※ここで言う｢下手くそ｣はどっからどう見てもパースが狂ってたり強烈な違和感を覚えるような絵のことで、漫画家なら全員が完璧な絵を書けって言ってるわけじゃない。 ※ 漫画家は絵が上手い人しかなれない特別な職業だと思っていけど、近年はTwitterで一発当てて書籍化する漫画家が沢山いてひっくり返ってる。 小説も音楽もバズったやつから質とか関係なしに売れていく節があるし、そういう世の中なんだなとは思うけれど。 でも漫画（絵）ほど善し悪しが分かりやすいものなんて無いのに、だれが表紙絵の時点で関節がありえない方向に曲がっている大判の漫画本（1000円）を買ってるの？いや売れてるからポコポコと何度も同じような本が出ているんだろうけどさ… 話が面白いとかコマの魅せ方が上手いとか何かしら素敵なポイントはあるんだろうけど、でも画力＝説得力じゃん。 少女漫画のイケメンが赤面しながらも告白してくる大ゴマにそこらへ

「可哀想」「環境破壊」だけではない、反捕鯨世論構成の歴史 捕鯨問題は日本が欧米諸国と感情的に対立するテーマの一つです。 欧米側は、鯨は絶滅寸前であり捕獲は自然破壊であるし、そもそも鯨は知性のある生き物であるため捕獲するのは非人道的であると主張します。 一方で日本側は、シロナガスクジラなど希少な鯨以外は増加しており、捕鯨は自然破壊にはまったくあたらないし、捕鯨文化は日本の伝統であるため止めることは文化の破壊であると抵抗します。 様々な思惑が交錯する捕鯨問題はなぜこじれたのか、その歴史を整理したいと思います。 １. 資源としての鯨 昔から世界中の漁民の間で鯨漁は盛んでした。 伝統的に鯨を捕獲して食べることで知られるのは日本人、北米先住民、アイスランドやノルウェーなどノルディックの人々ですが、他にも捕鯨文化は広く存在します。 インドネシアのスラウェシ島東部・レンバタ島南海岸のラマレラ村には、伝統

オウム真理教というカルト教団と対峙（たいじ）した江川紹子さんが、ジャーナリストとして心血を注いだもう一つの大きな仕事が「冤罪（えんざい）」の告発でした。神奈川新聞記者時代、難病の妻を絞殺したとして逮捕、起訴された男性が無罪となる「山下事件」（1984年発生、87年判決）を取材した体験が、その熱量の源泉になりました。「冤罪は過去のものではない。今、現在進行で起きている」。その時の思いは、不幸にも繰り返されます。 厚生労働省雇用均等・児童家庭局長だった村木厚子さんが、大阪地検特捜部に逮捕されたのは、2009年6月14日の日曜日の夕方でした。村木さんの体験を江川さんが聞き手となってまとめた「私は負けない　『郵便不正事件』はこうして作られた」（中央公論新社）によると、大阪地検から呼び出しの連絡があった時、村木さんは「これでやっと話を聞いてもらえる」とホッとしたといいます。周囲の職員が次々と特捜部の

会長候補に浮上した橋本聖子元五輪相（C）朝日新聞社 小池都知事と菅総理（C)朝日新聞社 森喜朗元首相が女性蔑視発言で東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長を辞任した騒動は、後継選びを巡って混乱も招き、世界中に醜態を晒した。 【写真】森会長辞任で力を見せつけたのは、この女性政治家 政府関係者によると、森会長が後継指名した川淵三郎・日本サッカー協会相談役の新会長就任が一夜にして白紙になったのは、IOC（国際オリンピック委員会）サイドの介入だったという。 「混乱の原因は森会長が後任について、官邸が橋本聖子氏を推したにも関わらず、聞き入れず、川淵氏の後継の流れを強引に作ったことにあります。組織委会長人事はワンマン企業の社長人事とは訳が違います。後継指名などあるはずもないのに暴走し、IOCがこれに激怒しました」（前出の政府関係者） IOCは今回の騒動で菅総理の事態の収拾能力のなさにも失望したという

Twitter、万人に開かれてるが故に、マジメな人にふざけた発言が届いてチョー怒られる可能性が高まりすぎて、息苦しくなってきた 冗談がわかる反社会的な人だけが集まったTwitterみたいなもの、作れないものか 本当の差別主義者が集まるというよりは、そういう不謹慎ネタで笑いたいだけの、思想なんかは特にない、幼稚で空虚な人間が集まる場所 5chは開かれすぎだし、増田は過疎すぎ マストドンとかディスコードでそういうグループを探したらええんかな バイデン井戸毒ネタが炎上しないようなところに行って、好き勝手発言してえよ 最近は心から笑ったネタでも「これにいいねつけたら人格を疑われそう…」と思って泣く泣くただ見送ることが多い 俺は、俺はもっと不謹慎にやりたいんだよ 俺だって黒人はカスなので死んでいいなんてことは全然思ってないし、人種平等が早く達成されてほしいという気持ちに偽りはない でもそれはそれとし

【ワシントン＝岩田仲弘】「森喜朗氏（８３）は去らねばならない」。米国内で東京五輪の独占放送権を持つＮＢＣテレビがウェブサイトに載せたオピニオン記事は、女性蔑視発言による森氏の東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長辞任に大きな影響を与えた。寄稿した米パシフィック大教授（政治学）のジュールズ・ボイコフ氏（５０）は１２日、本紙の取材に「森氏の発言は五輪に深く根づいた性差別の問題をさらけ出した。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）もこれを機に不公正の是正に取り組むべきだ」と訴えた。

台湾TSMC のHPより 『報ステ』からのインタビュー依頼 2月9日付日本経済新聞が、台湾の受託生産会社（ファンドリー）大手のTSMCが茨城県つくば市に、約200億円を投じて、半導体の後工程の開発拠点をつくる方向で調整に入ったことを報じた。 同日の午後、この件に関して『報道ステーション』（テレビ朝日系）のニュースデスクを名乗る人物から、インタビューの依頼を受けた。メールのやり取りでは埒が明かなかったため、電話で、TSMCとはどのような半導体メーカーで、今回の後工程の開発拠点を日本につくることの意味などを説明したが、「後工程」ということが理解できないようだった。それどころか、「半導体」というものが、まったくわかっていない様子だった。 加えて、「TSMCが日本に拠点をつくったら、今問題になっているクルマ用の半導体不足が一気に解消されることになるんですよね？」などと言うので、それは次元が異なる別