨットレースを９月に横浜で開くことなどをイキイキと語った。 エロトークも飛び出した
ぼく「トラのもん」完成した虎ノ門ヒルズのマスコット発表 - MSN産経ニュース
森ビル（東京）は４日、完成した超高層複合ビル「虎ノ門ヒルズ」のマスコットキャラクター「トラのもん」を発表した。「ドラえもん」で知られる藤子プロと共同で制作された。入り口に近い吹き抜けにトラのもんの立体模型を設置して来館者を出迎えるほか、施設内のモニターで流れるイメージビデオやポスターにも登場する。
【アニメ深堀り】アドリブが作るキャラの理想 「てさぐれ！部活もの」＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
「アニメスタイル」編集長・小黒祐一郎 抽象化されたアニメのキャラクターでありながら「本当にいる」ように感じられる。それはキャラクターの理想のかたちのひとつである。『涼宮ハルヒの憂鬱』の、あのハルヒダンスが圧倒的な支持を得たのは「よく動いているから」ではなく、よく動いていることによって、キャラクターが「本当にいる」と感じられたためであるはずだ。 『てさぐれ！部活もの』は昨年放映された深夜アニメである。３ＤＣＧで作られたシリーズで、４人の女子高生が主人公。会話中心で構成されており、話題となるのが「部活のあるあるネタ」だ。登場人物が、自分がアニメのキャラクターであることを自覚しているという、メタフィクション的な面白さがあり、日常系萌（も）えアニメのように見せかけているが、実は日常系萌えアニメをパロディー化した作品である。 前述したキャラクターの理想について考えるうえで、『てさぐれ！－』は非常に重
日本の対外純資産が過去最大を更新 ２３年連続で「世界一の債権国」 - MSN産経ニュース
財務省が２７日発表した２０１３年末の対外資産負債残高によると、日本の対外純資産は、前年末比９．７％増の３２５兆７０億円だった。増加は３年連続で、前年に続き過去最大となった。これで日本は１９９１年以来、２３年連続で「世界一の債権国」となった。 対外純資産は、日本の政府や企業、個人投資家が海外に持つ資産から負債を差し引いた金額を指す。 円安が進み、海外資産の評価額が円換算で膨らんだのが増加の主な要因。景気回復で日本企業の海外企業に対するＭ＆Ａ（企業の合併・買収）が活発になるなど、直接投資が増えたことも押し上げた。 国際通貨基金（ＩＭＦ）の統計などによると、主要国の１３年末の対外純資産は、中国が２０７兆６１０１億円で２位、ドイツが３位で１９２兆２１２１億円だった。 対外資産残高は前年末比２０．４％増の７９７兆７７０億円となり、５年連続で増加。１３年末の円ドル相場が１２年末に比べ２２％超円安になっ
「中国が問題を創出しているのではない」 中国軍総参謀長が米で日本、ベトナム批判 - MSN産経ニュース
【ワシントン＝青木伸行】訪米中の中国人民解放軍の房峰輝総参謀長は１５日、デンプシー米統合参謀本部議長と国防総省で会談した。会談後の共同記者会見で房氏は、日本など周辺国を批判した。 緊張が高まる中国周辺の海洋問題について、房氏は、「領有権をめぐる中国の態度は断固としている。わずかたりとも失うわけにはいかない」と断言。「中国が問題を創出しているのではない」と主張した。 具体的には、尖閣諸島（沖縄県石垣市）を日本が国有化し、フィリピンが南シナ海の一部の島を実効支配していることなどが原因だと指摘。「南シナ海での中国の石油掘削は、中国の領海内での通常の活動で、今後も継続する」と、抵抗するベトナムも批判した。 日本についてはさらに、「軍国主義の復活を阻止しなければならない」としたうえで、「日本と中国、韓国、ロシアの領有権争いが、地域の不安定要因になりうる」と主張。フィリピンを含む「中国の周辺国が、米国
【衝撃事件の核心】生徒に破られた高校サーバー、流出したクラス替え案・９８０人分の成績…脆すぎる「学校のＩＴセキュリティ」と「生徒のモラル」（1/4ページ） - MSN産経west
教師のパソコンから新年度のクラス編成案や入試成績が抜き取られ、一部がスマホを介して生徒たちに流された。“犯人”の男子生徒は「軽い気持ちでやった」といい、学校での情報管理やモラル指導のあり方が問われる事態に 新年度のクラス表が春休み中に生徒たちの間に出回っていた－。滋賀県内にある県立高校の男子生徒が今年３月、教諭のパソコンのユーザーＩＤとパスワードを盗み見して学校のサーバーに不正アクセスし、クラス編成案や休み明けのテスト問題、入試や定期試験など生徒９８０人分の成績を入手。このうち、クラス編成案は無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」で同級生ら３５人に送信した結果、情報があっという間に３００人以上の手元へ拡散した。学校現場にパソコンが普及する中、個人情報に対する学校の管理体制や生徒たちの「情報モラル」が問われる事態になった。（桑波田仰太）付箋に書かれた教諭のパスワード 卒業式を前日に控えた２月２
南極の氷床融解「限界点、越えてしまった」 ＮＡＳＡ、支え失った氷が浮いた状態 - MSN産経ニュース
南極大陸の一部で、温暖化する海の影響により氷床の融解に歯止めがきかなくなり、将来の大幅な海面上昇が避けられそうにないとする研究結果を米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）などの研究チームが１２日、発表した。 ＮＡＳＡの研究者は「南極の氷が将来崩壊せずにすむ限界点を越えてしまった」と警告。国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が昨年、世界の平均海面が今世紀末に最大８２センチ上昇するとの報告書をまとめたが「上方修正が必要」と指摘している。 ＮＡＳＡのチームはレーダー衛星の観測データを使い南極大陸の西側に位置する氷床の構造変化を分析。その結果、温かい海水が氷床の下に入り込んで氷が解ける現象が加速しており、下の支えを失った氷が海に浮いた状態になって、さらに融解が進む悪循環が起き始めていると指摘した。 米ワシントン大などのチームは同日、少なくとも２００～千年後に巨大氷床が崩壊し大規模な海面上昇が起きるとす
【聞きたい。】Ｈａｇｅｘさん 『ネット釣り師が人々をとりこにする手口は…』＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
□『２ｃｈ、発言小町、はてな、ヤフトピ ネット釣り師が人々をとりこにする手口はこんなに凄い』 ■本当かどうか判断しながら楽しむ インターネットの匿名掲示板などでは、実話という触れ込みの「面白い話」が大量に出回っている。 偶然の出会いから始まる感動の恋愛譚（たん）、嫌な相手をやり込める痛快武勇伝、嫁姑（しゅうとめ）の泥沼バトル…。話題を気軽に知人と共有できる各種ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の普及が進んだ近年は特に、真偽不明の“いい話”の拡散が急速かつ大規模に行われるようになった。 だが、こうした書き込みをうのみにするのは少し待った方がいい。閲覧者の反応を引き出そうとする「ネット釣り師」が仕掛けた作り話かもしれないからだ。 「釣り文書は、読者にとってクイズみたいなもの。何も考えず“いい話”として他人に広めるのでなく、本当かどうか判断しながら楽しむのが健全」 そう語る著者は、
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