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「ロンドンに行ったら、自由時間に地下鉄に1区間でも乗ってみようと思ったんです。でも、ちょっと乗るだけで800円近く取られるというのはひどいと思いませんか？」 日本から添乗員付きのいわゆるパッケージツアーでイギリスにやって来た60代の男性はそういぶっていた。ロンドン市内での移動時に利用者が日本円にして毎回800円も払って地下鉄に乗るとは到底思えない。では、どうしてこのような事態が起きるのか、そのカラクリを改めて調べてみることにした。 多くの駅で有人窓口が廃止 「ホテルの近くに駅があるんで、そこから隣の駅まで乗って、歩いて帰って来よう、とかそんなことを考えながら駅に行ったんです」 世界最古の地下鉄ってどんなものなのかな、と思いながら、「ロンドン滞在のイベントの1つ」と計画していたこの男性。切符の買い方を駅員に聞いたら「1駅乗るだけでも4.90ポンド（約760円）」と言われたという。 「そんなに

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新年度を迎えた。出会いの季節である。入学、入社、新学年に新部署、新天地……。人生の転機に、たくさんの出会いが待っている。 とはいえ、知らない人と話すのはあまり得意でない、という方もいるだろうし、年齢を重ねるとなかなか新しい知人や友達を作りにくくなると実感している人も多いだろう。今回は、元「コミュ障」で悩んでいた筆者が30年近い“コミュニケーション修業”の末にたどり着いた「誰とでも仲良くなれる」方法をご紹介したい。 周囲の友人などにはなかなか信じてもらえないが、筆者は本質的には恥ずかしがり屋で、特に学生時代は自分の容姿に異常なほどコンプレックスを持ち、とにかく自信がなかった。 コミュニケーションの「科学」を学んでから変わった 仕事では、課せられた役割に「憑依」することで、自信ありげに見せてきたが、「素の自分」はシャイなまま。ブサイクだから、「誰も私とは話したくないのではないか」という自意識に

2017年11月30日、文化放送 「The News Masters TOKYO」というラジオ番組で語られていた話に、筆者は釘付けになった。出演していたのは、前横浜DeNAベイスターズ社長の池田純氏だ。 IT実業家として成功した池田氏は、30代半ばで野球球団の社長になったとき、選手たちに原則3年間の寮生活を義務付けたという。大学や高校を卒業してプロ入りした選手たちの意識は一般社会の常識と大きな隔たりがあり、しつけのため、そして社会のイロハを教える場が必要と感じたからだそうだ。 勉強をしなくても進学できるルートの存在 さらに、池田氏は「机を捨てていいから一日中サッカーなり野球なりをしろ」という考え方をよしとする姿勢が、日本のプロスポーツを目指す人々の一部にあることも指摘していた。もちろん、まじめに勉学に取り組む運動部の学生もいるが、池田氏の言われるところの「机を捨てて」一日中、特定のスポーツ

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2013年3月の東急東横線渋谷駅の地下化と、東京メトロ副都心線との相互直通運転以降、渋谷の凋落がささやかれるようになった。2013年には長年保っていたJRの乗降客数3位の座を東京、横浜に抜かれて5位に転落、さらに2016年には僅差ではあるものの、品川に抜かれ、6位に転落。憧れの地として人を集めてきた勢いを失い、単なる猥雑な繁華街として個性を失いつつある渋谷に未来はあるのだろうか。 渋谷凋落3つの要因 東急東横線渋谷駅の地下化を始点に渋谷の凋落を語る人は少なくないが、実際はもっと前から始まっていた。要因は3つある。ひとつはかつて渋谷を渋谷たらしめていた文化の消滅である。 渋谷が洗練されたおしゃれなまちと広く認識されるようになった契機は1973年の渋谷パルコの誕生である。駅から500mも離れた、坂の途中という立地、専門店共同ビルというそれまでにないスタイルに最初は「成功するワケがない」という冷

「非常に珍しいことではないか」 賃貸住宅市場に詳しい農林中金総合研究所の古江晋也・主任研究員はそう話す。 古江氏が珍しいと驚くのは、日本銀行が今年1月に公表した「地域経済報告」の記述だ。この中で日銀は「多くの地主等が短期間のうちに貸家経営に乗り出した結果、貸家市場全体でみると、需給が緩みつつあるとの声が聞かれている」「実際、賃貸物件の仲介業者等からは、郊外の築古物件など相対的に魅力の乏しい物件を中心に、空室率の上昇や家賃の下落が見られるとの声が聞かれている」などと、賃貸住宅市場の現状に警鐘を鳴らしている。 バブル期を超える不動産業への新規融資 確かに、賃貸住宅市場は供給過剰の懸念が高まっている。特に、2015年1月に施行された改正相続税法により、相続税の節税対策として多くの貸家が建設されてきた。超低金利政策が長期化し、マイナス金利政策の導入でもう一段、金利が低下したこともこれを後押ししてい

ところ変われば品変わる、国が違えば学校教育だって変わります。フランスの教育は、内容だけでなく、方法だって日本とはずいぶん違います。 その一つに「学校で鉛筆と消しゴムを使わない」ことが挙げられます。小学校に入ってから大学院に至るまでずっと、学校の机の上に消しゴムのカスが落ちることはありません。 書いたら「消せない」筆記用具を使う 小学校に入学したての子どもが使う筆記具は、青・緑・赤色などのボールペンです。書かれたものの訂正や修正は、横線を引いたり、修正液を使います。最近は時流に合わせて「フリクションボールペン」（こすって消えるボールペン）を使う子どもも出てきましたが、まだ少数派のようです。そして、小学校高学年から中学生になると、万年筆を使い始めます。文房具店に行けば、ウォーターマンやペリカンなど、学生向けの安価で機能的な万年筆がたくさんそろっています。 誤解がないように断っておきますが、鉛筆

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母親同士で、「母親の務めはいつまで続くのだろう」と話すことがある。子どもが大人になってからも、就活や婚活にまで関与する親は多いという話も聞く。 日本で少子化が進む背景として、母親が感じる重圧が大きいという点は見逃せない。一方、合計特殊出生率（女性が生涯に産む子どもの平均数）が2.01(2014年時点。2015年は1.96)と先進国の中では高いフランスには、母親のストレスを軽減させる子育てのスタイルがあった。 赤ちゃんができたら｢子ども部屋｣を用意 その1つが、赤ちゃんのころから子どもを1人で寝かせることだろう。日本では、子どもが小さいときは、親子同室で眠る家庭が多い。フランスでは、子どもが生まれるとわかったら赤ちゃんの部屋を用意する。ベビーベッドを入れ、たんすの中には、赤ちゃんの服や肌着をそろえる。早ければ生後数週間から赤ちゃんを1人部屋で寝かせる。 あるフランス人の友人宅でも、生後数カ月

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とはいえ、結婚したからといって孤独死しないとは断言はできません。結婚してもソロに戻るリスクはあるんです。そのひとつが離婚です。以前この連載でも取り上げましたが、離別した夫の自殺率が高い（｢2035年｢人口の5割が独身｣時代がやってくる｣）というデータは、既婚男性の妻に対する依存度が高いことをあらわしています。 離婚率は、戦前と比べて3倍に膨れ上がった。が…… 今回は、そんな「離婚」について取り上げたいと思います。2015年の人口動態調査によれば、離婚件数は22万6198件あり、人口千対離婚率（普通離婚率）は1.8となっています。ピークは、2002年の28万9836件（同2.3）で、最近はやや減少傾向にあるとはいえ、太平洋戦争直前のもっとも離婚率が少なかったときからすると、実に3倍に増えています。 ちなみに、人口千対離婚率ではなく、離婚数を婚姻数で割った比率（特殊離婚率）で見ると、2001年

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2017年の正月、40代の日本人女性の友達からの年賀状が届いた。彼女とは長い付き合いで、毎年フランスへ年賀状を送ってくれる。新年のあいさつの横には、何年も変わらない、悲願のメッセージが書き添えられていた。「今年こそ、結婚できますように！」。そのメッセージはますます悲しく聞こえてきた。 私は2009年まで日本の高校のフランス語教師として、日本に住んでいた経験があるが、住んでいた頃、日本では「結婚」というテーマがどれくらい重大なことか、十分に理解していた。当時、私は20代だったから、周りの日本女性の友達とお茶することがよくあったが、「結婚」が話題になることが多かったからだ。 「彼氏いるの？」「どんな人がタイプ？」「結婚は何歳までにしたい？」というのがお決まりの質問だ。私もよくされたが「これが日本文化なんだろうな」と割り切っていたので、気にせずいつも素直に答えていた。 「何歳までに結婚したい？」