Amazonは、プライム会員向けVODサービス『Amazonプライム・ビデオ』の対象チャンネルが2か月間 月額99円で視聴できるキャンペーンを実施中です。期間は、2023年4月26日(水)~5月9日(火)の申し込みまで有効となります。 対象チャンネルは『d アニメストア for Prime Video』『アニメタイムズ』『東映アニメチャンネル』『アジア Premium』『ニコロデオン』『NHK こどもパーク』『シネマコレクション by KADOKAWA』『スターチャンネル EX -DRAMA & CLASSICS-』『シネフィル WOWOW プラス』の9チャンネル。また、このキャンペーンと平行してFODチャンネルも『1か月間 月額200円』で利用できるキャンペーンも開催中です。こちらは5月8日の申し込みまで有効。 もちろん利用してみて興味ないと思ったらいつでも解約可能。うっかり解約忘れをし
スポーツ動画配信サービス「DAZN(ダゾーン)」が、20日に開幕したサッカー欧州チャンピオンズリーグ(CL)の日本での放映権を手放したことが21日分かった。DAZN日本法人の広報担当は「現状、日本と東南アジアでCLの権利は保持していません」と答えた。 DAZNは欧州CLの2018~19年、19~20年、20~21年と3シーズンの独占放映権を獲得していた。関係者によると、新型コロナウイルスの影響で世界中で放映権の見直しが進む中、昨季は交渉の末、日本でも決勝まで視聴できるようにこぎつけた。しかし今季は放映できなくなった。 DAZNは日本で今季の欧州CLを配信しないことを発表しておらず、ファンの間で困惑が広がっていた。広報担当は「問い合わせいただければ、対応しております。番組表が最新情報になります」と話した。
自己紹介 こんにちは、宮武(@tmiyatake1)です。普段は、LAにあるスタートアップでCOOをしています。これまでは、日本のVCで米国を拠点にキャピタリストとして働いてきました。普段は、Off Topicのポッドキャストでも発信してますが、前回の記事が好評だったので、今回は「ストリーミングサービス事情」について記事にしてみました。 はじめに2019年から2020年にかけて多くのプレイヤーが参入してくるストリーミング事業。Netflix、Amazon、HBO、Huluなどプレイヤーがいるなか、昨年11月にはDisney+、さらにAppleがApple TV+も登場。2020年はHBO Max、NBCUniversalが自社ストリーミングサービスのリリースを予定しており、元Disney会長のJeffery Katzenbergが始めた「Quibi」もリリース予定と、競合がかなり増えている
無料で提供される iOS 12.3 および tvOS 12.3 ソフトウェアアップデートにより、世界中のお客様が、Apple TVアプリケーション内からApple TVチャンネルを購読し(支払いは視聴を希望する有料サービスのみに発生)アプリケーション内から直接オンデマンドで視聴できます。Apple TVチャンネルに含まれるサービスは、米国であれば、HBO、Starz、SHOWTIME、Smithsonian Channel、EPIX、Tastemade等の人気のあるチャンネルに加え、さらにMTV Hitsのような新サービスも含まれ、さらに多くの専門チャンネルが世界中で追加されていく予定です。1
ネットフリックス(ネトフリ)が劇場買収を検討――。米紙ロサンゼルス・タイムズの18日の報道が業界で波紋を呼んでいる。同社が最近、米劇場チェーンに買収を持ちかけたものの価格が折り合わず破談に。だが劇場買収そのものは引き続き模索しているという。 動画配信サービス大手が劇場チェーンを傘下に収める狙いは、同紙も指摘するように、アカデミー賞レースへの本格参戦だろう。 ネトフリは3月、米国人の自転車選手が自らを実験台にしてロシアのドーピング問題を暴いたドキュメンタリー「イカロス」で、長編初のアカデミー賞を受賞した。長編フィクション「マッドバウンド 哀しき友情」も助演女優賞を含む4部門でノミネート。うち撮影賞は同部門初の女性ノミネートとなって注目された。 アカデミー賞にノミネートされるには「商業劇場での7日以上の上映」が必要だ。そこでネトフリはいずれの作品も劇場で上映したが、限定的で、主戦場はあくまでネ
11月8日、米娯楽大手ウォルト・ディズニーは、「スター・ウォーズ」のプリクエル・シリーズの製作を発表し、これらの作品は来年開始される独自のストリーミングサービスで配信すると明らかにした。写真は2016年12月撮影(2018年 ロイター/Neil Hall ) [ロサンゼルス 8日 ロイター] - 米娯楽大手ウォルト・ディズニーは8日、「スター・ウォーズ」のプリクエル・シリーズの製作を発表し、これらの作品は来年開始される独自のストリーミングサービスで配信すると明らかにした。 ボブ・アイガー最高経営責任者(CEO)は決算発表の電話会見で、同シリーズは実写版で2019年に製作を開始し、2016年の映画「ローグ・ワン/スター・ウォーズ・ストーリー」のプリクエル(前日譚)になると述べた。ディエゴ・ルナが主演するという。
調査会社のインテージ(東京・千代田)がドコモ・インサイトマーケティング(東京・港)と共同で、テレビの個人視聴の分析サービスの開発を進めていることが明らかになった。2019年度中の提供開始を目指す。特集3回目ではテレビ視聴分析サービスに力を入れるインテージの戦略を解き明かす。 開発中のサービスはインテージ子会社のテレビデータ事業会社IXT(イクスト、東京・千代田)の持つ視聴ログデータと、NTTドコモの会員組織「dポイントクラブ」の属性情報を個人が特定できない形でひも付けることで実現する。開発にはインテージが17年11月に提供を始めたスマートテレビの視聴ログを活用した個人視聴分析サービス「Media Gauge TV」のデータを活用する。 Media Gauge TVは、インテージが契約する複数のメーカーのスマートテレビの視聴ログを活用して開発した。ネットに結線されたスマートテレビと録画機器か
有料の動画配信サービス利用率は15.0%、Amazonプライム・ビデオ利用者が大幅増 『動画配信ビジネス調査報告書2018』6月21日発売 インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小川 亨)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、新産業調査レポート『動画配信ビジネス調査報告書2018[リニア配信・広告・オリジナルコンテンツ等、差別化を図る事業者の戦略を追う]』( https://book.impress.co.jp/vod2018 )を2018年6月21日(木)に発売(予約受付中)いたします。 動画配信市場はオンデマンド配信が主流でしたが、2016年度に開始されたリニア配信(リアルタイム)配信のAbemaTVやDAZNが着々と利用者数を増加しており、2017年にはdTVチャンネルも開始されました。 2017年度はリ
消費者庁は5月30日、TSUTAYAに対し、景品表示法に違反する行為が認められたとして措置命令を行ったと発表した。動画配信サービス「TSUTAYA TV」において、動画見放題プランの対象動画が配信する動画の12〜26%程度など、誤解を招く表記が見られたという。 対象になったのは、TSUTAYA TV、「動画見放題&定額レンタル8」、動画見放題プランと光回線インターネット接続サービスを同時に提供する「TSUTAYA光」、動画配信サービスと店頭でのDVDレンタルなどをあわせて提供する「TSUTAYAプレミアム」の4つ。 消費者庁は、「動画見放題 月額933円(税抜) 30日間無料お試し」と記載し、「人気ランキング」、「近日リリース」として、それぞれ10本の動画の画像を掲載することで、動画見放題プランを契約すれば、動画が見放題になるかのように示す表示をしていたことや、動画見放題&定額レンタル8を
調査企業「eMarketer」の最新データによると、米国の有料テレビ視聴者数は予想を上回る速度で減少しており、ネットフリックスやアマゾンプライム等のネット経由のOTT(オーバー・ザ・トップ)型のテレビ視聴が増えているという。 コードカッティングと呼ばれる有料テレビ離れがさらに進む一方で、OTTは毎年、二桁台の成長を続けている。ケーブルや衛星放送等の有料テレビ事業者らは、なんとか視聴者をつなぎとめようと、かつての敵だったOTTと提携する動きにも乗り出した。 eMarketerは今年、米国で有料テレビ契約を解除する人口が前年度比で32.8%増の3300万人に達すると見込んでいる。同社は昨年7月時点でこの数値を2710万人と見込んでいたが、これを大幅に上回ることになる。 2018年の米国成人の有料テレビ契約者数は、昨年から3.8%減の1億8670万人になる見通しだ。なかでも落ち込みが激しいのが衛
KDDIとNetflixが業務提携を発表。Netflixプランを発表しました。提供開始は今夏。 20GB/月のデータプランに、「Netflixベーシックプラン(650円)」「ビデオパス(562円)」「+5GBのデータ容量」を加えても、その差額は1000円で済むという内容です。 Netflixは様々なISPと世界中で提携しています。アメリカでは、モバイルネットワークにてカウントフリー(データ容量消費なし)でNetflixを視聴できるサービスを携帯事業者T-Mobileが展開していました。 質疑応答において、なぜ5GBプラスにしたのか、特定サービスの通信料を無料とするカウントフリーは検討しなかったのか?との質問に対し、高橋誠社長は以下の通り回答しました。 「カウントフリーってあれですよね、通信料金をかからないようにするってやつですよね。0円にする、ゼロレーティングと呼ばれるやつですね。これはあ
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