メディア・パブ: ソーシャルメディアにも栄枯盛衰が
ソーシャルメディアのサービスにも栄枯盛衰がくっきりと。 5年ほど前にバズワードWeb2.0に乗っかって流行ったソーシャルメディア系サービスの幾つかが、急激に失速し始めている。その当時ユーザー参加型サービスと呼ばれ人気沸騰していた、Delicious、Digg、MySpace,iGoogleなどは利用者数を激減させている。それらに代わって、FacebookやTumblr、LinkdInなどが勢いを増し、爆発的に利用者数を増やしている。 代表的なソーシャルメディア系サービスの、この1年間の成長率（増減率）をBufferがまとめていたので、以下に示す。世界市場の成長率である。BufferがAddThisやonelilyのデータを参考にして、インフォグラフィックを作成しているのだが、以下の成長率はユニークユーザー数ではなくて、ユーザーの共有回数のようである。個人的にも、以前世話になったDelici
メディア・パブ: iPadアプリの｢Evri｣、関連コンテンツも添えるトピックス・アグリゲーター
iPadなどのタブレット向けアプリとして、雑誌風レイアウトのニュース・アグリゲーターに注目が集まっている。Flipboard、Zite、Pulseなどが先行しているが、先週また、｢Evri for iPad｣と称する新顔が加わった。 Evriの特徴は、これまでのFlipboardなどのニュース・アグリゲーターと違って、トピックスをベースにしたコンテンツ・アグリゲーターであることだ。実際にはニュース性の高い旬のトピックが中心となっているが、ニュース性の薄いトピックもカバーしているようだ。またEvri社はセマンティックな関連性のある情報を提供するエンジンを開発してきており、ユーザーが関心を示すと思われる関連コンテンツへのパスも用意している。 実際にiPadアプリの｢Envi for iPad｣をダウンロードして試してみた。 最初に現れたページには、上段のカラータブに、Top News、US &
メディア・パブ: iPadアプリの売れ筋に新しい動き、電子雑誌や電子新聞のメディア系アプリが台頭
iPad向けアプリのダウンロード数ランキングで、電子雑誌や電子新聞のメディア系アプリが台頭してきた。 App StoreにおけるiPadアプリのダウンロード数ランキングをMinOnlineが調べたところ、年初にほとんど見かけなかったニュース系アプリや雑誌系アプリが数多く登場してきた。全カテゴリーのCrossing Apps（有料アプリと無料アプリ）を対象にしたダウンロード数ランキングで、8月19日には以下のような多くのメディア系アプリが現れた。今年1月に調べた時は、上位に出ていたメディア系アプリは34位（＃34)の｢People｣アプリくらいであった。 (Grossing) in All Categories for iPad（米国時間：2011年8月19日） #3 Zinio #12 New York Post #13 The Daily #19 Comixology #24 Peopl
メディア・パブ: 米国のインターネット広告売上、再び上昇気流に乗る
米国のインターネット広告が完全に調子を戻してきた。 the Interactive Advertising Bureau (IAB) と PricewaterhouseCoopers (PwC)の調査によると、2011年第1四半期（1月ー3月）のネット広告売上高が73億ドルに達し、前年同時期に比べ23%もアップした。 ●米インターネット広告の四半期売上高と前年同期比（売上高の単位：100万ドル） リーマン・ショック以降の広告大不況により、さすがのインターネット広告も2009年にマイナス成長に落っこちた。だが2009年第4四半期に早々とプラスに転じ、2010年以降は以下のグラフのように一気に上昇気流に乗り、広告メディアの牽引役を演じている。 ●米インターネット広告売上高の前年同期比の推移（2008年Q1～2011年Q1) インターネット広告売上高の推移を1999年から振り返ってみる。これまで
メディア・パブ: ビジネス特化型SNSの｢LinkedIn｣、1億人突破で成長続くが日本では未だに低迷
ビジネス向けSNS｢LinkedIn｣（リンクトイン）のアクティブユーザー数が、米国のみならず世界中で急激に増え始めている。 comScoreの調査によると、2011年3月の月間ユニークユーザー数は前年同月比65.3％の7922万人に増えた。これまでユーザーの大半が米国と欧州のビジネスパーソンであったが、その他の立ち上がりが遅かった州での爆発的な伸びが際立った。以下のように、アジアパシフィックが131.7％増、ラテンアメリカが239.7%増、中東・アフリカが140.1%増と跳ね上がった。 LinkedInは2003年にサービスを開始したビジネスパーソンをターゲットにした仕事向けのSNS。2002年生まれの Friendster、2003年生まれのMySpace、2004年生まれのFacebookのように、エンターテイメント（音楽など）や学生向けの一般SNSに比べ、どうしても気楽さに欠けるこ
メディア・パブ: iPad版電子雑誌が本番へ、大手出版社がAppleルールに従う流れに
米国のデジタル（電子）雑誌産業の流通主導権を巡って、Appleと大手出版社との間で激しい綱引きが続いていた。そしてようやく先週あたりから決着が付き始めている。米雑誌出版社2位のHearst社と同3位のCondé Nast社はAppleが今年2月に策定した定期購読ルールに従うことになった。ただし同1位の Time社は抵抗の姿勢を崩さず、とりあえずAppleのルールを避ける道を選ぶ。 音楽産業の次は雑誌産業も。Appleは米国のデジタル音楽の流通プラットフォームを事実上牛耳ったように、デジタル雑誌産業の流通も支配していこうと、米国の大手出版社に対して個別に、Appleルールに従うよう説き伏せてきた。そして、両社の綱引きの結果もほぼ出揃い、電子雑誌ビジネスが本番を迎えることになった。 Appleは音楽流通の場合と同様、デバイスとコンテンツ販売サイト（App Store/iTunes store
メディア・パブ: 実質ナンバーワン雑誌の｢People｣、サイトも月間10億ページビューでナンバーワンに
People誌のサイトが2011年1月の月間ページビューで10億を突破した。これはOmnitureの調査データであるが、単独の雑誌サイトで月間10億ページを超えたのは初めてであろう。 People誌はTime社が発行する米国の代表的なセレブ誌である。米国の雑誌業界が低迷しているなかで、Peopleの2010年の広告売上高は約10億ドル（800億円相当）に達した。売上高で米国ナンバーワンのコンシューマ誌となっている。日本の全雑誌の広告費（2009年が約3000億円）の4分の1以上を1誌で稼いでいることになる。 米国の雑誌は一般に広告売上げに大きく依存しており、そのため広告主に示す保証部数を増やすのに注力する。同誌の有料発行部数（2010年上半期）は355万部で、米国雑誌の部数ランキングで11位となっている。また、ニューススタンドなどでの一部売り部数は129万部と、Cosmopolitan誌に
メディア・パブ: 米アップルのApp Storeの定期購読ルールが確定、雑誌/新聞の流通や広告の主導権を握るのか
米アップルがApp Storeにおける定期購読（サブスクリプション）ルールを発表した。iPadやiPhoneなどのiOSアプリで提供されるコンテンツ（雑誌、新聞、音楽、動画など）を、月間や年間などの定期期間で購入できるようになる。 昨年4月にiPadが登場し、電子雑誌や電子新聞のeリーダーとしても期待されているのに、今ひとつiPad向け電子パブリッシング市場の立ち上がりが鈍かった。その要因の一つに、定期購読サービスが実施されていなかったことがあった。米国では新聞だけでなくて雑誌も、割安の定期購読が中心なだけに、そのサービスの実施が待たれていたのだ。 そこで、アップルと大手パブリッシャー各社（雑誌社や新聞社）との間では、定期購読の進め方を巡って、昨年半ばころから交渉が続いていた。ところが激しい綱引き合戦が続き、なかなか妥協点が見いだせないままになっていた。そうこうしている間に、アップルはAp
メディア・パブ: 中国のインターネット経済の市場規模、すさまじい勢いで拡大
中国のインターネット関係の統計データを見るたびに、その勢いのすさまじさに圧倒される。 中国のインターネット人口は、昨年末（2010年末）に約4億6000万人に達し、1年前の3億3800万人から大幅に増え続けている。そのネット人口の伸び率をはるかに凌ぐ勢いで成長しているのが、インターネット産業の市場規模である。四半期ベースでは前年同期比約55%で増え続けている。 これは中国の調査会社iResarchが公開したデータで、以下のグラフのように年率50%を超えるすごい勢いで中国のネット市場は膨張しているのだ。 2010年第4四半期は、前年同期比で53.7%増、前四半期比で9.9%増の456.7億元（約70億ドル）となった。これまで中国のネット市場は、デスクトップインタネット分野が大半で、90%近くも占めるようになっていた。ところが10年第4四半期に入ってモバイル・インターネット分野の割合が増え始め
メディア・パブ: NYタイムズの広告売上、マイナス成長から抜け出せず
長く低迷が続いていた米国の広告市場も、2010年に入ってようやく上向きに転じていたが、新聞メディアの広告は回復できないでいる。 Morningstar作成のグラフからも明らかなように、米国の総広告売上高は2008年から09年までの8四半期続けて前年同期比がマイナスであったが、2010年にプラス成長に転じている。ところがNYT社（The New York Times Company）やGannett社のような代表的な新聞社の広告売上高は、2010年第4四半期になっても相変わらずマイナスに沈んだままである。 NYT社の2010年第4四半期（10-12月期）決算がちょうど出ていたので、簡単に覗いてみよう。売上高が前年同期比2.9％減の6億6170万ドルと、アナリストの予測を下回る結果となった。広告売上げがもう少し回復するのではと期待されていたのだが、前年同期比3.1％減となった。デジタル広告売上
メディア・パブ: SNS利用が全世代で浸透する一方で、ブログ離れが若年層で進む
Pew Internetから出されたレポート「Generations 2010」はおもしろい。世代別にインターネットユーザーが、どのようなネットアクセス環境で、どのようなネットアプリケーションを利用しているかを明らかにしている。米国の調査結果であるが、マーケッターにとって参考になるのでは。 このレポートでは、次の6段階の世代別にわけて、結果をまとめている。 ・Millennials世代 ：18～33歳（1977-1992年生まれ） ・Generation X世代：34～45歳（1965-1976年生まれ） ・Boomers世代の若手：46～55歳（1955-1964年生まれ） ・Boomers世代の年配：56～64歳（1946-1954年生まれ） ・Silent世代 ：65～73歳（1937-1945年生まれ） ・G.I世代 ：74歳以上 （～1936年生まれ） 最初の表は、いろ
メディア・パブ: グーグル、企業買収ペースを加速化
Googleが企業買収を加速させている。年初にCEOのシュミット氏が月1件のペースで買収していくと宣言していたが、実際にはその倍以上のペースで進行している。 CB Insightsによると、9月24日までの買収件数だけでも23件となっており、昨年1年間の5件に比べ大幅に増やしている。年間の買収件数としては、今年は過去最大である。23件の内訳は、インターネットのソフト/サービス関連企業が20件、モバイル企業が2件、半導体関係が1件となっている。 （ソース：CB Insights) 他のIT関連企業と比べても、Googleの件数は断トツである。 （ソース：CB Insights) 買収した企業の業種は次のとおりである。 （ソース：CB Insights) WikipediaにはGoogleの買収リストが出ており、今年の買収企業は次のとおりである。12月上旬までに買収した企業が掲載されている。
メディア・パブ: WSJ以外の米新聞は総崩れか
米国の新聞の発行部数が下げ止まらない。ABC(the Audit Bureau of Circulations）によると、9月末までの半年間における1日の平均発行部数が、1年前に比べ5%減った。635紙の発行部数を計数した結果である。 トップ25の新聞の発行部数と増減率を以下に掲げる。部数を増やしたのはWSJだけである。その他の新聞は全敗だ。それでも全新聞の発行部数が今年3月時の8.7%減に比べれば、今回の9月時ではマイナス5%減と、出血量が減ったと一息付いているようだが・・・。 出血量が減ったのは、紙媒体のデジタルレプリカであるElectronic Editionが頑張ったからであるという。Electronic Editionの発行部数は、昨秋に158万7732部であったのが、今回は47%増の231万4815部に増えたという。Electronic Editionを発行している282新聞か
メディア・パブ: Googleもソーシャルゲーム市場に触手を伸ばすのか
Googleがソーシャルネットワーキングやソーシャルゲームのサービスを検討していることは間違いないようだ。GoogleはFacebookと競合していないと、つい最近Google CEOのEric Schmidt氏は言い放ったようだが・・・。でもAppleとの間柄でもそうだったように、Facebookとの衝突も避けられそうもない。 歴史の浅い商用インターネット産業において、次のような世代交代が短期間に行われてきている。 Microsoft（ブラウザー） Yahoo（ポータル） Google（検索） Facebook？（ソーシャルネットワーキング） ポータル時代の覇権争いでYahooがMSN（Microsoht)を負かし、次の検索時代にGoogleがYahooに打ち勝った。そしてソーシャルネットワーキング時代の覇権争いでFacebookとGoogleが競うことになるのでは、ということだ。SNS
メディア・パブ: 新聞サイトのマネタイジングの新手、広告売上が急増するかも
新聞サイトの救世主がついに現れたのか。Perfect Market社が編み出した検索マーケティング・ツール“The Vault”を利用すれば、広告売上高が20倍にもなるかもしれないというのだ。にわかには信じられないが、話を聞くと20倍はホラとしても、かなり広告売上を増やせるかもしれない。 その新手は、検索エンジンとの連携で実現する。もともと新聞サイトには検索エンジンからのトラフィックが多い。アクセスの30%以上を検索エンジンに依存している新聞サイトは珍しくない。だが、検索エンジン経由でアクセスしたユーザーの多くは、目的のニュース本文を閲覧するだけで、広告に一瞥だにせず新聞サイトを去っていくのではなかろうか。そうなる理由は明確である。ニュース本文ページが、検索エンジン経由でアクセスしたユーザー向けに、特別のレイアウトや広告掲載を実施していなかったからだ。 そこで、通常のニュース本文ページとは
メディア・パブ: 売りに出たニューズウィーク誌、火の車のニュース週刊誌に買い手が現れるか
朝はコーヒーを飲みながら新聞を読み、週明けにはニュース週刊誌に目を通す。こうしたのどかな良き時代も終わってしまうのかも。 昨日の朝早く、ニューズウィーク（Newsweek）誌が売りに出たとのニュースが飛び込んできた。いつ白旗をあげてもおかしくない経営状況だっただけに、ワシントンポスト社（The Washington Post Co）の発表もついに来たかといったところ。 1933年に創刊し、1961年にワシントンポスト社に買収されたNewsweek誌であったが、ついにワシントンポスト社が「もうやっていけない」と事実上放り投げたかたち。落ち目のニュース週刊誌に、引き取り手が現れるのだろうか、と心配してしまうのだが。 2009年のNewsweekの営業損失が、広告売上の不振により2810万ドル（26億円相当）と赤字が膨らみ、今年に入って広告売上がさらに大きく落ち込み、手の打ちようのない状態に陥っ
メディア・パブ: iPad向け電子書籍、分野や出版社それに価格帯のトレンドは？
iPad向け電子書籍が約1ヶ月間で、150万本以上もiBookstoreからダウンロードされたようだ。5月3日にiPadの販売台数が100万台に達したので、iPadユーザーが一人当たり1.5本の電子書籍をダウンロードした計算になる。 そこで、どのような分野のiPad向け電子書籍が出ているのか、どの出版社から出ているのか、そして有料の電子書籍の価格帯はどうかを知りたい。O'Reilly Raderが先月末に調べていたので、その結果を以下に掲げておく。 分野では小説が多く、以下のように約1/3を占めていた。 出版社ではPenguinグループが一番多くのタイトルの電子書籍を出版していた。 次は有料の電子書籍について、分野別のタイトルの平均価格である。 ◇参考 ・A few weeks in, a third of iPad Books are Fiction（O'Reilly Rader) ・A
メディア・パブ: 英FTサイトがFoursquareと提携、ビジネス街や学生街で課金の壁を外して若年読者獲得へ
英Financial Timesは位置情報共有サービスの Foursquareと組んで、若年読者の獲得に乗り出すことになった。 英Financial Timesのサイト(FT.com)は、WSJ.comと並んで新聞サイト有料化の成功事例としてもてはやされている。だが、Paywall（課金の壁）を設けることで、Paywallを嫌う若者をサイトから遠ざけることになっている。FT.comではメータ制を採用し、登録すれば月間10本までの記事を無料で読めるようにしている。でもそれ以上の本数の記事はPaywallで遮られるため、やはり若い人は近づかなくなっているだろう。 そこで、有料読者になりそうな若年層のユーザーに対して、もっとFTの記事に親しんでもらうために、無料で閲覧できる機会を増やす仕掛けを編み出した。若年の潜在読者がよく訪れる特定の場所において、Paywallが取り払われるシステムを考えたの
メディア・パブ: ツイッター経由トラフィックの争奪戦が始まった
ツイッターの台頭により、トラフィックの流れが変わってきている。 この｢メディア・パブ｣でも、半年前まではTwitter経由のアクセスが少なかったのが、最近では目に見えて増えてきた。以下のように各記事の左上に、その記事についてのtweet（つぶやき）件数と、はてなブックマークでのブックマーク件数を載せている。ツイッターのつぶやき件数が増える一方なのに、はてなのブックマーク件数が減っており、その差が開く傾向にある。リアルタイム性の点でも、明らかにTwitterのほうが早い（件数表示位置をクリックすると、つぶやき内容や一口コメントを見ることができる）。 tweets数が増えるに伴い、Twitter.comなど経由のアクセスも増えるし、またリアルタイム対応が進むGoogle検索からのアクセスも増えている。 このようなブログですらこうだから、メジャーなニュースサイトやメディアサイトでも、変動が起こっ
メディア・パブ: グーグルがFTC｢新聞の将来｣会合で基調講演した時のプレゼン資料
グーグルの Chief Economist であるHal Varian氏が、3月9日に開催された米FTC（連邦取引委員会）の会合で講演したが、その時のプレゼン資料が公開されている。 新聞の将来について議論する会合で、今回が2回目である。その会合の基調講演で使ったVarian氏のプレゼン資料｢Newspaper economics: online and offline｣を、貼り付けておく。 またVarian氏は、グーグルの公式ブログの中でも、この講演の解説をまとめている（こちら）。 内容はこれまでグーグルが主張してきたことである。使っている図表もNAA（新聞協会）やPewなどからの引用で、これまでもいろんなん所で紹介されてきている。ただし、こうした図表を整理して並べられると、米国の新聞が構想的に斜陽化してきていることを再確認できる。なにもグーグルが台頭したから、新聞産業が衰退しているのでは
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