日本の野菜は“ユニクロ”よりも強い 『日本は世界5位の農業大国』の浅川芳裕・農業技術通信社専務に聞く：日経ビジネスオンライン
関税をほとんど例外なく撤廃することを目的とした、環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）への参加をめぐっては、日本の食糧自給率の低さがたびたび話題になる。「41％」という数字が一人歩きし、世界の安い食料品に日本の農家が押しつぶされる－－そんなイメージは、正しいのだろうか。 ―― 「日本の食料自給率は41％、世界最低レベルだ」という言葉は、農業について語る際の枕詞のようになっていますね。 浅川 脊髄反射のように唱える方がいますが、これは実は大変な誤解を招く表現です。 そもそも「食料自給率」とは、農林水産省の定義で、国民が食べている食料のうちどれだけが国産で賄えているかを示す指標です。5種類あるのですが、よく出てくる「41％」というのはカロリーベースでの計算。国民1人、1日当たりの供給カロリーのうち、国産がどれだけかを示すものです。 こう言われると、「実際に食べている食品のうち、どれだけが国産かの
科学館利用者層の低年齢化
三島和久・ｱﾆﾘﾝ・レモンパスタ部 @C6H5NH2 今週、姫路科学館で開催された理工系科学館の研究会。今回のテーマは「利用者層の低年齢化」。科学館運営の根幹を揺さぶる問題だったりもします。 http://bit.ly/elQe0P 2011-02-13 10:06:24 三島和久・ｱﾆﾘﾝ・レモンパスタ部 @C6H5NH2 【科学館利用者層の低年齢化】20年前は小学校高学年から中学生がメインの利用者層だったのが、小学校低学年が今やメイン層。ここ10年で幼児連れの来館者が際立って増えてきたという話題。 2011-02-13 10:10:19 三島和久・ｱﾆﾘﾝ・レモンパスタ部 @C6H5NH2 【科学館利用者層の低年齢化】教育施設である科学館にとって、一番働きかけしたい小学校高学年から高校生の利用の空洞化がどんどん加速している。専門的な科学講座やイベントが成立しなくなったという施設からの報
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