その定番である「読書感想文」について、脚本家の三谷幸喜さんが紹介した「2つのポイント」が話題になっている。 三谷さんは2022年8月6日に出演したTBS系『情報7daysニュースキャスター』の冒頭、夏休みの読書感想文のアドバイスについて求められ、こう語った。 「僕も大っ嫌いだったんですよ。作文は好きなんですけども、読書感想文となると、何を書いていいか分からないし、あらすじとかも面倒くさいし、なんでこんなことを書かなきゃいけないんだと思って…」

イスラエルは「一方的に攻撃された」わけではない。米ユダヤ人団体がパレスチナ人抑圧への「見て見ぬふり」を批判

東山紀之氏、元Jr.からの性加害告発に「したことない」⇒「したかもしれないし、していないかもしれない」

妊娠したら「中絶か帰国か選べ」。技能実習生たちが訴える数々の人権侵害。技能実習制度の廃止を求めるプロジェクトを動かす中心メンバーは、10〜20代の若者たちだ。

「LGBTQ差別の企業の出展はおかしい」ゲイ当事者が『アクサ』と実行委に抗議（東京レインボープライド2022）【UPDATE】 TRPにブースを構える『アクサ損害保険』で同性パートナーを配偶者として認められなかった男性が、ブース前で抗議活動をしました。専門家は「TRPは企業がLGBTQフレンドリーを目指す成長過程として出展するという側面もある」と指摘します。

「ロシアもウクライナも両方悪い」は不適切。細谷雄一教授の連続ツイートが「WEBで読める決定版と言える論考」と反響

2022年のアカデミー賞では『コーダ あいのうた』が作品賞と助演男優賞（トロイ・コッツァー）にノミネート。日本では聴者の俳優がろう者を演じることがほとんどだが、当事者が不在の作品づくりの問題点とは何か。

「悪い夢のように、一刻も早く全てが終わることを願っています」。五輪メダリストや歌手、司会者など様々な分野で活躍するロシアの著名人たちが、悲しみと抗議の意を表明している。

開催地イスラエルの駐日大使館は「歓迎とお祝いの気持ちを込め、原宿ファッションと着物を融合させた」と説明しています。

Twitterに投稿されたイラストなどで名誉を傷つけられたとして、ジャーナリストの伊藤詩織さんが漫画家のはすみとしこさんに対し、550万円の損害賠償などを求めた訴訟の判決が11月30日、東京地裁であった。小田正二裁判長ははすみさんに88万円の支払いを命じた。

専門家からは「女性たちの安全を守る」ことを“名目”にしてトランスジェンダー女性を排除することはやめてほしい、という声が上がっています。

軽度知的障害と自閉症のある女性の恋愛模様を描く『初恋、ざらり』。差別意識や劣等感など人間の複雑な感情を丁寧にすくい上げる本作が、障害のある人、ない人の垣根を超えて、幅広い層から共感を集める理由とは？

10月25日、北海道小樽市で行われた街頭演説での自民党の麻生太郎・副総裁の発言が波紋を呼んでいる。「農家のおかげですか？農協の力ですか？違います」という内容にはSNSで「品種改良の努力を踏みにじっている」などと批判もあがっている。

「誹謗中傷や恫喝や脅迫によって確保される支持などいりません」高市早苗氏、自身の支持者にTwitterで注意促す【自民党総裁選】 9月29日に投開票される自民党総裁選で、立候補している高市早苗氏が自身のTwitterを更新。支持者らに向け、総裁選に立候補している他候補への誹謗中傷などをしないよう呼びかけた。

人気キャラクター「ムーミン」に関する著作権を管理するフィンランドの会社Moomin Characters Oy Ltdが、日本で展開されているムーミンと化粧品会社DHCのコラボレーションを中止することを明らかにした。8月24日、ハフポスト日本版のメール取材に答えた。「いかなる差別も容認しません」としている。 DHC社をめぐっては、過去に吉田嘉明会長名義で在日コリアンへの差別的な文章を公式オンラインショップに掲載していた問題で批判が殺到。8月23日、ムーミンの日本版公式TwitterアカウントなどがDHC社とのコラボ商品販売を発表しており、Twitter上で疑問視する声が相次いでいた。

「営業時間をごまかして、協力金を詐取しようとした闇営業ではないか」というSNS上の憶測を明確に否定しました。

湯沢町の田村正幸町長がメッセージ。「イベント前までに何とかワクチン接種を完了させるため、新潟県と調整を行った結果、若干のワクチン供給が可能との回答を得ることができました」

7月4日（日）は、東京都議会議員選挙の投開票日です。約1400万人の東京都民の税金をどう使うか、今後の都政を左右する大事な選挙ですが、投票率の低さが課題となっています。 前回（2017年）の都議選の投票率は51.28%。年代別に見てみると、若年層の投票率が低く、最も低い20代の投票率は26.4％でした。60代以上の投票率とは倍以上の差があります。

東京23区で規定なしは港区のみ。大阪では「セーラー服をめくって教員が確認」、富山では「生徒同士が見張り合い」。アンケートには、不適切な指導を訴える声が全国から寄せられた。

取材に対し、セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソンの3社は、DHC製品の取り扱いを続けていると回答した。