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鉄道に関するsyanbiのブックマーク (5)

  • asahi.com(朝日新聞社):2つの蒲田駅結ぶ「蒲蒲線」設置検討へ 東急電鉄 - ビジネス・経済

    印刷 関連トピックス羽田空港  東京急行電鉄蒲田駅(東京都大田区)と京浜急行電鉄蒲田駅を結ぶ新路線「蒲蒲(かま・かま)線」の設置を、東京急行電鉄が検討していることがわかった。東急電鉄が京急電鉄に乗り入れて羽田空港に接続することで、外国人客の取り込みをねらう。  15日までに投資家説明会などで、蒲蒲線建設を格的に検討し、国などに支援を求める考えを示した。両駅は約800メートル離れており、利用者からは、乗り換えに「不便」などの声が上がっていた。国は建設に前向きで、大田区が整備の効果などを調べていた。  ただ、京急と東急は車輪の幅が違うため、幅を変えられるフリーゲージトレインなど新車両の導入が不可欠だ。東京都など関係者の合意も必要で課題は多い。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただけます

    syanbi
    syanbi 2011/11/16
    かまかま線やばい
  • 東北新幹線 揺れ9秒前に減速 NHKニュース

    東北新幹線 揺れ9秒前に減速 4月5日 19時20分 今回の地震で、東北新幹線は地震の揺れをいち早く検知するシステムが作動して、最初の揺れの9秒前、最も大きい揺れが起きる1分10秒前に非常ブレーキをかけて減速を始めていたことが分かりました。JR東日は、この効果もあって新幹線が脱線を免れたとみて、データの詳しい解析を進めています。 地震発生当時、東北新幹線は27の列車が乗客を乗せて走っていましたが、いずれも脱線せず停止しました。JR東日は、東北新幹線の沿線のほかに、太平洋沿岸にも岩手県の宮古や宮城県の牡鹿半島などに9つの地震計を設置し、揺れをいち早く検知して列車を減速させる「早期地震検知システム」を備えています。今回は、東北新幹線の線路からおよそ50キロ離れた牡鹿半島の地震計が、午後2時47分3秒に運転中止の基準となる「120ガル」という地震の加速度を捉えました。このため、システムが自

  • 営業線仕様の新型リニア「L0系」 JR東海が概要発表

    1996年から段階的に導入された試験車両「MLX01」に続く、営業線での運転を想定した超電導リニアの新型車両。27年開業予定の中央新幹線で営業運転する車両のベースとして、営業運転を想定した試験を進めていく。 「L0」は、リニア(Linear)の営業線仕様の第1世代車両(0系)を表す。先頭は現在の先頭車をベースにより滑らかな形状とし、先頭長はこれまでの試験結果を踏まえて15メートルに縮めた。車体は角形の断面を採用して居住性を高め、新幹線N700系と同様、乗客の頭上の空間と荷棚収納スペースを拡大する。

    営業線仕様の新型リニア「L0系」 JR東海が概要発表
    syanbi
    syanbi 2010/10/27
    早く乗りたい
  • 京急蒲田駅が通過駅に格下げ 大田区庁舎内ゴタゴタ (1/2ページ) - MSN産経ニュース

    エアポート快特はもう京急蒲田駅に止めません−。京浜急行電鉄が7日、羽田空港へのアクセス向上のため5月16日から品川駅−羽田空港駅の直通電車を走らせる新ダイヤを公表し、東京都大田区の中心にある京急蒲田駅は通過駅に“格下げ”されることが決定した。区は「京急に裏切られた」と憤慨し、7日に急遽(きゆうきよ)、新ダイヤに反対するための対策部を設置。一方、区議会では松原忠義区長らの責任を追及する動きも出ており、事態は泥沼化の様相をみせている。 京急蒲田駅は京急線では区役所の最寄り駅。大田区によると、京急側からその駅を通過駅とする新ダイヤの一報が区に伝えられたのは4月21日。 品川駅から京急蒲田駅に停車して羽田空港駅まで行く既存のエアポート快特を廃止し、代わりに品川駅から羽田空港駅まで直行する新エアポート快特を約20分に1で走らせるという内容だった。 寝耳に水だった区は急遽、4月23日に予定していた

  • asahi.com(朝日新聞社):増える鉄道自殺 運休・遅れ原因の45%に - 社会

    年の瀬、毎日のようにどこかで電車が止まる。理由の多くが自殺だ。たった2時間余りで4件が相次いだ日もあった。国土交通省によると、首都圏1都3県で昨年度に起きた「輸送障害」679件のうち、自殺は307件で45%を占めた。その割合は、年々増えている。  国土交通省は今月21日、首都圏の鉄道12事業者と列車の運休や30分以上の遅れにつながった「輸送障害」についての会議を開き、自殺対策などを話し合った。  国交省によると、首都圏の鉄道で起きた自殺は2004年度以降増加を続けており、08年度は307件。JR東日管内では09年度も11月末現在で170件起き、近年では過去最多だった昨年度の同期とほぼ同じペースになっている。  鉄道各社は、接触事故対策として転落防止さくの設置を進めるが、自殺には有効な対策を見いだせていない。「お客さまのプライバシーにかかわるので『人身事故』の詳細は社内でもデータとして残さ

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