中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー(http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/) でご覧ください。 中日新聞社
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「当事者研究」の到達点とこれからの展開 (2012.02.06更新) 北海道医療大学 向谷地生良 1.はじめに 「当事者研究」がはじまってちょうど10年になる。きっかけは、一人の統合失調症をかかえるメンバーが引き起こす相次ぐトラブルに私も含めたスタッフ自身が手詰まりの状態になったとき、同様に目の前で首をうなだれているメンバーに、思わず「一緒に研究しようか・・」とつぶやいたことだった。そのメンバーは、その一言に反応し「僕も研究したいです」と言ってくれた。「一緒に研究しようか」と思わずつぶやいたその一言は、今思えば、彼自身に向けた言葉というよりも、私自身に向けた励ましだったような気がする。統合失調症をかかえるメンバー?自身の現実に、私自身が“前向きに無力”になれたとき、彼のかかえる“生きづらさ”は、はじめて彼自身の大切なテーマとなったのである。 彼のようなエピソードをかかえるメンバーは、第三者
2010年、精神保健医療改革の実現に向けた政策提言がされました。「こころの健康政策構想会議」と呼ばれる提言書は、自殺や精神疾患の弊害から国民を救済するには、国民全体の精神保健を充実させなければならないとうたっています。そして、心の変調について学校や地域の窓口で気軽に相談でき、熟慮した多職種の支援者チームが対応し、訪問も行うとまで言っています。特に若い人が罹患したときには、直ちに治療を開始してなるべく早く回復させることが国の損失を少なくすると提言しています。そして、ついには「こころの健康推進」を日本の基本政策にまでしようとしています。 私たちはこの提言をそのまま受け入れてよいのでしょうか? 実際には、精神科の治療を開始して、薬をもらえばもらうほど、かえって本格的に具合が悪くなってしまうことが、とてもよくあります。その事実を、受診した本人も家族も、一部の謙虚な医療従事者たちも、多く経験してきて
通信社などの勤務を経て、フリーのジャーナリストに。1997年から日本の「ひきこもり 」界隈を取材。東日本大震災直後、被災地に入り、ひきこもる人たちがどう行動したの かを調査。新刊は『ルポ「8050問題」高齢親子〝ひきこもり死〟の現場から 』(河 出新書) 他に『ルポ ひきこもり未満』(集英社新書)『ひきこもる女性たち』(ベ スト新書)、『大人のひきこもり』(講談社現代新書)、『あのとき、大川小学校で何 が起きたのか』(青志社)など多数。TVやラジオにも多数出演。KHJ全国ひきこも り家族会連合会本部広報担当理事。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会 委員なども務める。YAHOO!ニュース個人オーサー『僕の細道』 「引きこもり」するオトナたち 「会社に行けない」「働けない」――家に引きこもる大人たちが増加し続けている。彼らはなぜ「引きこもり」するようになってしまったのか。理由とそ
日本では小学生、中学生にまで向精神薬が投与されている実態がある。専門医が子供に向精神薬を処方している割合を見ると、就学前から投与する医師が約28%、小学校低学年からが約26%となり、それらを含め高校生までに処方する医師は約73%いる。その問題点を、医療ジャーナリストの伊藤隼也氏が指摘する。 * * * 子供に向精神薬が処方される例に共通するのは、学校側の勧めで病院に通うことになり、そこで処方が始まっていることだ。 横浜カメリアホスピタル児童精神科の清水誠医師は、子供への向精神薬の処方について、こう警鐘を鳴らす。 「本来、『発達障害』と診断されるべきで薬の必要のない子供が『初期の統合失調症』と誤診されて、向精神薬を処方されるケースが実に多い。その場合、診断・治療法が間違っているので当然効果はなく、薬の副作用にだけ苦しめられることになります」 多くの向精神薬は麻薬や覚せい剤と同じく脳の中枢神経
1963年、福岡市長浜生まれ。1990年、東京理科大学大学院修士課程(物理学専攻)修了後、電機メーカで半導体デバイスの研究・開発に10年間従事。在職中より執筆活動を開始、2000年より著述業に専念。主な守備範囲はコンピュータ全般。2004年、運動障害が発生(2007年に障害認定)したことから、社会保障・社会福祉に問題意識を向けはじめた。現在は電動車椅子を使用。東京23区西端近く、農園や竹やぶに囲まれた地域で、1匹の高齢猫と暮らす。日常雑記ブログはこちら。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 2011年3月11日、 精神障害者たちの完璧な津波避難 北海道日高支庁、襟裳岬の北西に位置する「浦河」という町をご存知だろうか? 面積は約700平方キロメートル。東京都区部(約6
小宮山洋子厚生労働相は24日、事業者に対し医師などによる従業員のメンタルヘルス(心の健康)チェックを義務付ける労働安全衛生法の改正案要綱を労働政策審議会に諮問した。労政審は同日の安全衛生分科会でこれを了承し、原案通り答申。改正案は今臨時国会に提出され、来年秋にも施行される見込みだ。 厚労省は「東日本大震災を契機にメンタルヘルスが不調に陥る人の増加が懸念され、予防対策を充実させる必要がある」としている。 仕事上のストレスが原因でうつ病などになる人が増えていることから、改正案は全従業員の精神状態の把握を事業者に義務化。検査結果は医師や保健師から従業員へ直接通知し、本人の同意を得ずに事業者に提供することを禁じる。 従業員は希望すれば医師の面接指導を受けられる。事業者は面接指導を申し出た従業員に対し不利益な扱いをしてはならず、医師の意見を聞いた上で、必要であれば勤務時間の短縮や職場の配置転換
大分県竹田市の自宅で昨年1月、母親(当時78歳)を刺殺したとして、殺人罪に問われた同市の無職の男性(51)の控訴審判決が18日、福岡高裁であった。 川口宰護(しょうご)裁判長は「被告は当時、統合失調症が重篤な状態だった」として心神喪失状態だったと指摘。懲役3年、保護観察付き執行猶予5年とした1審・大分地裁の裁判員裁判判決を破棄し、無罪を言い渡した。 最高検によると、裁判員裁判で有罪だった被告に、控訴審が全面無罪を言い渡すのは初めて。
日本人が一生涯のうちに「うつ病」を患う確率は6〜7%といわれている。欧米の有病率は15%前後であり、世の中に「うつ病」「うつ状態」という言葉が蔓延している割に発症頻度は低い。ただこのところ、一般内科で「気分がめいる」「眠れない」と訴え、うつ病と診断されるケースが増えているのは事実だ。 本来、うつ病をはじめとする気分障害は診断が難しく、精神科でも確定的な診断を下すまでには時間がかかる。しかも問診しか診断する術がないため、一過性の適応障害や、さらにやっかいな躁うつ病(双極性障害)、統合失調症と誤診する可能性もある。なんとか客観的にうつ病を診断する手段がないか、とたどり着いたのが「光トポグラフィー検査」だ。 光トポグラフィーは頭に近赤外線を当て、反射してくる光から脳血流の変化を読み取り、脳の活動状態を数値化する装置。実際の検査では、患者は頭に光源と光検出機を内蔵したヘッドセットを着け、最初の
刊行に寄せて/井原 裕 座談会 PTSDの乱発~「こころのケア」のいかがわしさ~ 飯森眞喜雄vs宮川香織vs井原 裕 第1部 薬をめぐる諸問題 なぜ精神科医は薬に頼るのか?/井原 裕 ポスト抗うつ薬の時代の治療/冨高辰一郎 なぜ抗うつ薬信者が増えるのか?/片田珠美 早期支援と処方における問題点/野村忠良 抗精神病薬・抗うつ薬開発の課題/島田豊彰 第2部 治療現場で起きていること 電気けいれん療法は必須の精神科治療である/上田 諭 認知症の脱病院医療/上野秀樹 嗜癖文化の克服/小林桜児 覚醒剤氾濫を許さない精神科医療およびその周辺機関の態勢/平井愼二 児童福祉施設で起きていること/田嶌誠一 診察室で見える若者像/姜 昌勲 医者のホンネ/春日武彦 脳病神話にもの申す/八木剛平 第3部 精神医学の将来像~支援、そして制度~ 精神医学と人生相談/野村総一郎 医療につながらない人々/森川すいめい 自
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