佐伯 真也 日経ビジネス記者 家電メーカーで約4年間勤務後、2007年6月に日経BP社に入社。日経エレクトロニクス、日経ビジネス編集部を経て、15年4月から日本経済新聞社証券部へ出向。17年4月に日経ビジネス編集部に復帰。 この著者の記事を見る
スマホ料金は1/3になる：日経ビジネスオンライン
佐伯 真也 日経ビジネス記者 家電メーカーで約4年間勤務後、2007年6月に日経BP社に入社。日経エレクトロニクス、日経ビジネス編集部を経て、15年4月から日本経済新聞社証券部へ出向。17年4月に日経ビジネス編集部に復帰。 この著者の記事を見る
大きくて薄いiPad Airと、小さくてきれいなiPad mini Retinaで悩む：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「新しいiPadが出たら、なにはともあれ大容量のものを買おう」―――。この半年あまり、iPadを巡る新製品の噂がネットを駆け巡るたびに、これだけは固く心に決めていた。これまで使っていたのは、初のRetinaディスプレイを採用した第3世代iPad（9.7インチ）と、初代iPad mini（7.9インチ）。どちらも動作検証用に最小容量の16GBのWi-Fiモデルを購入していた。第3世代iPadを初めて見たときには、Retinaディスプレイの美しさ、文字の美しさに一目惚れ。これこそタブレット端末の決定版！と思ったものだが、使い込んでいくうちに652gの重さがだんだん無視できなくなっていった。 そんなときに手に入れたのがiPad miniだ。Reti
「バイトテロ、一生許せない」 あのそば店社長からの手紙：日経ビジネスオンライン
「バイトテロ」で企業が倒産に追い込まれる事態がついに発生してしまった。 東京都多摩市。東京都下の丘陵地帯に造成された多摩ニュータウンにあるそば屋の「泰尚（たいしょう）」。幹線道路沿いの好立地で営業していたにも関わらず今年8月に閉店。東京地裁に破産を申請して、10月9日に破産手続き決定を受けた。 同社は前社長が亡くなった昨年9月にそれまで3カ所あった店舗を1店に縮小しての再建中だった。その最中、思いもかけない事件が起きた。 アルバイト店員の男子大学生が店内での悪ふざけ画像をインターネット上に公開したのだ。「洗浄機で洗われてきれいになっちゃった」というコメント付きで洗浄機に横たわったり、顔を突っ込んだりした画像をツイッターで投稿。さらには流し台に足をかけたり、胸をはだけ、店の茶碗をブラジャーのように胸に当てたりした画像など、目覆わんばかりの画像も投稿していた。 問題行為が発覚して、ネットが「炎
韓国政府が国民の借金を肩代わり？！：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン
結局、デザイン・シンキングとは何なのか：日経ビジネスオンライン
米西海岸・シリコンバレーに本拠を構えるIDEO（アイディオ）という会社をご存知だろうか。米アップルの「マッキントッシュ」に付属する初代のマウスをデザインしたことで知られ、1990年代に一世を風靡したPDA（携帯情報端末）の「Palm」、楽天が買収したカナダのKoboが開発した「Kobo Touch」の筐体デザインなど、数々の特徴ある製品を世に送り出してきた。日本にもオフィスを構え、「無印良品」のデザインなどを手掛けたことで有名なデザイナーの深澤直人氏が代表を務めていたこともある。 もともと産業デザインの分野で世界的に名が通っていた同社だったが、2000年以降は、ハードからソフトのデザインへとその領域を広げている。一躍注目を浴びたのが、「デザイン・シンキング（デザイン思考）」という概念。端的に言えば、新たなアイデアやイノベーションを生むプロセスに関する方法論であり、ビジネスやサービスの立ち上
グーグルが抱える「唯一の」誤算：日経ビジネスオンライン
ドイツのフロリアン・ミューラー氏は、知的財産関連の専門誌から「知財分野において最も影響力のある50人」に過去何度も選ばれるなど、世界的に著名な特許アナリストだ。米マイクロソフトなど有力企業に対してコンサルタント業務を手がけているほか、知財を巡る最新動向をつづったブログ「FOSS Patents」も業界関係者から注目を集めている。 特許と言えば、最も話題になっているのがスマートフォンを巡る米アップルと韓国サムスン電子の訴訟合戦。端末販売で激しく覇権を争う両社の動向には常に耳目が集まるが、いまや特許紛争はスマホ業界に属するあらゆる大手企業にとって避けては通れない問題になっている。 その中で、ミューラー氏は、米グーグルが2012年に125億ドル（約1兆2500億円）で買収した米携帯端末大手モトローラ・モビリティが、グーグルにとって「大きな見当違い」になったと指摘する。モトローラの保有していた特許
脚光浴びるアマゾンの“裏の顔”：日経ビジネスオンライン
米アマゾン・ドット・コムが米IBMとの巨額の入札競争を制して、米中央情報局（CIA）にクラウドコンピューティング関連サービスを提供する可能性が高まったというニュースが注目を集めている。本や家電、雑貨をインターネットで販売する「小売り」のイメージが強いアマゾンだが、「IT（情報技術）インフラの提供者」としても急成長しており、旋風を巻き起こしている。 「どうしてインターネット通販の米アマゾン・ドット・コムが、米情報機関にIT（情報技術）インフラを提供するの？」 10月上旬、アマゾンが米IBMとの入札競争に勝利し、米中央情報局（CIA）にクラウドコンピューティング関連サービスを提供する可能性が高まったとのニュースが報じられ、不思議に思った人は少なくないことだろう。 アマゾンは、本や雑貨など様々な商品をインターネットで販売する小売企業のイメージが強いからだ。しかし、CIAとの契約額は6億ドル（約6
ヘイトスピーチは、法律で禁止するべきなのか：日経ビジネスオンライン
京都の朝鮮学校の周辺で「ヘイトスピーチ」と呼ばれる差別的表現の街頭宣伝を繰り返していた「在日特権を許さない市民の会」（在特会）などに対して、街宣禁止と約1200万円の賠償を命じる判決があった。 2009年、京都朝鮮第一初級学校に「在日特権を許さない市民の会（在特会）」の人々がやってきてスピーカーであれこれと主張をしていたことは、以前から一部ではニュースになっていた。 事の経緯は、広い土地を持っていない同校が、自分たちの土地でない近隣の公園を運動場代わりにしていたことについて、在特会の人々が憤慨し街宣活動をしながら立ち退きを求めたというものだ。近隣の公園を自分たちの運動場代わりに使うことは、過去の経緯がどうあれ弁解しにくいものの、問題となったのは、在特会側が街宣時に発した言葉だった。 その時の様子はYoutubeにある通り。例えば、2分54秒あたりでは、「何が子どもじゃ、スパイの子どもやない
スティーブ・ジョブズの経営手法とは対極にある：日経ビジネスオンライン
2011年10月にスティーブ・ジョブズが亡くなったとき、彼が仲間とともに創業し、長年にわたって繁栄とイノベーションの旗振り役となってきたアップルが成長力を維持できるのか、多くの評論家が疑問を呈した。 癌を発症し、最高経営責任者（CEO）の立場を退いた後も、社内でのジョブズの影響力は絶大だった。アップルのイノベーション（パソコンからiPod、iPhone、iPadに至るまで）は、世界の通信や娯楽のあり方を根本から変えた。56歳での早すぎる死を受けて、アップルの未来は危ういというコメントが多く聞かれた。 こうした議論に接して、僕はリーダーシップについて、そして偉大な企業を創る唯一の方法というものがあるのか、考えてみた。 「この世で確かなものは死と税金だけだ」という。ならばビジネスの世界で唯一確実なのは、いつかはよからぬことが起こる、ということだ。運が良ければ絶体絶命のピンチにはならないかもしれ
韓国アシアナ航空機事故で登場した“スゴイ”女性：日経ビジネスオンライン
一体、何がすごいのか。非常時のリーダーに期待されている役割と条件が、彼女によって明らかにされたかのように感じられるからです。そのあたりを今回ご紹介しつつ、動画を見ながらさらなるヒントを探りたいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫。それでは今週もいってみましょう。 社長は謝るのが仕事です 航空機事故というのは、ほかの事件事故よりも複雑です。まず「関係者」があまりに多い。航空会社や空港や消防などはもちろん、事故発生国、運営国、乗客が国籍を持つ国、航空機メーカー等が含まれます。そして、用語も専門的で分かりにくい。 今回の事故について追いかけ切れていない人も多いと思います。 なので、事故の経緯についてはこちらにまとめました。 事故概要はもちろん、航空会社、空港、消防、FBI、病院、そして米国家運輸安全委員会（NTSB）の記者会見の動画や声明、段階ごとに注目された問題と、関連するネット炎上騒ぎな
韓国 「中国傾斜」が怖くなり始めた?：日経ビジネスオンライン
対中傾斜に「ちょっと待てよ」 A：鈴置さんの日経ビジネスオンラインの記事を毎回読んでいます。「韓国が中国にどんどん引き寄せられる」との視点で書かれた一連の記事はとても面白い。実際にその通りですし、にもかかわらず、韓国の新聞はこれほどはっきりと書かないからです。 ただ、ソウルの空気の微妙な変化にも留意すべきと思います。6月末の訪中時に朴槿恵大統領は大歓迎されました。それを見て韓国人は有頂天になりました。 でも時間がたつにつれ、朴槿恵政権の対中傾斜に「ちょっと待てよ」というムードが生まれたのです。まず、朴槿恵政権と距離を置く東亜日報が、過度の対中接近を警戒する記事をいくつか載せました。 鈴置：代表的な記事が7月1日付の、北京特派員の書いたコラム 「韓中関係は易交難深――交わりを始めるのは簡単だが深めるのは難しい」ですね。 「韓中首脳会談で我が国は中国の掌の上に乗ってしまったのではないか」との
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
PCオーディオの魅力 麻倉師匠に聞く(後編) - JAGZY
前回はデジタルメディア評論家の麻倉怜士氏に、最近オーディオファンの注目が集まっている「PCオーディオ」の魅力について聞いた。今回はその後編となる、PCオーディオ実践編。PCオーディオの要となる「USB DAC」のお薦めモデル、さらには初心者を対象にしたアンプ・スピーカーの選び方などについて聞いていこう。 PCオーディオでは、手持ちのパソコンとオーディオシステム（もしくはヘッドホン）とをつなぐ「USB DAC」を用意し、楽曲配信サイトから「ハイレゾ音源」をダウンロード購入すれば、データ的にCDを超えた高音質な楽曲を手軽に楽しめる。従来のCDプレーヤーがパソコンに置き換わる形になり、パソコンで再生したハイレゾ音源のデジタル信号をUSBケーブルでUSB DACに送る。これをUSB DACがアナログ音声信号に変換してアンプに入力し、スピーカーから聴くという仕組みだ。 USB DACを選ぶなら「DS
「韓中連合軍が怖くないのか」と肩をそびやかす韓国人：日経ビジネスオンライン
岡本隆司（おかもと・たかし） 京都府立大学文学部准教授。1965年京都市生まれ。神戸大学大学院文学研究科修士課程修了、京都大学大学院文学研究科博士後期課程単位取得退学、博士（文学）。専門は近代アジア史。多言語の史料を駆使した精緻な考証で、現代の問題にもつながる新たな歴史像を解き明かす。主な著書に『近代中国と海関』（名古屋大学出版会、1999年、大平正芳記念賞受賞）、『属国と自主のあいだ』（名古屋大学出版会、2004年、サントリー学芸賞受賞）、『世界のなかの日清韓関係史』（講談社選書メチエ、2008年）、『中国「反日」の源流』（講談社選書メチエ、2011年）、『李鴻章』（岩波新書、2011年）、『ラザフォード・オルコック』（ウェッジ選書、2012年）、『近代中国史』（ちくま新書、近刊）などがある。（撮影：佐藤久） 前回は「韓国はどこまで先祖返りするのか」という私の質問で終わりました。韓国が米
「中華世界」復活を喜ぶ韓国の 異様な行動：日経ビジネスオンライン
岡本隆司（おかもと・たかし） 京都府立大学文学部准教授。1965年京都市生まれ。神戸大学大学院文学研究科修士課程修了、京都大学大学院文学研究科博士後期課程単位取得退学、博士（文学）。専門は近代アジア史。多言語の史料を駆使した精緻な考証で、現代の問題にもつながる新たな歴史像を解き明かす。主な著書に『近代中国と海関』（名古屋大学出版会、1999年、大平正芳記念賞受賞）、『属国と自主のあいだ』（名古屋大学出版会、2004年、サントリー学芸賞受賞）、『世界のなかの日清韓関係史』（講談社選書メチエ、2008年）、『中国「反日」の源流』（講談社選書メチエ、2011年）、『李鴻章』（岩波新書、2011年）、『ラザフォード・オルコック』（ウェッジ選書、2012年）、『近代中国史』（ちくま新書、近刊）などがある。（撮影：佐藤久） 前回は、20世紀の100年の間、中国人と韓国人は、華夷意識という理念と、強力な
「対馬は韓国のものだ」と言い出した韓国人：日経ビジネスオンライン
岡本隆司（おかもと・たかし） 京都府立大学文学部准教授。1965年京都市生まれ。神戸大学大学院文学研究科修士課程修了、京都大学大学院文学研究科博士後期課程単位取得退学、博士（文学）。専門は近代アジア史。多言語の史料を駆使した精緻な考証で、現代の問題にもつながる新たな歴史像を解き明かす。主な著書に『近代中国と海関』（名古屋大学出版会、1999年、大平正芳記念賞受賞）、『属国と自主のあいだ』（名古屋大学出版会、2004年、サントリー学芸賞受賞）、『世界のなかの日清韓関係史』（講談社選書メチエ、2008年）、『中国「反日」の源流』（講談社選書メチエ、2011年）、『李鴻章』（岩波新書、2011年）、『ラザフォード・オルコック』（ウェッジ選書、2012年）、『近代中国史』（ちくま新書、近刊）などがある。（撮影：佐藤久） 岡本：「対馬返還論」が韓国で盛り上がっています。聞いた日本人は驚きます。議論自
いい感じの膠着状態になってきた「アップル/グーグル」戦争：日経ビジネスオンライン
5～6月、シリコンバレーでは会議がやたら多い。その中でも、特に話題を集めたのは、何といってもグーグルの開発者会議「Google I/O」と、アップルの開発者会議「WWDC」の2つだ。 例によって、会議での発表内容は既に数多く報道されているのでそちらに譲るとして、私はその2つで感じられた当地の「勢い」の方向について考えてみようと思う。 一時のようにアップルが圧倒的に先行しているというわけでもなく、またここしばらくメディアが好んで書き立てるようなアップル落日・Android全盛というわけでもない。それぞれに強みと弱みを抱えて一生懸命頑張っている、なかなか良い感じの膠着状態と見える。そして、両者の戦線はどんどん拡大して、もはや「モバイルOSの陣取り」という話にとどまらなくなっている。 モバイル勝負の「武器弾薬」 今回両陣営に共通だったのは、ハードウェアの新製品の発表があまり目立たなかったことだ。
林檎購入事件：日経ビジネスオンライン
アップルのMacBook Air（以下、「MBA」と表記する）を買った。 当テキストは、その、今日届いたばかりのMBAで書いている。 今回は、新マシン購入の顛末について書く。 私事（わたくしごと）と言えばまったくの私事だし、「ビジネス」の看板をかかげているメディアに、プライベートな買い物の話を書くことは、お門違いであるのかもしれない。 が、21世紀の公共は、煎じ詰めれば、勝手放題の個々人の私的な生活と、それを支える個別の商品によってできあがっている。その意味において、何かを買うということ以上に社会的な行為は無いのであって、とすれば、商品の購入について書いたテキストは、十分に公共的な意味を持っているはずなのである。 そもそも、私がMBA購入に心を動かされたのは、5月の連休に、関西方面での仕事が発生したからだ。 ふだん、外出することの少ない私にとっては、久々の遠征仕事だ。 となると、どうしても
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「映画『テルマエ』のヒットで、夫婦間が険悪になりました」：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズについて語ろう：日経ビジネスオンライン