この記事は、中国、モンゴルから中東を経て、1347年から1352年にかけてヨーロッパで蔓延したペスト（黒死病）、いわゆる大ペストについて、3つの誤解を解こうとするものである。いや、そんな誤解はしていないという人もいるかもしれないが、COVID-19にともないこの中世のペストが引かれることが多くなったので、あえてこのタイミングでまとめておきたいと思う。 本題に入る前に、この記事の内容を調べることになった経緯を説明しておきたい。 僕が所属する東京都立大学では、3月後半に予定されていた多くの卒業イベントが中止、ないし大幅に縮小して実施となり、卒業生と名残を惜しむ時間もほとんどなかった。さらに、オリンピックの延期が決まった頃、新学期の授業開始もゴールデンウィーク明けに延期となった。この間学生はほったらかしとなり、とくに新入生は1度もキャンパスに足を踏み入れることもできず、東京都の方針を受けて、引っ

マスクを着けずに会議に出席したことなどを巡り、大阪電子専門学校（大阪市天王寺区）を運営する学校法人木村学園（同）が、嘱託職員の男性（６０）を出勤停止の懲戒処分にしていたことが２８日、わかった。同校職員らの労働組合は「行きすぎた処分」として同日、法人側に団体交渉を申し入れ、来月には抗議文を提出する方針。 組合などによると、男性は今月７日、新年度の授業内容を話し合う会議にマスクを着けずに出席。会議後、法人幹部に未着用の理由を聞かれ、「どこに行っても買えない」と返答したという。後日、男性は面談した幹部から「感染源になったらどうするんだ」などとただされ、顛末（てんまつ）書を提出して説明しようとしたが、「受け取れない」と言われ、４日間（５月１２～１５日）の出勤停止の懲戒処分を受けた。 法人側は取材に「学園内のことであり、お答えできない」としている。

【ニューヨーク共同】新型コロナウイルス感染で都市封鎖などをしない独自の対策を進めるスウェーデン政府の感染対策リーダーが、同国首都では今後数週間以内に「集団免疫」を獲得できる、との見通しを示した。 疫学者アンデシュ・テグネル氏が28日の米紙USAトゥデーのインタビューで語った。同国は自主的に市民に社会的距離を促す一方、商店営業などを容認。経済への影響が比較的少ないと注目されているが、近隣国に比べ死者の割合も高いため批判も根強い。 テグネル氏は、ストックホルムでは既に25％が感染して免疫を獲得したとの見解を表明した。

本屋のお仕事。 @kuroi_since1991 書店勤務でコミック担当。そうですオタクです。他にもジャンル掛け持ちで担当しています。主にオススメの本や新刊案内、パブ情報、拡材（特典情報）、書店の仕事についてつぶやいています。本を売るのが生甲斐です。 本屋のお仕事。 @kuroi_since1991 ありとあらゆる学校の先生方にお願いなんですが、課題でいくつか本を指定して読ませるなら、絶版になってないものを指定してあげて下さい…。 毎年、同じ文面のプリント持参される学校の生徒さんが来店されますが、絶版だらけのリストじゃ可哀想ですよ。 2020-04-27 01:35:10

来年に延期された東京オリンピック（五輪）・パラリンピックについて、大会組織委員会の森喜朗会長は、2021年に開催されなければ「中止になる」との考えを明らかにした。 東京2020大会は新型コロナウイルスの世界的流行の影響で延期され、五輪は来年7月23日～8月8日、パラリンピックは8月24日～9月5日に開催の予定となっている。

岡村隆史さんの、深夜ラジオでの発言を切り取った文章だけを読んで、匿名でぶん殴るのはだめだ。非常によくない、と言いたい。 -- 私の話から始まって恐縮だが、コロナ対応に忙殺されている。見えない敵に対し、一丸となっている。国民、患者、従業員、子や孫。立場によってそれぞれだが、守らなきゃいけない人のため、皆が多くのものを犠牲にしている状況だと思っている。 そんな中、守る相手を選べたら、と常々思う。なんてアホが多いことだろう。でも、アホだからといって見捨てるわけにいかない。職責上、立場上、自分の範囲を決め、課題を粛々とこなしていくしかない。 ただ、合間を縫って報道を見れば、権利ばかりを振りかざし、人を傷つけるアホの多さに辟易する。批判することは多いに結構。対象が政治や行政であれ、医療や経営であっても、サービスの受け手として厳しく監視することは権利であり義務でもある。目にするたいていの批判は、的外れ

自民党の甘利明・税制調査会長のTwitter投稿が物議を醸している。 甘利氏は4月27日、自身のTwitterで大型連休中の外出自粛を呼びかけ。「『さすがニッポン！』って、もう一度世界に言わせませんか」などと投稿したところ、国民に十分な補償を求める声が相次いで寄せられている。 （ツイート）「さすがニッポン！」物議を醸した甘利氏の投稿 甘利氏は4月27日夜にTwitterに投稿。 「東日本大震災しかり、危機の時こそ日本人は世界の尊敬を集めました。要請だけで接触をここまで減らせる日本って、やっぱり凄いですね。あと一息です。ゴールデンウィークをステイホームで『さすがニッポン！』って、もう一度世界に言わせませんか」と呼びかけた。 この投稿に対し、「GW最終日まで引き続き頑張りましょう」「連休中はゆっくり休んでください」などと呼応するコメントもあったが、リプライ欄には批判の声も相次いで寄せられている

一九一八（大正七）年に世界でまん延した「スペイン風邪」が広がり、その後、離村へと追い込まれた集落が福井県大野市の山奥にあった。集落跡に立つ石碑には、住民の一割近くが死亡し、壊滅的な被害を受けたと克明に記されている。新型コロナウイルスの感染が広がる今、約百年前の惨状を繰り返してはいけないと、不住の地から訴えかけている。　（山内道朗） 集落は、大野市和泉地区の九頭竜湖南側に位置する面谷（おもだに）。同市教委文化財課によると、かつて、良質な銅を産出する鉱山町だった。幕末は大野藩の財政改革に寄与し、明治に入ると財閥の合資会社が鉱山経営を引き継ぎ隆盛を極めた。当時の大野市街地にはなかった電気も通り、「穴馬の銀座」と称されたほど。海外から安価な銅が輸入されるようになっていたところにスペイン風邪のまん延が追い打ちをかけ、鉱山は二二年に閉鎖。集落も解散した。 石碑はいつ、誰が建てたかはっきりしないが、集落

新型コロナウイルスの感染拡大で学校の休校が続く中、東京都の小池知事が、導入の議論が出ている「９月入学」について賛成との立場を示しました。 「９月スタートもありではないかと思います。大きな流れ、新しい流れはこういうときに、出てくるのではないかなと思っています」（小池百合子都知事） 小池都知事は２８日午後、取材に応じ、９月入学について「国際標準にあわせていくのも１つかなと思う」と述べ、賛成の立場を示しました。一方で、「混乱が生じる可能性もある」とした上で、２９日の全国知事会でも議題にあがるとの見通しを示し、「教育については全体を考える必要がある」と述べました。 休校が長引く中、「９月入学」をめぐっては、萩生田文部科学大臣が、「選択肢の１つとして文科省でシミュレーションをしている」と述べていて、小池都知事の発言は一石を投じることになりそうです。

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吉本興業株式会社 UUUM株式会社 吉本興業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：岡本 昭彦、以下、吉本興業）と、UUUM株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：鎌田 和樹、以下、UUUM）は、資本業務提携を締結するとともに、吉本興業に所属するタレントのYouTubeチャンネルをUUUMと共同で運営していくことを、2020年4月28日付けで決定いたしましたので、お知らせいたします。 UUUMと吉本興業は、両社協力のもとに関係値を強化し、お互いの持つアセットを最大限活用することにより、両社所属のタレント・クリエイターの価値向上につながるという考えで合意し、この度、資本業務提携契約に至りました。 インターネットの普及によって、メディア視聴時間がデジタルシフトすることに伴い、オフライン・オンライン双方のメディアにおいて様々な形でファンや視聴者を楽しませていくことが、新しいエンタ

紋別海上保安部は11月9日、北海道・紋別市沖の海域で旅客船事故を想定した対応訓練を行い、乗客の救助方法などを確認しました。 訓練の様子 9日の訓練は紋別市沖 約4キロの海上で流氷観光などで使われるガリンコ号が航行不能になったとの想定で行われました。 海上保安部や運航会社などから約40人が参加。 訓練の様子 訓練では沖で動けなくなった船を巡視船で曳航したり、海保の潜水士がヘリコプターから降下して救助者に見立てた人形をつりあげ収容したりするまでの手順などを確認しました。 今年は、知床沖での観光船沈没事故もあっただけに、参加者は、訓練を通し互いの役割などを細かく確認しあっていました。