2018年5月以降、偽のセキュリティ警告によって有償ソフトウエアの購入に誘導されるケースが増加。
2018年5月以降、偽のセキュリティ警告によって有償ソフトウエアの購入に誘導されるケースが増えているそうです。詳細は以下から。 IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)によると、2018年05月以降に特定のWebサイトで「パソコンがウィルスに感染している」等の偽の警告を出し、最終的に有償ソフトウェアへの購入や有償サポート契約へ誘導するといった手口についての相談が増えているそうです。 本日、安心相談窓口だより「偽のセキュリティ警告によって有償の『ソフトウエア購入』や『サポート契約』をしてしまう相談が増加中」を公開しました。偽の警告画面で有償ソフトウェアの購入を促す手口が確認されています。安易に画面の指示に従わないよう注意してください。https://t.co/OTuGOlq6aw — IPA（情報処理推進機構） (@IPAjp) 2018年7月18日 IPAでは2006年5月に「偽セキュリテ
東京都庁の通信内容がダダ漏れ危機？「badWPAD」脆弱性とは (1/2)
「Black Hat USA 2016」レポートの第1回記事では、NetBIOSの「BadTunnel」脆弱性を悪用する攻撃例として「WPAD（Web Proxy Auto-Discovery）」を組み合わせた手法が登場した。だが実は、このWPAD自体にも、未だ修正されていない別の脆弱性が存在する。 8月5日、Black Hatの講演で登壇した元トレンドマイクロのマキシム・ゴンチャロフ氏が、「badWPAD」と名付けられたこの脆弱性の実態調査結果を発表した。これを悪用すれば、ターゲットを攻撃者のプロキシサーバーに接続させることができ、フィッシングサイトへの誘導、偽の認証画面を使ったログイン情報詐取（中間者攻撃）、通信内容の監視など、幅広い攻撃が可能になる。 しかもゴンチャロフ氏の調査では、東京都が使っている多数のクライアントPCが、現在進行形でそのリスクを抱えていることも具体的に明らかにさ
Engadget | Technology News & Reviews
How to watch Polaris Dawn astronauts attempt the first commercial spacewalk
Lenovoの「SuperFish」問題はさらに深刻、大手サイトへの攻撃兆候も
米電子フロンティア財団によれば、この問題は当初考えられていたよりも重大な影響があり、米GoogleやMicrosoft、Twitterなどの大手サイトが狙われている痕跡もあることが分かったという。 Lenovoのコンシューマー向けノートPCにプリインストールされていたソフトウェア「SuperFish」に深刻な脆弱性が発覚した問題で、米電子フロンティア財団（EFF）は2月25日、この脆弱性は当初考えられていたよりも重大な影響があり、米GoogleやMicrosoft、Twitterなどの大手サイトが狙われている痕跡があることが分かったと伝えた。 Superfishの脆弱性では、暗号化されたWebブラウザのHTTPS通信をリモートの攻撃者に読まれたり、Webサイトを偽装されたりする恐れが指摘されていた。 この問題はイスラエル企業のKomodiaが提供する「Komodia Redirector
大昔に自分の「ホームページ」を作っていた人あるある50
その昔、自分の「ホームページ」を作ることは、一種のステータスであった。ブログなんて概念は存在しない時代であり、Googleすら世に浸透していなかった、今から約15年以上も前の話である。そんな世紀末に……自らホームページを作ったことのある人は、IT時代の最先端に飛び込んだ勇者といっても過言ではない。いや、過言かも。 ということで今回ご紹介したいのが、「大昔に自分のホームページを作っていた人あるある50」である。忘れかけていた黒歴史と、毎晩23時すぎに聞いたであろうモデム音を思い出しながら読んでほしい。 【大昔に自分の「ホームページ」を作っていた人あるある50】 その01：工事中。 その02：とりあえずジオシティーズ。 その03：そういえば「COOL ONLINE」ってのもあった。 その04：ホームページのタイトルで一晩悩む。 その05：Windowsなら『ホームページ・ビルダー』。 その06
相次ぐWeb改ざん、原因はまたもや“Gumblar”か
「4月ころから相次いでいるWeb改ざんは、2009年に猛威をふるった『Gumblar』と同種の攻撃と見られる」。トレンドマイクロでWebセキュリティやマルウエア解析の情報発信を担当する岡本勝之コアテク・スレットマーケティング課担当課長代理は2013年7月1日、本誌の取材に対して最近のWeb改ざんに関する見解を示した。 GumblarはWeb管理者のFTPアカウントを盗み出し、それを使ってコンテンツを改ざんして不正なスクリプトや不正なリンクを追加する攻撃だった。改ざんされたWebサイトを閲覧すると、不正なWebサイトに誘導されてマルウエアに感染する（関連特集：実践、Gumblar対策）。最近のWeb改ざんについて岡本氏は「FTPアカウントを乗っ取る、Webサイト上の多くのページを改ざんして不正スクリプトを埋め込む、スクリプトが難読化されている、といった特徴がGumblarとほぼ同じ」と指摘す
「遠隔操作ウイルス」事件で露見したセキュリティ対策事情――専門家らが見解
セキュリティ関連の企業や組織で構成する「日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）」は10月17日、記者会見を開いて「遠隔操作ウイルス」事件に対する見解を表明した。JNSA理事の西本逸郎氏は、「不審なソフトやアプリに手を出さない、ウイルス対策ソフトを最新にするなどのセキュリティの基本的な対策行動がまだまだ浸透していない」と指摘した。 手口に目新しい点は「無い」 会見ではJNSAに参加するウイルス対策ソフトベンダーやセキュリティサービス企業などの担当者が、今回の攻撃手法やサイバー犯罪の特徴、警察によるサイバー事件捜査、社会全体からみたセキュリティ対策などの点で意見を述べた。 まず、手口では2ちゃんねるの掲示板に「無料の便利ツール」と称した実行形式のファイルをダウンロードさせるリンクが書き込まれ、これをダウンロードしたユーザーのPCに不正プログラム（IEsys.exe）が送り込まれた。ユーザ
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