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太陽の熱で風を作って発電、米国南部に高さ686メートルのタワー
米国のソーラー・ウインド・エナジー・タワー社が商用レベルで世界初の「太陽-風力下降気流タワー」を開発して、南部のアリゾナ州に第1号の発電所を建設する（図1）。米国とメキシコの国境にあるサンルイス（San Luis）市で4年後の2018年に運転を開始する予定だ。 サンルイス市に建設する発電所はタワーの高さが686メートル（2250フィート）で、1時間あたり最大で125万kWh、平均で43.5万kWhの電力を供給することができる。総発電量は1年間で38億kWhに達する。火力発電所の発電量と比べると大規模な60万kWクラスに相当する。 この発電設備の特徴は太陽熱と風力を組み合わせたハイブリッド方式にある。円筒形のタワーの最上部では太陽光による熱で空気を温める一方、タワーの内部にある噴射システムから冷却水を霧状に放出する。温かく乾いていた空気が蒸気を吸収して冷たく重くなると、時速80キロメートル（
「首つり自殺数」と「アメリカの科学・宇宙・テクノロジーに関する支出」など無関係のデータ同士で相関性をむりやり発見する「Spurious Correlations」 - GIGAZINE
ほんのわずかな初期の要因の変化が最終的に思いがけないほど差のある結果を招く現象を「バタフライ効果」と呼びますが、そんな現象は身近なところでも起こっているのかもしれないと思わせるような、一見すると関係のない2つのデータに相関性を見いだすプロジェクトが「Spurious Correlations」です。 Spurious Correlations http://www.tylervigen.com/ 1999年～2009年までの「アメリカの科学・宇宙・テクノロジーに関する支出」と「首つり自殺数」の上昇傾向が一致。 「水泳プールでの溺死数」と「ニコラス・ケイジの映画出演数」が、なぜか似たような傾向で上下しています。つまり、ニコラス・ケイジが映画に出演しなければプールでの事故が激減するのかもしれません。 「アメリカ人1人あたりのチーズ消費量」と「ベッドシーツに絡まって死亡する数」がほぼ一致。 「ア
ニッポンの魅力は、「スシ」より「スイカ」！：日経ビジネスオンライン
この連載では、シェーデ教授が研究活動や日常のディスカッションを通じて「面白い」と思った、日本のビジネスに関するトピックについて、海外の目線からご紹介します。 初めまして。カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）で日本型経営論を研究・教えているウリケ・シェーデ(Ulrike Schaede)です。ドイツ人で、ドイツの大学で日本学と経済学の博士課程を修了しました。日本を初めて訪れたのは1982年で、 当時特に驚いたのは、日本の会社が、文書を手書きして、グローバルに競争をしていたことです。 手書きで機能する経済大国に魅了されて… この“手書きで機能する経済大国”にすっかり魅了された私は、日本語を勉強しながら、日本をあちこち旅行しました。普通の日本人よりもよっぽどたくさん、日本の各地を旅行し、お寺やホテルを見て回ったと思います。一番好きな場所は富山県、九州地方（特に天草や日向）、そして東北地方
パスワード入力直後に預金奪う新たな手口 NHKニュース
インターネットバンキングの預金が奪われる被害で、利用者が偽の画面にパスワードを誤って入力した瞬間に預金を奪うという新たな手口の被害が相次いでいることが分かり、銀行はウイルス対策の徹底などを呼びかけています。 インターネットバンキングで預金を奪われる被害は、これまで利用者が偽の画面に誤って入力したパスワードが後から悪用されるケースが中心でした。 しかし、「三井住友銀行」によりますと、ことし３月以降、利用者が偽の画面に誤ってパスワードを入力した瞬間に預金を奪うという新たな手口による被害が相次いでいるということです。 ログインすると「ダウンロード中です」などと書かれた偽の画面が表示され、振り込みなどに必要なパスワードを入力するとその直後に預金が奪われるということです。 三井住友銀行は、対策として去年１０月、１分ごとにパスワードが変わる仕組みを導入しましたが、今回は、この仕組みの利用者でも被害が確
ＴＰＰ交渉、著作権保護期間「７０年」で合意へ （読売新聞） - Yahoo!ニュース
環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉に参加している日米など１２か国が、音楽や小説の著作権の保護期間を７０年に統一することで合意する見通しになった。 新薬を開発した企業が市場を独占できる「データ保護期間」は、先進国は１０年程度、新興国は５年以下と、新興国側に配慮した案で決着する見込みだ。難航分野の一つである知的財産権分野の交渉にめどがつき、ＴＰＰ交渉全体が妥結へ向けてさらに前進する。 日米それぞれの交渉関係者が明らかにした。 ベトナムで１２〜１５日の日程で始まったＴＰＰ首席交渉官会合で、知的財産分野の合意内容を確認し、１９、２０日にシンガポールで開かれる閣僚会合に報告する。 著作権の保護期間について、交渉参加１２か国のうち、日本やカナダなど６か国は原則、作家や作者の死後５０年としており、米国など５か国は７０年、メキシコは１００年と定めている。
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