セキュリティ担当者が知っておくと便利な無料のセキュリティ関連ツール10種
組織のセキュリティ対策 2018.9.15 セキュリティに役立つツールを10個教えてくれと言われたら、あなたはどんなツールが思い浮かびますか？ 迅速な対応が求められるセキュリティ分野だからこそ、手早く解決の手助けをしてくれるツールの活用は必須とも言えるでしょう。個々の状況に応じたセキュリティ診断や対策、体制の構築は専門家と共に自組織にカスタマイズされた内容で実施・構築していくことをお勧めします。ですが自分で手軽にチェックしたり、調べられたりするツールが手元にあると便利ですよね。 そこで、ここでは無料で利用できるセキュリティ関係のツールを10種類ご紹介します。 ・パスワードの強度を調べる「Password Checker Online」 ・ソフトウェアのバージョンが最新か確認する「MyJVN バージョンチェッカ」 ・脆弱性対策情報データベース「JVN iPedia」 ・攻撃兆候検出ツール「i
ＩｏＴ機器を狙うウイルス感染 100倍に急増 先月から | NHKニュース
さまざまなものをインターネットに接続する「ＩｏＴ」の普及が進む中、日本国内でＩｏＴ機器を狙ったコンピューターウイルスの感染が今月に入って先月の１００倍に急増し、大規模なサイバー攻撃の危険が高まっていることが、大手通信事業者の調査でわかりました。 こうした中、大手インターネット通信事業者の「ＩＩＪ」が国内のＩｏＴ機器の感染状況を調べたところ、先月の観測では１００台余りにとどまっていたのが、今月に入って１万２０００台余りと１００倍以上に急増したことがわかりました。 こうした傾向はほかの通信事業者なども捉えていて、感染したＩｏＴ機器が何者かに遠隔操作されれば、国内を発信源にした大規模なサイバー攻撃が起きるおそれがあることから、現在、複数の通信事業者や研究機関が協力して感染した機器の特定を進めているということです。 ＩＩＪセキュリティ本部長の齋藤衛さんは「サイバー攻撃への備えを強化するとともに、Ｉ
piyolog
2024年5月28日、生成AIを使用したマルウエアを作成した容疑で警視庁が男を逮捕したことが報じられました。ここでは関連する情報をまとめます。 対話型生成AIを使用しランサムウエアらしきものを作成 男の容疑は不正指令電磁的記録作成。2023年3月31日に自宅PCやスマートフォンを使用して、対話型生成AIを使用し、不正プログラムの設計情報を組み合わせてマルウエアを作成した疑い。2024年3月に警視庁は男を偽造身分証を使用してSIMカードの不正契約を行ったなどとして詐欺容疑（今回の事案とは別件）で逮捕しており、*1 捜査より自宅から押収されたPCを解析したところマルウエアが発見された。*2 生成AIを使用したマルウエア作成の事案摘発は全国で初めてとされる。*3 男が作成したマルウエアは、実行環境のデータを破壊（暗号化とも報道）し、暗号資産の要求をする機能が含まれており、いわゆるランサムウエアに
IPA、「情報セキュリティ安心相談窓口」を開設
情報処理推進機構（IPA）は、マルウェアおよび不正アクセスなどの情報セキュリティの相談に対応する「情報セキュリティ安心相談窓口」を開設した。電話や電子メール、FAX、郵送での相談を受け付ける。 IPAは、これまで情報セキュリティの脅威が広がるのに合わせて、「ウイルス110番」や「不正アクセス相談」「Winny緊急相談窓口(winny119番)」「不審メール110番」といった相談窓口を開設してきた。近年は脅威の形態が複雑化し、相談内容も変化していることから、これらの窓口を一本化した。 情報セキュリティ安心相談窓口のWebサイトでは、頻繁に寄せられる相談内容と回答を掲載しており、掲載内容を参照しても解決しない場合に、上記の手段で連絡してほしいとしている。
仲間はずれニッポン - Cyberlaw
個人情報保護法に関して，下記のブログ記事が出ている。 仲間はずれニッポン （プライバシー保護） まるちゃんの情報セキュリティ気まぐれ日記：2010年8月25日 http://maruyama-mitsuhiko.cocolog-nifty.com/security/2010/08/post-01dd.html 仲間はずれニッポン これからのネット取引を考えるECネットワーク：2010年08月24日(火) http://blog.canpan.info/ecnetwork/ ここに書かれているとおりで，日本の個人情報保護法は，駄目法律だ。駄目法律になったことには多々理由がある。 下の記事の中ではこれまでの財界の姿勢にも問題があったのではないかとの指摘がある。 確かにそうかもしれない。しかし，それ以上に，当時の国務大臣達が賛成ではなかったということがある。公正取引委員会のような独立委員会として
中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
2016年11月に「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」改訂版を公開しました。 今後はこちらの改訂版をご利用下さい。 本ページに掲載の資料は前のバージョンの資料です。 IPAは、中小企業の情報セキュリティ対策に関する検討を行い、より具体的な対策を示す「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を公開しました。 従来の情報セキュリティ対策の進め方では、リスク分析を基にして、自社に合った対策基準や実施手順を策定することが必要であり、対策未実施の中小企業にとって導入に着手することは容易ではなく、「何をすれば良いか分からない」という状況になる場合がありました。 そこでIPAは、中小企業の情報セキュリティ対策として実施すべき具体的な対策事項を選択抽出し、「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」としてまとめました。その中でも、特に最初に取り組むべき項目を、下記2種類の別冊ガイドラインと
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