世界ボクシング機構(WBO)のタイトルマッチが31日、東京・大田区総合体育館で行われ、スーパーフライ級王者の井岡一翔(Reason大貴)は世界4階級制覇後の初防衛戦で同級1位ジェイビエール・シントロン(プエルトリコ)を3-0の判定で下した。自身の日本選手世界戦最多勝利数を16に伸ばした。世界3
世界ボクシング機構(WBO)のタイトルマッチが31日、東京・大田区総合体育館で行われ、スーパーフライ級王者の井岡一翔(Reason大貴)は世界4階級制覇後の初防衛戦で同級1位ジェイビエール・シントロン(プエルトリコ)を3-0の判定で下した。自身の日本選手世界戦最多勝利数を16に伸ばした。世界3
総務省が31日発表した人口推計によると、2020年1月1日時点で20歳の新成人は122万人で、19年より3万人減り、4年ぶりの減少となった。男女別に見ると、男性は63万人、女性は59万人だった。新成人が総人口に占める割合は0.97%で、19年を0.02ポイント下回った。10年連続で1%を割った。新成人の数は第2次ベビーブーム世代(1971~74年生まれ)が成人になった時、200万人台に達し、9
新年を20歳で迎える新成人は、総務省の推計で122万人と、10年連続で総人口の1%を下回りました。一方、来年の「ね年」生まれの人は、1062万人となっています。 新成人の数は、この10年間、ほぼ120万人台前半で横ばいの状況が続いていますが、総務省によりますと、今後は減少傾向になると見込まれるということです。 一方、来年の「ね年」生まれの人は、1月1日現在で、男性が516万人、女性が546万人の合わせて1062万人で、総人口に占める割合は、8.4%となっています。 十二支別では、「い年」生まれが1135万人で最も多く、「ね年」は3番目です。「ね年」生まれで最も多いのは、第1次ベビーブーム世代で、来年72歳になる昭和23年生まれの209万人、次いで48歳になる昭和47年生まれの200万人、60歳になる昭和35年生まれの151万人などとなっています。もっとも若い平成20年生まれの12歳になる人
海外への渡航を禁じられているにもかかわらずすでに日本を出国したことを明らかにした、日産自動車のカルロス・ゴーン元会長。こうした事態について専門家は、「日本の司法制度に極めて深刻な影響を及ぼすのではないか」としています。また、海外メディアは「日本の司法制度に厳しい目が向けられている」などと伝えています。 元検事の高井康行弁護士は「今回の事件では弁護団が極めて厳しい保釈条件を提示しそれをゴーン元会長に守らせると主張したため、裁判所が信頼して保釈に応じた。しかし、結果的にその信頼は裏切られ多額の保釈金も逃走防止の役に立たなかった。日本の司法制度をかいくぐってゴーン元会長が国外に出国したことが世界中に知れ渡り、日本の司法制度はその程度のものなのかと思われてしまう。これがきっかけになって第2第3の逃亡のケースが出てくることも十分考えられ、日本の司法制度に対して極めて深刻な影響を及ぼすのではないか」と
ことし4月に保釈され中東のレバノンに出国したという声明を発表した日産自動車の元会長、カルロス・ゴーン被告について、東京地方裁判所が31日夜、保釈を取り消す決定をしたことが関係者への取材で分かりました。今後、元会長が納めた保釈金15億円は没収される見通しです。 ゴーン元会長は保釈の条件で、海外への渡航が禁じられていましたが、元会長は31日正午すぎ、アメリカの広報担当者を通じ「私はいまレバノンにいます。もはや私は有罪が前提とされ、基本的な人権が無視されている不正な日本の司法制度の人質ではなくなります」などとする声明を発表しました。 関係者によりますと、日本の出入国在留管理庁のデータベースなどを確認したところ、ゴーン元会長が日本から出国した記録はなく、元会長の弁護を担当する弘中惇一郎弁護士も、報道陣の取材に対し「元会長のパスポートは弁護士が預かっており、弁護団がパスポートを渡すようなことはありえ
過去5年連続で2桁勝利を挙げ、2018年はピッチャーライナーを右足首に受け、骨折していなければサイ・ヤング賞(最優秀投手賞)を取れたであろうトレバー・バウアー(レッズ)の来日は、二転三転した末に、ようやく実現した。話は、スプリングトレーニングが中盤に差し掛かった今年3月8日まで遡る。その夜、バウアーのビジネスパートナー、タイキ・グリーン氏から筆者にメッセージが届いた。「今日、トレバーがNHKの
ストーブリーグや契約更改も一巡し、球界はオフのまっただ中だ。この時期、プロ野球選手はどのように過ごしているのか。最近は多くの選手が結構練習している。12月から翌年1月、選手はチームの管轄外にあるが、年末年始の1週間程度を除けば球団施設を使える。ぶらっと行けば誰かしらいるので、練習相手には困らない。最近の選手はオフでも本当に真面目に練習する。自主的に体を動かし、ほとんど休まない子もいる。練習熱
航空各社と国土交通省は、訪日外国人が地方に足を延ばすよう促す対策を2021年まで集中的に実施する。全日本空輸(ANA)は東京五輪・パラリンピックの開催までに、国内を割安に周遊できる航空券を訪日客限定で発売する。ほかの航空会社も運賃制度で対応する方向だ。国交省も地方空港の設備導入を支援し、官民挙げて地方活性化を後押しする。政府・与党は20年度の税制改正で、航空各社に課している「航空機燃料税」の軽
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