インターネットを利用するデジタルメディアの普及やインターネット環境の進化が進んでいるため、動画の視聴時間が大きく伸びています。その中で、動画を活用したマーケティングが注目されていますが、高額な機材や制作会社など、多額の費用を投資しないといけないと思われていることが多いです。 この講座では、ビジネスをアピールするために使える動画の制作と、動画を効果的に視聴者に届けるという二つの視点で活用できる施策について学びます。費用をおさえながら簡単に動画を制作できること、また、簡単に使えるデジタルツールを活用し、新しい顧客層に動画を見てもらい商品やサービスに興味を持ってもらい、新たなお客様を獲得することを目指します。デジタルに馴染みがない方でもすぐに取り組めるよう、ステップを追ってご紹介します。 このコースの対象受講者:従来のマーケティング方法とは別の方法で自身のビジネスをオンラインでアピールしたい事業

英国の政府が、通信事業者との間で、契約者の位置データにアクセスできるようにすることを検討し始めているという。狙いは、ソーシャルディスタンシング（社会的距離）戦略に関するガイドラインを確実に実施し、新型コロナウイルス（COVID-19）感染症の拡大を阻止することだ。 英国が、スマホによる追跡を検討 英国の作家ジョージ・オーウェルのSF小説「1984」には、「Big Brother is watching you（独裁者が全ての人々を監視している）」という非常に危険な状況が描かれているが、特に前例のない時代では、その危険性がさらに高まる。その英国の政府が、通信事業者との間で、契約者の位置データにアクセスできるようにすることを検討し始めているというのも、驚くようなことではないだろう。狙いは、ソーシャルディスタンシング（社会的距離）戦略に関するガイドラインを確実に実施し、また必要な場合は強制的に実

米国の新型コロナウイルス感染症対策を支えるバイオディフェンス戦略 2020年1月29日、米国大統領のドナルド・トランプ氏は、新型コロナウイルス感染症に対応することを目的として「コロナウイルス・タスクフォース」（関連情報）を設置した。その基盤となっているのが「バイオディフェンス」だ。 2018年9月18日、トランプ氏は、「国家バイオディフェンス戦略」（関連情報）と「国家バイオディフェンス支援に関する大統領覚書」（関連情報）を公表している。 米国連邦政府は、バイオディフェンスについて、「生物学的脅威に対抗し、リスクを低減し、バイオインシデントに対して準備し、対応し、復旧するために設計された行動である」と定義している。バイオディフェンスには、バイオサーベイランス、脅威モニタリングと認識、生物学兵器の制御と拡散防止、テロ対策、バイオセーフティとバイオセキュリティ、医療対策、医療計画と準備、対応・復

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に苦しんでいる欧州だが、その一方でデジタルを活用した対応策も出始めている。 本連載第55回で中国、第56回で米国の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の対応策を取り上げたが、今回は欧州の対応状況を取り上げる。 緊急事態宣言下のエストニアで開催されたオンラインハッカソン 2020年3月13-15日、エストニア・タリンのハッカソン運営者「Garage 48」は、イノベーション推進機関のアクセラレート・エストニアと協力して、新型コロナウイルスによるパンデミック危機を克服するためのソリューション開発を目的とする「Hack the Crisis」オンラインハッカソンを開催した（図1参照、関連情報）。 今回のオンラインイベントには、世界各国・地域から30チーム、約1100人が参加し、エストニア政府大統領のケルスティ・カリユライド氏や貿易IT

As global communities responded to COVID-19, we heard from public health officials that the same type of aggregated, anonymized insights we use in products such as Google Maps would be helpful as they made critical decisions to combat COVID-19. These Community Mobility Reports aimed to provide insights into what changed in response to policies aimed at combating COVID-19. The reports charted movem

感染症指定医療機関という最前線で治療に当たる専門医は今、どんな風景を見ているのか。忽那さんにお話を伺った。 ※インタビューは4月3日夜に行われ、その時点の情報に基づいている。 回復者の血液を取って患者に投与する臨床試験を開始ーー新型コロナウイルスの治療法がない中、国際医療研究センターでは、レムデシビルという抗ウイルス薬の臨床試験が始まっていますが、また新しい治療法の試験に取りかかるそうですね。 回復者の血液を採って、その血しょうを患者に投与する「回復者血しょう投与」を今月中にも始める予定です。 輸血のような形で献血をしていただいて、血しょうをそのまま患者に投与することで、血しょうの中に含まれる抗体が患者の体内のウイルスをやっつけるという治療法です。かなり原始的な理論ですが、期待できそうです。 中国で5例報告が出ており、5例とも劇的に回復しています。まだ5例に過ぎませんが、理論的には効くはず

「新型コロナウイルスは、封じ込める事が可能である」と、身をもって体験した。 私が住む中国の人口850万都市・南京市では一時、感染者の総数が93人に上った。しかし、南京市発表によるとその後、全員が退院し、死者はゼロ。地理的に武漢に近い地域でありながら、南京はどうしてここまでウイルスを封じ込める事ができたのか。中国への入国者を感染の有無に関係なく防護服を着せて、ホテルで隔離……。AIロボットが薬を運ぶなど、SARSを教訓とした病院……。そして、市民の協力……。賑わいと「安心」が戻ってきた街に出て、最前線で見えない敵と戦い続けた人たちを取材した。 ●南京の徹底した隔離政策　２ヶ月間で感染者93人、死亡者ゼロ 日本人である私は南京市で、中国人の妻と共に番組制作会社を経営している。 1月下旬、新型コロナウイルスが中国全土で感染拡大し始めると、南京市は直ぐさま市民の移動制限を開始し、日本出張から帰国し

二度なしの原理って何ですか免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授へのインタビュー後編です。 木村：集団免疫説についてもう一度おうかがいできますか。 宮坂氏：例えばパトリック・ヴァランス英政府首席科学顧問の論拠の一つは、このままでいくと国民の6割から7割が感染するかもしれないと。この6割、7割という数字はどこから来ているかというと、基本再生産数、1人当たり何人に感染させるかというのを、例えば2.5とすると、0.6という集団免疫のための最小閾（しきい）値が出てくるわけです。 （筆者注）集団免疫閾値（%）=（1－1/基本再生産数）×100 その0.6が6割、すなわち国民の6割が免疫を獲得しないと、どんどん感染は広がっていき、逆にいうと、免疫が何もない場合には国民の6割ぐらいは感染すると考えたようです。しかし、私はそこに問題があると考えています。 どういう

COVID-19のパンデミックを受け、教育機関や企業などでリモート会議（イベント）を導入する動きが強まり、Web会議サービスを提供するZoomでは（有料・無料併せた）会議参会者は昨年12月末の1000万人から3月には2億人を超える人数が利用しており、それに合わせて複数の問題も確認されています。ここではその中でZoom爆撃ともいわれるZoomミーティングを狙った荒らし行為についてまとめます。 Zoomを狙った荒らしの発生 Zoomで行われるミーティングで本来参加を想定していない第三者が参加し行う荒らし行為（Zoombombing、Zoom爆撃）が発生している。 荒らし行為を通じてミーティングやイベント進行に支障が生じ、中断につながる恐れがある。 海外でZoomBombingによる被害報告が複数取り上げられている。公序良俗に反する内容（ポルノなど）を画面共有したり、ヘイトスピーチ等でチャットを

メモアプリの代名詞と言えば、Evernote（エバーノート）です。 ＞＞ソースネクストで探す（sourcenext.com） 以前はガッツリ有料プランを契約していた私も、ライトなユーザーになってきました。 有料プラン惜しさに、他のメモアプリを調査してみる事に。 今回は、Evernoteの現在価格と、Googleのメモアプリkeep（キープ）に移行テストしてみた話です。

＜デトロイトで58歳女性の新型コロナ患者に壊死性脳症の症状が......免疫機能が過剰反応を起こす「サイトカインストーム」が原因か＞ 米ミシガン州デトロイトで入院中の女性が、新型コロナウイルスによるものと見られる、脳が壊死する症状になっていることが分かった。非常にまれな症状のため、新型コロナが直接の原因かどうかははっきりしないが、合併症の可能性があるため担当の医師らは患者の治療にあたる他の医師に注意を呼びかけている。 【ニュース動画】全米感染例の4分の1がニューヨークに集中 3月31日に放射線医学誌『ラジオロジー』の症例報告として掲載されたのは、新型コロナウイルスに感染した58歳の女性患者で、脳損傷を引き起こすまれな症状「急性壊死性出血性脳症」と診断された。報告した医療チームによると、この症状は過去の感染症の関連の症例はあるが、新型コロナウイルスでは初めてのケースだという。 女性患者の診断

【AFP＝時事】新型コロナウイルスが通常の呼吸や会話を通じて伝染する可能性があるとの見解が、米国の科学者らから出されている。米政府は間もなく、すべての人にマスク着用を促す勧告を出す見通しだ。 【図解】せきの飛沫はどこまで飛ぶのか 米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）所長は3日、FOXニュース（Fox News）に対し、マスク着用のガイドラインを変更する理由として、「新型ウイルスは咳（せき）やくしゃみだけでなく、会話をしただけでも伝染するという最新の情報がある」と語った。 現在の公式ガイドラインでは、顔を覆う必要があるのは罹患（りかん）した人々と、自宅でその看病をする人々のみとされている。 米科学アカデミー（NAS）はこれに先立つ1日、この問題に関する最近の研究結果をまとめた書簡をホワイトハウス（White House）に送付。その中

Fitbitが、フィットネストラッカーの新作「Fitbit Charge 4」を発表した。GPS搭載や、心拍数測定の新システム「Active Zone Minutes」の実装が特長。2モデルの展開を予定し、今月14日の発売が見込まれている。 新たなシステム「Active Zone Minutes」でヘルスケアをサポートFitbitが手掛ける「Charge」シリーズは、フィットネストラッカーとしてアメリカではトップクラスの人気を誇る。今回は、同シリーズ「Charge 3」に続く最新モデルの「Charge 4」が登場した形だ。 ユニークなポイントとして、心拍数測定の新システム「Active Zone Minutes」の実装が挙げられる。これは、ユーザーごとの心拍数や年齢を把握した上で、定められた目標達成までに必要なエクササイズの数を自動計算し、健康維持を強力にサポートするというもの。 GPS機