高評価の久保建英。ＭＦかＦＷか。分かれ道はポジションに潜む（杉山茂樹） - エキスパート - Yahoo!ニュース
４-４-２の右サイドハーフは基本的にはＭＦだ。中盤選手に分類されるが、ＦＷ色が少々濃くても布陣のバランスが大きく崩れることはない。４-２-４に近い４-４-２も世の中には普通に存在する。 Ｊリーグの開幕週で川崎フロンターレと対戦し、０-０で引き分けたＦＣ東京。その４-４-２のサイドハーフは文字通り中盤的だった。試合を押し気味に進めたのは川崎Ｆ。支配率で大きく上回った川崎Ｆに対しＦＣ東京が引き気味に構え、カウンターで対抗したこともサイドハーフがＦＷ的に見えなかった理由だろう。 それは、ＦＣ東京の右サイドハーフとして78分間プレーした久保建英に対する印象そのものになる。 ＦＣ東京の長谷川健太監督は試合後の会見で、17歳の彼をこう評した。 「風下の前半、ボールが落ち着かず、タメを作らないと攻撃の時間が作れない状況の中、（久保）建英が時間を作ってくれたことで、相手の川崎に嫌な攻撃を仕掛けることができ
埼玉はいつから｢ダサいタマ｣と呼ばれ始めたか
「埼玉」という土地は、東京都の隣りにありながら、東京から、そして日本全国から非都会的であると笑われる存在であり続けてきた。 埼玉と一言で言ってもかなり広い。その県内のなかでも東京都民や他県人が埼玉と意識しているのは、広大な埼玉県のうちの一部である、東京都と隣接している川口、戸田、和光、朝霞、新座、所沢、草加、八潮といった県東南部のベッドタウンや、県庁のある浦和、鉄道交通の要衝であり商業の中心である大宮といった地域だろう。 「ダサいタマ」はいつ生まれたのか 今から40年近く前の1980年代前半、所沢出身の新進シンガーソングライターだった所ジョージが深夜放送「オールナイトニッポン」のDJとして人気者となり、“さいたまんぞう”という歌手の「なぜか埼玉」というムード歌謡が話題になったころ、埼玉という首都・東京の隣県の非都会性を笑い、「ダサいタマ」と言ってさげすむことが全国的な流行となった。 ちょう
ポーランド人が遠い異国「日本」に憧れ、ビジネスにする理由
大学卒業後、出版社勤務を経て独立。新聞、雑誌などの記事広告をメインに執筆。キャリアは約30年。得意分野は金融・ビジネスなど。2017年より拠点をポーランドのワルシャワに移す。ポーランドのスタートアップコミュニティにも関わる。 https://www.facebook.com/japonkaWpolsce/ (ポーランド語／英語） https://www.facebook.com/Bizmostcreation (日本語） インスタ：https://www.instagram.com/japonka_w_polsce/ ブログ：https://japonka-poland.com News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 日本
マネロンの疑い 41万件余で過去最多 仮想通貨で急増 警察庁 | NHKニュース
マネーロンダリングの疑いがあるとして、去年１年間に金融機関などから届け出があった件数は41万件余りとこれまでで最も多くなり、特に仮想通貨をめぐる取り引きについての届け出が前の年の10倍以上に急増したことが警察庁のまとめで分かりました。 警察庁によりますと、去年１年間の届け出の件数は41万7465件と、前の年を１万7422件上回り、この法律が施行された平成19年以降、最も多くなりました。 特に仮想通貨をめぐる犯罪が相次いだことを受けて、おととしから義務づけられた仮想通貨の交換業者からの届け出は7096件に上り、10倍以上に急増しました。 また、貴金属や宝石を取り扱う業者からの届け出も952件と6.5倍に増加していて、金塊の密輸事件が相次いだことなどが背景にあるとみられるということです。 こうした届け出をもとに全国の警察は去年、1124件の事件を検挙していて、引き続き世界各国の機関や事業者との
ベネズエラを事実上のデフォルトに追い込んだ「ポピュリズム」の恐怖（小出 フィッシャー 美奈） @moneygendai
一説には今年のインフレ率が1000万パーセントと言われる、南米の国ベネズエラ。日本人には想像もつかないハイパーインフレで苦しむ同国は、一体どこでつまずいたのか？ 米国の投資運用会社で働いた経験があり、『マネーの代理人たち』の著書もある小出・フィッシャー・美奈氏が、「中南米の優等生」の転落の軌跡を追う。 「1000万パーセント？」のハイパーインフレ 長年のデフレ体質が抜けない日本では、安倍政権が7年目に入っても、なかなか目標の2％のインフレは見えてこない。昨年12月の消費者物価指数の伸びは0.7%。四半期決算でも、ユニーを子会社化したパン・パシフィック・ホールディングズ（旧ドンキホーテ）や自社株買いを発表した牛丼「すき家」のゼンショーなどの「デフレ銘柄」は堅調だ。 そんな日本では「ハイパー・インフレ（国際会計基準で3年間で累積100％以上の物価上昇を指す）」と言われても今一つピントこないのだ
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