東京大学(東大)、熊本大学(熊大)、東海大学、宮崎大学の研究者らで構成される研究コンソーシアム「The Genotype to Phenotype Japan(The G2P-Japan)」と、日本医療研究開発機構(AMED)は6月16日、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の“懸念すべき変異株”であるイプシロン株(B.1.427/429系統 カリフォルニア初出)」と、デルタ株(B.1.617.2系統 インド初出。B.1.617系統としては、このほか、B.1.617.1系統:カッパ株とB.1.617.3系統が知られている)に共通するスパイクタンパク質の「L452R変異」が、約60％の日本人に見られる白血球型の細胞性免疫である「HLA-A24」からの逃避に関わることを明らかにしたと発表した。またL452R変異は、ウイルスの感染力を増強する効果があることが確認されたことも合わせて発表され

東京オリンピック・パラリンピックに関しての提言について説明する政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長（左）＝東京都千代田区で2021年6月18日午後6時7分、佐々木順一撮影 東京オリンピック・パラリンピックによる感染拡大リスクについての提言を政府と大会組織委員会に提出した政府の「新型コロナウイルス感染症対策分科会」の尾身茂会長ら専門家有志は18日に記者会見した。 【詳細】どんな内容？提言全文 尾身氏は提言で開催の中止、延期に触れていないことを問われ、「当初は、そもそもオリンピックを開催すべきかどうかということや、開催の方法も含めて議論した」と明らかにした。 しかし、菅義偉首相が先日の主要7カ国首脳会議（G7サミット）で五輪開催を表明したことで「実質的にほとんど意味がなくなった」と述べ、開催の有無についての記載を削除した経緯を説明した。

観客を入れる場合には、現在の大規模イベントの基準よりも厳しく制限することや、観客は開催地の人に限ること、感染拡大の予兆がある場合には無観客に変更することを求めた。 提言では、五輪が夏休みやお盆に重なるため、大会開催を契機とした感染拡大や医療ひっ迫のリスクがあると指摘。緊急事態宣言中にもかかわらず、首都圏では既に人流が増加の一途をたどっていることから、「ワクチン接種が順調に進んだとしても、７月から８月にかけて感染者および重症者の再増加がみられる可能性がある」と強調した。

東京五輪・パラリンピックをめぐり、政府と大会組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）などは21日に5者会談を開き、観客数の上限を1万人と決定する方針だ。 【写真】東京五輪の開催中止を求める署名サイト 新型コロナウイルス感染拡大への懸念から「無観客」を求める専門家に対し、菅義偉首相は「有観客」を譲らなかった。ただ、開催都市の東京都では「第5波」の兆候も見える。リバウンド（感染再拡大）を招けば、首相の責任が問われるのは必至だ。 政府は、東京都などの緊急事態宣言を20日で解除し、21日から「まん延防止等重点措置」に移行。宣言や重点措置の解除後は、大規模イベントの観客制限を「上限1万人」とする。首相は17日の記者会見で、五輪の観客について「人数上限はこうしたルールに基づき決定される」と述べた。 一方、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長らは、五輪開催の提言をめぐり水面下で協議。

感染してもメダル獲得だ。 共同通信によれば、国際オリンピック委員会（IOC）は東京五輪で新型コロナウイルス陽性となった選手やチームが競技を欠場した場合、失格にしないルールを定めたという。 IOC「オリンピック貴族」は特別扱いされ、5つ星ホテルを制限も少なく満喫できる（後藤逸郎） 基本的には「繰り上げ方式」を採用。コロナに感染した選手、またはチームの次に順位の高い、有資格者が出場できる。例えば、コロナ感染で準決勝を戦えなくなったチームがあれば、その代わりに、準々決勝で対戦したチームが準決勝に進む。決勝進出の選手が欠場となっても、銀メダルを与えるという。 そもそもこのルールはコロナ感染に関係なく、適用されるべきものだ。ベスト４に進んだ選手が何かしらの理由で棄権すれば、ベスト８で敗れた選手が「繰り上げ」で準決勝に進むことに異論を唱える者はいないだろう。決勝進出を決めた選手が、コロナで金メダル争い

政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長ら専門家有志は１８日、東京都内の日本記者クラブで会見し、東京五輪・パラリンピックの感染リスクについて「無観客が望ましい」とする提言の内容を説明した。尾身氏らは同日、政府と大会組織委に提言書を渡した。「リバウンドが東京などでも起こり得る。開催の前でも感染の拡大、医療のひっ迫の予兆を察知したら、早急に強い対策を打ってほしい」と訴えた。