朝から晩までテレビは、“新型コロナ” 一色。多くのコメンテーターが出てくるが、誰を信じてよいものか――。 そこで本誌は、医療分野での豊富な取材歴や著作があるジャーナリスト・村上和巳氏の監修で、彼らをマトリクスで分類した。それが冒頭の図だ。 「新型コロナウイルスについては、現状では不確かなことが多い。なので、『診療の実情に即した意見かどうか』が重要です。感染症治療の専門性の高い知見が、市民の行動や公衆衛生政策に反映されないと、社会不安が煽られるだけになってしまう」(村上氏・以下同) まずマトリクスで分けるうえで基準としたのは、「日本感染症学会認定の専門医資格を持つ医師」かどうか。同学会は、日本で感染症の診療に従事する、医師の専門団体だ。 「認定医には、一定の症例数、発表論文数、研修などの条件を満たし、試験に合格しないとなれません。同学会の会員のうち、認定医は約10%ほど。臨床現場を多く踏んで
政府の大規模イベントの中止・縮小要請を受けて、大手レコード会社所属アーティストのコンサートが中止に追い込まれた。エンターテインメント業界での「損害は数百億超に上る」(音楽関係者)との声も出ている。 【写真】横浜のマスク巡り馬乗りケンカ映像「何をしているんですか。あさましい」 開演が5時間前にせまるなか、異例の展開となった。EXILEサイドは午後2時過ぎ、公式サイトでこの日の京セラドーム公演中止を発表した。 今年は所属事務所が「LDH PERFECT YEAR」を掲げ、この日は1月19日から始まったEXILEの3大ドーム(10公演)の最終公演で約4万人の集客が予想されていた。同社は「今後2週間の公演に関しても、すべて中止もしくは延期」とした。 東京ドームでもPerfumeがこの日午後、開催予定だった全国4大ドームツアー最終公演中止を、公式サイトで発表した。本番直前ではあったが、4万人規模のラ
モデルでタレントの最上もが(30)が28日、自身のツイッターを更新。既婚男性がモテることについて持論を展開し、反響が寄せられている。 【写真】最上もが、目指すは「ぷりケツ」! 本格トレで肉体改造中 「世の中こんなに独身男性がいるのに、なぜ既婚がモテるかを考えたら」と書き出した最上。「現代の男性の“傷つきたくないから受け身化”が凄まじくて、既婚はすでに一人ゲットできてるという心の余裕からガツガツいくから女性が魅力を感じてしまうのでは?とか思ったりしました」とつづった。 また、コメントで寄せられた「独身女性は?」という質問には「もちろん自分含め独身女性も多いけれど、そういう話ではなく、不倫=男性側が既婚率高い ってところがポイントです」と答えた。 この投稿にファンは納得の声。「なるほど」「なんかすごい納得しちゃった」「分かりやすい!!」「説得力半端ない」「もがちゃんニュースのコメンテーターの席
お笑いコンビ 「チュートリアル」の徳井義実(44)さんが設立した会社が、東京国税局から2018年までの7年間で約1億2000万円の所得隠しと申告漏れを指摘されていたことがFNNの取材でわかった。 【画像】チュートリアル徳井義実さん 関係者によると 徳井さんは、所属する吉本興業から支払われるテレビやラジオの出演料などを本人が個人として設立した「株式会社チューリップ」を通して受け取っていたが、2012年から2015年までの4年間で個人的な旅行や洋服代、アクセサリー代などを会社の経費として計上していた。 東京国税局はこれを経費として認めず、約2000万円の所得隠しを指摘した。 また、2016年から2018年までの3年間は収入を全く申告しておらず、徳井さんに対し約1億円の申告漏れを指摘した。重加算税等を含めた追徴税額はあわせて約3400万円にのぼるとみられる。 徳井さんはすでに納税と修正申告を済ま
世界で注目される様々な凶悪事件。犯人はたいてい男性であるように見えるが、それはなぜなのか。『上級国民/下級国民』を上梓した橘玲氏が考察する。 「朝日ぎらい」な人々が世界各国で急増している理由 死者35人、負傷者33人という大惨事になった「京都アニメーション放火事件」の容疑者は41歳の男だ。5月に起きた川崎のスクールバス殺傷事件の犯人は51歳の男、大阪で6月に起きた警官拳銃強奪事件の犯人は33歳の男、8月に横浜の路上で起きた通り魔事件の犯人は46歳の男だ。ちなみに、川崎の事件の4日後に起きた農水省元事務次官長男刺殺事件の被害者も44歳の男だった。 今年に入って立てつづけに社会を震撼させたこれらの事件には明らかな共通点がある。事件を起こしたのが中年の男であることと、犯人たちが無職かそれに近い境遇にあり「孤立」していたことだ。これは、女性と交際していた形跡がないということでもある。 8月になって
ブラック企業吉本興業の実態 社長にはビンタをくらった 「芸人というのはな、商売道具のオモチャやから。お前が出世するための道具として使っていったらええんや。ボロ雑巾みたいに使えばいい」 【写真】詐欺グループ忘年会で「闇営業」 熱唱する宮迫博之 焼き肉店で食事をしていると岡本(昭彦)社長は、私にそう言い放ち、 「一部のメンバーにだけ気を遣ったらええんや」 と付け加えました。すると同じテーブルにいた幹部たちは大爆笑したのです。この時から上層部に対する私の不信感が芽生えていきました。 <本誌の取材に対して、吉本興業元社員の男性A氏は、苦渋の表情を浮かべながらこう語り始めた。 A氏はかつて吉本興業のエリートマネージャーとして、日本人なら誰でも知っているような売れっ子芸人を何人も担当してきた人物。そんなA氏が、「闇営業」問題で揺れる吉本興業の「真の姿」を多くの人に伝えるべく、重い口を開いた。> 岡本社
オーストラリア政府は、固有種を保護のため、2020年までに野良猫を200万匹駆除する計画を立てている。しかし、その駆除方法の一つが極めて残忍であると批判を強めている。 その駆除方法とは、毒入りソーセージを食べさせること。『ニューヨーク・タイムズ』によると、そのソーセージはカンガルーの肉、鶏の脂肪、スパイスやハーブから作られ、食べると15分以内に死に至るとのこと。野良猫の生息地で1kmの間隔で、この毒入りソーセージ50個を飛行機から撒く。担当者は「このソーセージが猫の最後の食事です」と語っている。 猫は2世紀前、入植者によってヨーロッパからオーストラリアに持ち込まれた。それ以降、約20種の動物を絶滅させてきた。オーストラリア環境省の絶滅危惧種担当官のグレゴリー・アンドリュース氏は「私たちはオニネズミ、ワル(黒足のイワワラビー)、ヒメフクロウインコなど、私たちが愛している国を象徴する動物たちを
コンビニの店主が24時間営業の見直しを求め、本部がこれを一方的に拒んで店主に不利益を与えた場合、公正取引委員会は独占禁止法の適用対象とする方向で検討に入った。営業時間を縮めると人件費が減って店の赤字を避けられるのに本部が拒む例などを想定しており、コンビニ各社は対応を迫られそうだ。 国内に5万5千余りあるコンビニ店のほとんどは、本部とフランチャイズ(FC)契約を結んだ店主が営むFC店だ。 本部は、店の売上高などに応じて店主から加盟店料を集める仕組み。人手不足を背景にアルバイトの時給は上昇しているが、その負担は、契約に沿って店主にまわっている。 公取委の複数の幹部によると、バイトらの人件費の上昇で店が赤字になる場合などに店主が営業時間の見直しを求め、本部が一方的に拒んだ場合には、独禁法が禁じている「優越的地位の乱用」にあたり得る、との文書をまとめた。
セクシー男優・しみけん(39)の妻でブロガー・作家のはあちゅう氏(33)が27日、自身のブログを更新し、第1子妊娠を報告した。今秋出産予定で、性別については「たぶん、男の子だそうです…!」と明かした。 【写真】ラブラブ!しみけんにキスを迫るはあちゅう氏 しみけんとの2ショット写真を添えた、はあちゅう氏は「いつも応援してくださる皆様へ」の書き出しで「この度私達夫婦は、新たな命を授かりました」と報告。「今は体に負担のかかるお仕事を多少セーブしつつ心や体の変化を楽しみながら日々を過ごしています」と記した。 続けて「きちんと産まれてくれるかどうかの不安はまだありますが順調にいけば今年の秋に出産予定です」とつづり「温かく見守って頂ければ幸いです」とメッセージ。 最後は、自身のブログ『旦那観察日記』の「妊活編」への「温かい応援メッセージやアドバイス、本当にありがとうございました」と感謝し、今後は「妊活
年度末から新年度にかけ、役所の窓口で何らかの届け出をする人も多いことと思います。そんなとき、印鑑を押す欄に「シヤチハタ不可」と注意書きがあるケースがあります。朱肉が要らない便利な「シヤチハタ」が不可とされるのは、「大量生産で印影が同じものがあるから?」と考えられそうですが、一方では、100円均一ショップなどで売られている、いわゆる「三文判」はOKというケースが多いようです。 【写真】シヤチハタ製の「ネーム9」 なぜ「シヤチハタ」は不可で、「100均ハンコ」はOKなのでしょうか。区役所と弁護士、当事者に聞きました。 東京都品川区のホームページに「シヤチハタ不可」の注意書きがあります。国民健康保険などの加入者向けに、人間ドック受診費用の助成をする制度の案内です。担当する国保医療年金課に聞きました。 Q.窓口申請時の持参物に「印鑑(シヤチハタ不可)」とあります。なぜ、不可なのですか。 担当者「条
コカインを摂取したとして、麻薬取締法違反の疑いで関東信越厚生局麻薬取締部(通称・マトリ)に逮捕されたミュージシャンで俳優のピエール瀧こと瀧正則容疑者(51)を巡り激震が広がっている。瀧容疑者の私生活はあまり表に出てこなかったが、徹底取材すると浮かび上がったのが二面性だ。普段は温厚で天使のようだが、一度スイッチが入ると悪魔のように怖くなる――過去には“警察トラブル”も起こしていたことが発覚した。 麻薬取締部による捜査が着実に進展する一方で、本紙も瀧容疑者の知人、関係者、自宅周辺などで徹底取材している。そこで浮かび上がってきたのは、天使と悪魔、ジキルとハイドとも言える瀧容疑者の二面性だ。 基本的に瀧容疑者の評判は悪くない。むしろ良い方だ。 「穏やかな人で、共演者とくだらない話で盛り上がっていました。気配りもできる。役者としての評価はうなぎ上りで、スケジュールを押さえるのが困難な俳優の一人。落ち
新潟県を拠点に活動するアイドルグループ「NGT48」の山口真帆(23)が暴行被害を受けた事件で、関与した男3人が山口の熱狂的なファンではなかったことが15日、分かった。別のメンバーを推していたとみられる。 複数の地元ファンは「別のメンバーの太客だった。ファンの間では有名な話」と話している。山口に暴行した疑いで逮捕された2人(不起訴処分)は新潟県警に対し「好意を持っていた」などと供述。関与したもう一人の男も山口のファンではないとみられ“会いたかった”という動機が疑問として残る。関係者によると、襲撃犯は山口と対立していたメンバーのファンで親交も深いという。この関係性が事件と、どう関わっているかは不明。運営側は前日の会見で「メンバーに違法性はない」と説明している。 今回の背景にあるのは山口と、あるメンバーとの確執だ。山口が運営側に、あるメンバーの「風紀の乱れ」を報告したことから溝が深くなったとみ
カルロス・ゴーン逮捕を見たホリエモン×ひろゆき「そりゃ、日本の会社の経営をやろうとする外国人は減るよな」 "ホリエモン"こと堀江貴文氏と元「2ちゃんねる」管理人のひろゆき氏による『週刊プレイボーイ』の対談コラム「帰ってきた! なんかヘンだよね」。 今回のテーマは、日産自動車の元会長カルロス・ゴーン容疑者が逮捕された事件。前編では、人権を無視した日本の"人質司法"を批判した上で、経営陣によるクーデター説が強いこの事件を映画『七人の侍』になぞらえ、「日本の会社を投資して助けようとする外国人はだいぶ減ると思う」と語った。 * * * ひろ 投資ファンドみたいなところが資金を投入して、リストラとかして経営状態の見栄えをよくして、再度、売っぱらうみたいなケースはあるでしょうけど、ゴーンみたいに本腰を入れて10年後も利益が上がる体制にするとか、やらないっすよね。 しかも、今回の事件って被害者不在なんで
人間の残虐性を例証したとされる「スタンフォード監獄実験」が、実はすべて計画された詐欺だったとの疑惑が浮上。過去の膨大な資料を調べ、被験者たちにも接触したフランス人研究者が明らかにした“真実”とは──。 それは世界中に知れ渡った実験である。どこにでもいるごく普通の大学生20数名を集め、監獄を模した環境に置く。その20数名をくじ引きで看守と囚人に分けると、数日後、看守になった若者たちがサディズムの権化のように振る舞いだし、実験を中断せざるをえないほどになった。 1971年に実施された「スタンフォード監獄実験」は、私たち人間の心の奥底には「悪」が眠っており、他人を思いのままにできる状況になると、その「悪」が目覚めることを例証した実験として知られる。発表と同時に注目され、無数の論文に引用されることになった。 「とりわけドイツや旧共産主義圏の国々でよく知られている実験です。米国でもこの実験の話は高校
日本の司法が初めて「海賊版サイト『漫画村』は違法なのか」を判断する裁判が、10月26日、東京地裁で判決を迎える予定でしたが、想定外の理由で判決の言い渡しが延期されました。 【画像】閉鎖状態となっている「漫画村」 漫画家のたまきちひろさん(著書に『人生リセット留学。』、ドラマ化された『Walkin' Butterfly』など)が、「漫画村」にサーバを提供していた米Cloudflareに対し、運営者情報等の開示を求めている本訴訟。 4月16日に東京地方裁判所が訴状を受理した後は、裁判所からの正式な海外送達には時間がかかるため、たまきさんの代理人を務める東京フレックス法律事務所の中島博之弁護士からの英訳の訴状・証拠書類(アクセスログ等の漫画村の情報の保全請求も含む)が5月14日に米Cloudflareに直接送付されました。これを受けて米Cloudflareは8月16日に「漫画村に関するアクセスロ
神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。熱海や箱根と同じく、都心から1時間程度でアクセスできる小さな温泉郷だ。戦後は首都圏の“奥座敷”として栄えたが、バブル崩壊などを経て、宿泊施設が激減した歴史がある。 【写真】神奈川県の鶴巻温泉にある、創業100年の老舗旅館「元湯 陣屋」 この閑静な住宅街に囲まれた土地に、働き方改革の先端を走る老舗旅館がある。創業100年の「元湯 陣屋」だ。将棋のタイトル戦が行われることで有名なこの旅館は、最近では、業界では珍しい週休3日を実現し、自社開発のクラウド型旅館管理システム「陣屋コネクト」が、日本サービス大賞の総務大臣賞を受賞するなど、各方面から注目が集まっている。 今でこそ、旅館業におけるIT化のお手本のような存在になっているものの、10年前は「あと半年で倒産」というところまで追い詰められていた。そこからどのように復活を遂げたのか。代表取締役 女将である宮崎知子さんに
小学6年と中学3年の全員を対象に、毎年4月に実施されている文部科学省の「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)。それぞれの対象学年100万人以上が一斉に受ける国内最大の調査では、都道府県別の平均正答率が公表されるため、「今年は秋田県が1位」などの報道を見たことをある人は多いだろう。 しかし、テストに付随して行われる保護者対象の「アンケート調査」はあまり知られていない。じつはこちらの調査こそ、日本の「教育格差の真実」が凝縮して示されているとして、教育専門家の間ではむしろ注目されている。 その調査はお茶の水女子大らの研究者が文科省から委託され、小6と中3の児童生徒の保護者から、無作為に10万人規模を抽出。保護者の年収や学歴といった家庭の社会・経済的背景を指標化して4階層に分け、テストの平均正答率との相関関係を分析している。 これまで13年度と17年度に実施され、その調査結果からは「親の収入
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